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3月企業エントリーに向けた新機能と今後の流れ

「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

化学・石油(石油)の業界地図

石油産業は主力製品であるガソリン需要が減少傾向で、対応が求められる。地球温暖化対策では二酸化炭素排出実質ゼロを目指す。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

石油

ENEOSホールディングス

石油元売りトップ。タイヤ素材など新事業を強化

出光興産

トレードネーム「出光昭和シェル」。石油化学も展開

コスモエネルギーホールディングス

コスモ石油を傘下に置く持ち株会社。石油開発に強い

INPEX

石油・天然ガス開発の専業。2021年4月に現社名に変更

三愛石油

石油卸の大手。2022年4月に「三愛オプリ」に社名変更

太陽石油

原油輸入から精製、販売まで石油元売りの中堅

富士石油

石油精製の専業。旧アラビア石油と経営統合

キグナス石油

石油元売りの中堅で、全国に456カ所の給油所展開

西部石油

山口県地盤の石油精製専業。出光興産グループ

石油資源開発

国策の石油・天然ガス開発の専業。国内でガス田を操業

三井石油開発

世界各地で石油・天然ガスを開発。三井物産グループ

日本精蠟

石油系ワックス専業メーカー。バイオワックスも開発

化学・石油(石油)業界の「現在」と「未来」

2019年度売上高19兆円超。ガソリン需要の減少続く

石油連盟によると、石油産業の2019年度売上高は19兆2,402億円、従業員数は約1万9,100人。売上高は前年度比で約2兆6,000億円減少したものの、産業規模はいまだ巨大。ただ、販売競争で激化した元売り会社の再編も、2019年4月に出光興産と昭和シェル石油が統合して元売り3社体制となったことで一巡し、収束するものとみられる。主力のガソリン需要は低下傾向だ。経済産業省によると、25年度は4,210万キロリットルと、19年度比で9.3%減ると予測している。自動車の燃費改善、ハイブリッド車や電気自動車などエコカーの普及が要因だ。

二酸化炭素排出削減に向けて水素、合成燃料などの利用拡大

化石燃料である原油や天然ガスを販売する石油業界にとって、政府のカーボンニュートラル(二酸化炭素排出実質ゼロ)政策への課題は大きい。これに対応し、石油連盟は新たなビジョンを発表。太陽光や風力など再生可能エネルギーの拡大に加え、バイオや水素燃料、水素と二酸化炭素を原料とした合成燃料の活用、二酸化炭素回収・再利用などの技術を50年に向けて実現するとしている。

データで見る業界のポイント

2021~2025年度のガソリン需要見通し

2021~2025年度のガソリン需要見通し
「2021~2025 年度石油製品需要見通し(案)」(経済産業省)2021年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

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