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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

サービス・インフラ業界

フィットネスクラブ・エステ・理美容の業界地図

フィットネスクラブやエステなどはコロナ禍により利用者減となった。エステや理美容業は人手不足解消も課題となっている。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

エステティック

ミュゼプラチナム

美容脱毛サロンなどを運営。男性向けサービスも開始

TBCグループ

エステサロン運営のほか、化粧品、美容機器なども開発

不二ビューティ

たかの友梨ビューティクリニックを運営

ソシエ・ワールド

エステサロンなどを運営。TBCグループの傘下に

ビ・メーク

エステサロンのVAN-VEALを展開。化粧品も販売

スリムビューティハウス

東洋美容の理論によるエステサロンを展開

フィットネスクラブ

RIZAPグループ

減量ジム、ゴルフレッスンなどを展開。通販も手掛ける

コナミスポーツ

直営、受託合わせて376のスポーツクラブなどを運営

セントラルスポーツ

フィットネスクラブの大手。用品販売も手掛ける

ルネサンス

スポーツ・フィットネスクラブを運営

カーブスホールディングス

シニア女性体操教室をフランチャイズで展開

ティップネス

24時間営業など全国で170のスポーツクラブを運営

理容美容

キュービーネットホールディングス

低価格ヘアカット専門店のQBハウスを全国展開

ヤマノホールディングス

美容室運営のほか、和装や宝飾品なども販売

阪南理美容

プラージュの店名で、730店舗の理容・美容室展開

フィットネスクラブ・エステ・理美容業界の企業情報

フィットネスクラブ・エステ・理美容業界の「現在」と「未来」

フィットネスの利用者減少。店舗外サービスで差別化

経済産業省の特定サービス産業動態統計によると、2020年のフィットネスクラブの売上高は、会費収入、スクール・利用料金などを合わせて、前年比33.2%減の2,235億円と大幅なマイナス。利用者数も同32.6%減の延べ1億7,158万人に減少した。

コロナ禍による営業時間短縮や休業が相次いだためだ。ただ、健康志向の高まりに変化は見られず、密集を避けるためにオンラインやアウトドア型のサービスも増えており、店舗外で差別化を図る動きが出てきた。

セルフ脱毛サロンなどが人気。美容室は施設増加続く

一方、エステ業界も営業休止で来店客が減少した。需要を伸ばしていた脱毛サロンも同様だが、技術の進展により自分で施術するセルフ脱毛サロンや脱毛機器が人気という。

一方、厚生労働省の衛生行政報告例によると、19年度の理美容施設数は、理容が前年度比1.5%減の11万7,266軒、美容が同1.3%増の25万4,422軒と、理容が減少、美容は増加という傾向が続く。また、エステ、理美容とも人手確保が課題で、美容では店舗をフリーの美容師に貸すシェアサロンも出てきた。

データで見る業界のポイント

理容・美容所店舗数推移

理容・美容所店舗数推移
「衛生行政報告例」(厚生労働省)2020 年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

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