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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

ソフトウエア・通信業界

ソフトウエア・情報処理・ネット関連 (インターネット関連)の業界地図

インターネット関連サービスは幅広く、ネット社会の拡大に合わせ成長しており、新サービスで市場を開拓するベンチャー企業も多い。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

ECポータルサイト

Zホールディングス

ポータルサイトの先駆け。ZOZO、LINEが傘下入り

100%出資

100%出資

50.1%出資

46.6%出資

楽天グループ

ネット通販で国内最大手。携帯電話事業に注力

ZOZO

衣料品のECサイトを運営。Zホールディングスの傘下

メルカリ

フリマアプリで国内トップ。スマホ決済も展開

BASE

個人、小規模事業者向けにECサイト開設を支援

ネット広告

サイバーエージェント

ネット広告の草分け。ネットテレビ局のABEMAを運営

100%出資

55.2%出資

デジタルホールディングス

ネット広告の大手。企業のデジタル移行事業を強化

アドウェイズ

成果報酬型広告の大手。アプリ広告に強い

GMOアドパートナーズ

ネット広告がメイン。広告配信技術事業に注力

フリークアウト・ホールディングス

ネット広告の取引配信サービスで成長。海外でも展開

ファンコミュニケーションズ

成果報酬型広告の大手。スポーツ選手交流アプリを開始

バリューコマース

成果報酬型広告がメイン。ソフトバンクグループ

インタースペース

成果報酬型広告を展開。アジアへの展開に積極的

CARTA HOLDINGS

サイバー・コミュニケーションズを統合。電通グループ

セプテーニ・ホールディングス

ネット広告がメイン。電通グループと資本業務提携

フルスピード

ネットマーケティング、広告配信技術に強い

アイモバイル

ネット広告のほか、ふるさと納税事業なども展開

ユナイテッド

ネット広告のほか、プログラミング教育なども展開

ソフトウエア・情報処理・ネット関連(インターネット関連)業界の企業情報

ソフトウエア・情報処理・ネット関連(インターネット関連)業界の「現在」と「未来」

売上高は約14兆円。 課金・決済代行などが伸びる

インターネット関連は、ポータルサイトやショッピングサイトの運営をはじめ、ウェブアプリ、電子商取引(EC)のほか、近年は課金・決済代行など増えている。総務省・経済産業省の情報通信業基本調査によると、2019年度のインターネット付随サービス業の売上高は、前年度比46.6%増の14兆932億円と、大幅に増えた。キャッシュレス決済の普及により課金・決済代行や、ネット通販の拡大によるショッピングサイトなどが好調。主力のポータルサイト運営も堅調だった。

個人向けEC市場は約19兆円。サービス系は減少

経産省のEC市場調査によると、2020年の消費者向け市場規模は前年比0.4%減の19兆2,797億円と微減だった。物販系が同21.7%増の12兆2,333億円、電子出版や動画配信などのデジタル系が同14.9%増の2兆4,614億円と伸びたが、旅行やチケットなどのサービス系がコロナ禍により同36.1 % 減の4兆5,832億円となったため。フリマアプリなどの個人間取引は同12.5%増の1兆9,586億円

一方、企業間ECは約340兆円に達しており、今後もネット取引は拡大を続けそうだ。

データで見る業界のポイント

ECの市場規模およびEC化率の推移

ECの市場規模およびEC化率の推移
「電子商取引に関する市場調査」(経済産業省)2021 年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

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