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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

流通・小売業界

専門店(専門店)の業界地図

特定分野の商品を中心に販売する専門店は、大手のチェーン店化が進む。コロナ禍による来店客は減少したが、ネット通販は好調だ。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

家電量販店

ヤマダホールディングス

業界の最大手。住宅、リフォーム、家具などに多角化

ビックカメラ

「ビックカメラ」「コジマ」「ソフマップ」を展開

100%出資

50.6%出資

協業(「ビックロ」を共同出店)

エディオン

中部、西日本が地盤。住宅リフォーム事業を強化

ヨドバシカメラ

家電だけでなく、周辺商品なども扱う。飲食店も併営

ノジマ

家電量販店のほか、パソコン・通信専門店も展開

衣料品

ユニクロ

カジュアル衣料の最大手。製造小売り業態の草分け

しまむら

低価格衣料品で成長。郊外型から都市部にも進出

アダストリア

カジュアル衣料品店を展開。アジアへの出店拡大

青山商事

郊外型紳士服チェーンの草分け。オーダー服を強化

100%出資

100%出資

AOKIホールディングス

紳士服専門店のほか、カラオケ店、結婚式場も運営

家具・インテリア

ニトリホールディングス

家具・インテリア用品の製造小売りで最大手

イケア・ジャパン

スウェーデン発祥の家具量販店最大手の日本法人

大塚家具

中高級家具・インテリア用品店を展開

アクタス

輸入家具、雑貨、カーテンなどの店舗を展開

眼鏡

メガネトップ

「眼鏡市場」ブランドなどで国内1,008店舗を展開

ジンズホールディングス

「JINS」ブランドで均一料金の眼鏡ショップを展開

三城ホールディングス

眼鏡専門店をチェーン展開。補聴器専門店も開店

100%出資

100%出資

100%出資

41.9%出資

ゾフ

「Zoff」ブランド。インターメスティックがFC展開

カー用品

イエローハット

タイヤを中心とした自動車用品店舗を展開

G-7ホールディングス

自動車用品店のほか、「業務スーパー」などをFC展開

フジ・コーポレーション

タイヤ専門店を直営で展開。通販も手掛ける

アイエーグループ

自動車用品店をFC展開。ブライダル事業も手掛ける

スポーツ・アウトドア

アルペン

スポーツ用品店を全国展開。PB商品に強い

ゼビオホールディングス

スポーツ用品販売店の大手。ゴルフ専門店も展開

ヒマラヤ

スポーツ用品チェーンを展開。ネット通販に注力

専門店(専門店)業界の「現在」と「未来」

家電量販店の販売額、4年連続増。衣料品などは減少続く

経済産業省の商業動態統計によると、2020年の家電大型専門店の販売額は、前年比5.1%増の4兆7,927億円と、4年連続で増加した。営業時間短縮などで来店客は減少したものの、冷蔵庫、洗濯機、エアコンなどの生活家電が同7.5%増の2兆896億円、パソコン、同周辺機器などの情報家電が同12.6%増の1兆1,118億円、テレビなどのAV機器が同9.3%増の7,175億円と好調だった。特にテレワークの浸透などにより、情報家電の伸びが目立った

一方、商業動態統計によると、20年の織物・衣服・身の回り品小売業の販売高は、同16.8%減の8兆6,380億円と、3年連続で減少した。衣料品専門店ではSPA(製造小売り)の事業形態のチェーン店が、低価格ながら高機能品の販売で台頭している。

EC市場の好調続く。多角化、海外展開が課題

家電量販店、衣料品専門店ともネット通販が拡大している。経済産業省の電子商取引(EC)市場調査によると、生活家電、AV機器、パソコン・周辺機器の20年の市場規模は、前年比28.8%増の2兆3,487億円と大幅に増えた。量販店はいち早くEC化に取り組んでおり、店舗販売を補完した。衣類・服装雑貨の市場も同16.3%増の2兆2,203億円となった。外出自粛などで、ネットで購入するケースが増えた。ただ、両業界とも少子化により国内市場は停滞傾向とみられるため、事業の多角化や海外展開の強化が求められる。

家具もネット販売好調。ECとの相性が良い

家具・インテリアや眼鏡、カー用品もチェーン店化が進む。来客減でも、特に生活雑貨、家具、インテリアの20年のEC市場は、前年比22.4%増の2兆1,322億円と好調だ。経産省では、サイズや色に関して詳細なニーズがある家具などは、売り場や在庫の制約がないECとの相性が良いと分析している。

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

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