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3月企業エントリーに向けた新機能と今後の流れ

「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

ソフトウエア・通信業界

ソフトウエア・情報処理・ネット関連 (ソフトウエア)の業界地図

ソフトウエアは情報化投資の拡大により、市場を拡大。コロナ禍によって、ウェブ会議など新たな需要も獲得している。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

メーカー系業務ソフト

パナソニックシステムソリューションズジャパン

電気・電子・通信機器などのソフト開発などを展開。2022年4月にパナソニック コネクトに社名変更

NECソリューションイノベータ

ソフト開発からシステム設計・構築などを展開

富士通Japan

富士通グループの4社を統合して2021年4月発足

トヨタシステムズ

ITによる製造業の生産性向上サービスが主力

三菱電機インフォメーションシステムズ

ICTを活用したシステム構築、ソフト開発などを担う

OKIソフトウェア

ソフト開発をベースにシステムソリューションを提供

日立ソリューションズ東日本

北海道、東北を中心にシステム構築サービスなどを展開

住友電工情報システム

ウェブアプリ開発ツール、文書管理システムなどを展開

独立系業務ソフト

富士ソフト

FA、自動車、流通・サービス向けシステムに強い

Sky

業務系システムなど各種ソフトウエアを開発

TCSホールディングス

情報システムの設計、構築などがメイン。不動産も展開

オービック

統合業務管理システムに強い。オフィス用品も販売

ゼンリン

地図情報でトップ。カーナビ向けやネット配信に強い

電算システムホールディングス

情報処理サービスの中堅。収納代行と2本柱

ジャストシステム

個人・法人向け業務ソフトが中心。通信教育も手掛ける

クレスコ

ソフトの受託開発がメイン。金融系に強い

ミロク情報サービス

会計事務所向けソフト、統合業務ソフトなどを開発

情報技術開発

ソフト開発、情報処理サービスなどを展開

アシスト

ソフトウエアによるソリューションを提供

アルファシステムズ

通信系ソフト開発が中心。非通信分野を強化

日本ATM

ATMの開発、設置から監視、運転代行、保守などを担う。2022年1月にSocioFutureに社名変更

東京コンピュータサービス

SI事業、業務ソフト開発のほか、RPA支援なども展開

金融系・他業務ソフト

NTTテクノクロス

NTT研究所の技術を応用してソリューションを提供

SOMPOシステムズ

損保、生保、介護、海外保険などの業務をITで支援

関電システムズ

関西電力の業務システムの開発、運用を担う

NTTデータ関西

データ通信システムの開発のほか、建設工事も展開

三井E&Sシステム技研

ITシステムの構築のほか、船舶用システムも開発

農中情報システム

農林中央金庫、JAバンクの情報システムを運営

東京海上日動システムズ

東京海上グループの情報システムの開発などを担う

外資系

日本アイ・ビー・エム

戦前から日本で活動。AI開発に積極的

日本マイクロソフト

OS「Windows」のほか、ゲーム機・ソフトも販売

日本オラクル

DB管理ソフトに強い。クラウドサービスを強化

SAPジャパン

企業向けERPソフトに強い。クラウド事業を育成

Apple Japan

「iPhone」などを販売。ソフトウエアも販売

Google

検索エンジンで世界的。動画投稿サイトも運営

アドビ

クラウド、PDFなど画像ソフトに強い

ヴイエムウェア

サーバー向けOSの仮想化ソフトの大手

SAS Institute Japan

課題解決支援のデータ解析に強い世界的な企業

ソフトウエア・情報処理・ネット関連 (ソフトウエア)業界の企業情報

ソフトウエア・情報処理・ネット関連 (ソフトウエア)業界の「現在」と「未来」

2019 年度売上高約30 兆円。 中小企業の比率高い

コンピュータとその周辺機器を動かすプログラムであるソフトウエアは、ハードウエアを制御するOS(基本ソフト)、OSに基づいて特定の作業を担うアプリケーションソフト、OSとアプリの動きを最適化するミドルウエアなどに分類される。総務省・経済産業省の情報通信業基本調査によると、2019年度のソフトウエア業の売上高は、前年度比10.5%増の29兆8,129億円と増えた。経産省によると、従業員29人以下の企業が7割以上を占め、中小企業が多いのも特徴。

IoT、クラウドが需要をけん引。 投資額も高水準を維持

需要をけん引するのが、IoTとクラウドだ。さまざまなIT機器、家電などがネットにつながるIoTが増えれば、デバイスを便利にするソフトが不可欠。通信新規格の5Gの普及が進めば、さらに需要拡大が見込める。ネットワークを利用してソフトやデータを活用するクラウドも増大要因となる。2021年12月の日銀の短期経済観測調査(短観)では、21年度の全産業のソフトウエア投資額は前年度比13.5%増と、高水準を保っている。

ウェブ会議が急伸。 5G 普及でさらに拡大へ

コロナ禍で需要が急伸したのがリモート会議ソフト。中でもウェブ会議は初期費用がほとんどかからず、会議や商談、採用面接、教育・研修、イベント・セミナーなどに幅広く使われている。次世代の通信規格である5Gが普及すれば、さらに市場を拡大しそうだ。

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

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