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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

スポーツ・玩具・ゲーム製品の業界地図

スポーツ用品はコロナ禍により打撃を受けたが、アウトドア関連が堅調だ。一方、玩具も巣ごもり需要で堅調に推移している。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

スポーツ用品(海外)

アディダス ジャパン

「アディダス」「リーボック」などのブランドの日本法人

ナイキジャパン

売上高で世界最大のスポーツ用品ブランドの日本法人

プーマジャパン

ドイツの「プーマ」ブランドのシューズなどを販売

スポーツ用品(国内)

アシックス

「オニツカ・タイガー」などのブランドを展開

美津濃

通称「ミズノ」。スポーツ用品専業メーカー

デサント

「デサント」「ルコック」ブランドなどを展開

ゴールドウイン

「カンタベリー」「ザ・ノース・フェイス」などが主力

ヨネックス

バドミントン、テニス、ゴルフ用品に強い

エスエスケイ

スポーツ用品販売のほか、施設管理事業なども展開

ゼット

「コンバース」「ゼット」などのブランドを展開

本間ゴルフ

ゴルフクラブ・用品の製造販売。中国資本の傘下

アウトドア用品 その他

グローブライド

「ダイワ」ブランドの釣り具が主力。ゴルフ用品も展開

モンべルグループ

登山、自転車などアウトドア用品の総合メーカー

グループ会社

グループ会社

シマノ

自転車用部品で世界的。釣り具なども製造

モルテン

競技用ボールや健康用品などのゴム・樹脂製品を製造

スノーピーク

キャンプ、アパレルなどアウトドア製品に強い

アミューズメント製品

平和

パチンコ・パチスロ機の最大手。ゴルフ場も運営

ユニバーサルエンターテインメント

パチスロ機の大手。海外でリゾート開発も手掛ける

SANKYO

パチンコ・パチスロ機のほか、補給機器なども展開

京楽産業.

パチンコ・パチスロ機の大手。娯楽施設なども展開

藤商事

パチンコ・パチスロ機のほか、ゲームアプリも開発

サン電子

パチンコ機などの遊技機の中堅。情報通信分野を強化

マースグループホールディングス

パチンコ店向けカード・搬送システムが主力

オーイズミ

パチスロ用メダル貸機、補給回収装置などが主力

玩具

バンダイナムコホールディングス

玩具、ゲーム、娯楽施設などの総合エンタメ企業

100%出資

100%出資

100%出資

27.1%出資

4.6%出資

1.7%出資

タカラトミー

玩具の大手。海外を中心にネット販売を強化

サンリオ

キャラクター商品、テーマパーク事業などを展開

スポーツ・玩具・ゲーム製品業界の企業情報

スポーツ・玩具・ゲーム製品業界の「現在」と「未来」

国内市場は約1兆3,000億円。海外で世界的ブランドと競争

経済産業省の工業統計によると、2019年の運動用具製造業の製造品出荷額は、前年比2.5%減の2,755億円だった。この統計は国内工場の生産分だけで、日本企業の海外生産や輸入は含まれていない。各社とも海外生産を積極的に進めており、スポーツ用品市場は約1兆3,000億円という民間統計もある。今後も健康志向によるスポーツやランニングへの関心で関連用品の販売回復が期待される。

ただ、国内市場は少子化により大きな成長が見込めず、各社とも海外市場の開拓に乗り出している。それでも、海外の大手ブランドの競争力が高いこともあり、市場に合ったマーケティング力の向上などが求められている。

アウトドア用品は堅調。キャンプ人口は約610万人

コロナ禍による外出自粛が続いた中で、アウトドア市場は堅調だ。釣りや自転車、登山などの関連用品のほか、特に「3密」を避けられるキャンプ市場が目を引いた

日本オートキャンプ協会によると、20年に1回以上キャンプをした人は約610万人と、前年比で約30%減少したものの、国内旅行が激減したことから考えれば堅調だったとしている。電源や通信環境、風呂、トイレなどを備えたキャンプ場も増えるなど利便性は向上しており、初心者も参加しやすく、テントやキャンプ用調理器具などの販売は好調という。

玩具の国内市場は1.5%増。パチンコ店舗は減少続く

日本玩具協会によると、2020年度の国内市場は前年比1.5%増の8,268億円とプラス成長だった。巣ごもり需要が後押しし、特にジグソーパズルが同58.7%増、ロボットやカメラなどのハイテク系トレンドトイが同24.9%増と高い伸びを示した。人気キャラクターとコラボした玩具も好調という。ただ、今後は少子化による市場停滞も見込まれ、カードなど大人でも楽しめる商品開発が必要といえよう。

一方、アミューズメント製品は厳しい状況が続く。20兆円市場といわれるパチンコ・パチスロの遊技人口が減少。全日本遊技事業協同組合連合会によると、組合加盟の店舗数は20年12月末で8,302店と、10年前に比べ3,000店以上減少している。大手は海外でリゾート施設開発などに乗り出している。日本でもIR(統合型リゾート)施設建設構想があり、その進展状況が注視される。

データで見る業界のポイント

運動用具製造業出荷額推移

運動用具製造業出荷額推移
「工業統計表」(経済産業省)2021年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

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