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3月企業エントリーに向けた新機能と今後の流れ

「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

広告・出版・マスコミ業界

マスコミ(出版・広告)の業界地図

出版、広告とも紙媒体やマスコミ向けの市場が縮小する半面、ネット分野の拡大が続き、新しい時代に対応する力が求められる。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

総合出版社

集英社

雑誌、書籍、コミックなどを発行する総合出版社

関連会社

関連会社

グループ会社

関連会社

講談社

書籍、雑誌などの総合出版社。デジタル書籍に注力

KADOKAWA

出版のほか、動画サイト運営、ゲーム事業などを展開

小学館

出版社集団、一ツ橋グループの中核となる総合出版社

グループ会社

関連会社

関連会社

宝島社

ファッション雑誌などのほか、書籍、文庫も発行

光文社

雑誌、書籍、文庫、新書などを出版。講談社グループ

文藝春秋

雑誌、書籍などのほか、ニュースサイトなども展開

朝日新聞出版

雑誌「週刊朝日」「AERA」のほか、書籍などを出版

中央公論新社

雑誌、書籍、文庫、単行本、新書などを発行

新潮社

雑誌、書籍、文庫、新書などを発行する総合出版社

徳間書店

雑誌のほか、文芸書、児童書、コミックスなどを出版

扶桑社

雑誌、書籍のほか、ムックなども発行

マガジンハウス

各種雑誌のほか、書籍、ムックも発行

経済・ビジネス系出版社

日経BP

経営、技術、生活の3分野で専門メディアを発行

ダイヤモンド社

週刊ダイヤモンドを中心に、ビジネス書籍も発行

東洋経済新報社

週刊東洋経済、会社四季報のほか、雑誌などを発行

中央経済社ホールディングス

会社法、会計、税務など経営実務の書籍、雑誌を発行

プレジデント社

雑誌、書籍発行のほか、ビジネス教育ソフトも販売

地図・教材系出版社

ゼンリン

地図情報でトップ。カーナビ向けなどの配信も強い

東京書籍

小中高生向け教科書発行でトップ。参考書、教材も扱う

文溪堂

学習図書・教材の大手。小学生向けが主力

数研出版

小中高生向け教科書のほか、大学生向け教材などを発行

昭文社ホールディングス

地図やガイドブックの出版に強い。児童書なども発行

総合広告代理店

電通グループ

国内最大の広告代理店。2020年に持ち株会社に移行

博報堂DYホールディングス

広告代理店の2位。海外のM&Aに積極的

大広

関西発祥の広告代理店。地域開発や不動産も手掛ける

東急エージェンシー

広告代理店のほか、マーケティング、出版なども展開

電通東日本

首都圏中心に、東日本に11拠点で代理店活動を展開

読売広告社

中堅の広告代理店。都市生活研究所も運営

日本経済広告社

通称「ADEX」。日経グループ中心の広告代理店

朝日広告社

朝日新聞グループの広告代理店。博報堂DYと業務提携

クオラス

フジ・メディア・ホールディングス唯一の広告代理店

日本経済社

日経グループの総合広告代理店。イベントも手掛ける

電通九州

九州に7拠点を展開。デジタルコンテンツを強化

外資系広告代理店

I&S BBDO

アメリカの広告会社、BBDOグループの日本法人

オグルヴィ・パブリック・リレーションズ・ワールドワイド・ジャパン

アメリカが本社のグローバル広告会社の日本法人

GREY

アメリカが本社の広告会社、グレイグループの日本法人

WT Tokyo

アメリカ系の広告会社の日本法人2社が合併して発足

マッキャン・ワールドグループホールディングス

アメリカ・マッキャンの日本法人

マスコミ(出版・広告)業界の企業情報

マスコミ(出版・広告)業界の「現在」と「未来」

出版市場は2年連続プラス。 電子出版がけん引

全国出版協会の出版科学研究所によると、2020年の出版市場は前年比4.8%増の1兆6,168億円と、2年連続でプラスとなった。ただ、内訳を見ると明暗は明らか。紙の市場が同1.0%減の1兆2,237億円に対し、電子出版は同28.0%増の3,931億円と伸びた。特に電子コミックが同31.9%増の3,420億円と大幅に増えたことが目立った。活字離れに加え、娯楽や情報収集のネット化が進んでいる。紙の市場の縮小に伴い、全国の書店の数は20年前に比べ半減したという調査もある。

紙の出版でもデジタルを活用する動きがある。講談社、集英社、小学館の大手3社と丸紅は、出版流通の効率化で新会社を設立予定。具体的には、ICタグで在庫、棚卸し情報を管理するほか、AIで配本計画を最適化する情報を3社以外にも提供する。返本率が約4割とされる業界の効率化につなげたい考え。

広告費が9年ぶりマイナス。 ネットは増加が続く

電通グループの調査によると、20年の国内の総広告費は前年比11.2%減の6兆1,594億円と、9年ぶりにマイナスだった。新聞が同18.9%減の3,688億円、テレビが同11.0%減の1兆6,559億円などマスコミ4媒体がそろって減少。半面、ネット広告は同5.9%増の2兆2,290億円。マスコミが外食やレジャーの広告減を中心にダメージを受けた半面、ネットはSNSの普及でデリバリーや通販などの動画広告が拡大した。

ネット広告は個人情報や行動履歴などをベースに、ターゲットを絞った訴求が可能で、効果の測定もしやすく、費用対効果が高いとされ、成長を続けそうだ。ただ個人情報を活用するため、適切な運用が必要。そのため広告関連3団体は21年3月「デジタル広告品質認証機構」を設立。ネット広告業務を適切に行っている事業者を認証して公開する取り組みを始め、信頼性の向上を目指している。

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

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