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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

サービス・インフラ業界

冠婚葬祭の業界地図

ブライダル産業は、コロナ禍によって大きな打撃を受けたが、需要回復が見込まれている。葬祭業は堅調に推移している。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

ブライダル

ツカダ・グローバルホールディング

邸宅での婚礼・披露宴事業が主力。ホテル事業を拡大

テイクアンドギヴ・ニーズ

直営の結婚式場を全国展開。ホテル事業にも進出

ワタベウェディング

海外挙式に強い。フォトウエディングなども展開

アニヴェルセル

全国で10式場を運営。オリジナルの宝飾品も販売

クラウディアホールディングス

結婚式場運営のほか、ウエディングドレスも製造

葬祭

ベルコ

互助会形式の葬儀のほか、結婚式場、ホテルも運営

燦ホールディングス

葬儀業の大手。傘下に公益社、葬仙など5社を持つ

日比谷花壇

葬儀社と同様の葬式事業を展開。祭壇も手掛ける

ティア

中部地方を中心に葬祭会館のTEARを展開

平安レイサービス

葬儀が主力。婚礼や介護事業なども展開

東京博善

東京都内に6カ所の斎場を運営。廣済堂グループ

パーク・コーポレーション

各種用途の生花を販売。国内外に109店舗を展開

サン・ライフホールディング

葬儀が中心。婚礼やホテル、介護事業も手掛ける

こころネット

葬祭事業を中心に、石材、婚礼なども展開

ビューティ花壇

生花祭壇の作成がメイン。生花の卸売なども展開

冠婚葬祭業界の「現在」と「未来」

結婚式場の売上高は約68%減。ビジネス内容に変化

経済産業省の特定サービス産業動態調査によると、2020年度の結婚式場業の売上高は、前年度比67.7%減の930億円と大幅に減少。コロナ禍で結婚式や披露宴などのキャンセルや延期が相次いだため取扱件数も同64.6%減の3万3,832件となった。日本ブライダル文化振興協会は、20年度のブライダル関連業界全体の損失が9,500億円にのぼると試算。全国で27万組が結婚式や披露宴などを延期したという。ただ、延期が多いためアフターコロナでは回復が見込める。さらに、オンライン接客・結婚式、写真撮影だけで済ませるフォトウエディングも増えており、式場側のビジネスも変化しつつある。

葬儀業も売上高は約15%減。低価格化が進む

一方、特定サービス産業動態調査によると、20年度の葬祭業の売上高は前年度比14.7%減の4,976億円に減少した。取扱件数は同0.4%増の44万2,290件と増えたものの、コロナ禍による親族や少人数による葬儀が増えたためとみられる。近年はインターネットで葬儀を仲介する事業者が増えており、1件当たりの低価格化が進みそうだ

データで見る業界のポイント

婚姻数と死亡数の推移

婚姻数と死亡数の推移
「人口動態統計」(厚生労働省)2021 年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

業界地図

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