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3月企業エントリーに向けた新機能と今後の流れ

「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

薬品・化粧品(化粧品)の業界地図

化粧品市場はコロナ禍の影響を受けて一時的に縮小。ただ、ネット通販や海外販売は好調なため、ブランド力向上、デジタル化を急ぐ。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

化粧品

資生堂

国内最大手で海外展開も積極的。高価格帯品を強化

花王

化粧品でアジア市場開拓。スキンケア商品なども展開

カネボウ化粧品

花王の傘下。グローバル展開に注力し、美容教育も実施

マンダム

男性用中心から女性用にも注力。海外市場開拓に積極的

訪問販売発祥

ポーラ・オルビスホールディングス

高級化粧品の「ポーラ」、通信販売の「オルビス」の2 ブランド

ノエビアホールディングス

高級基礎化粧品に注力。医薬品、機能性食品も展開

日本メナード化粧品

化粧品のほか、医薬部外品、健康食品なども展開

グループ会社

グループ会社

通信販売主体

ファンケル

無添加化粧品が主体。キリンと資本業務提携

ディーエイチシー

化粧品、健康食品の2本柱。翻訳・通訳事業も手掛ける

関連会社

関連会社

関連会社

ドクターシーラボ

皮膚科学に基づく化粧品に特徴。健康食品なども販売

ハーバー研究所

自然派基礎化粧品が主力。直営店舗も展開

異業種からの参入

富士フイルムホールディングス

ナノテクノロジーを活用した機能性化粧品を販売

薬品・化粧品(化粧品)業界の企業情報

薬品・化粧品(化粧品)業界の「現在」と「未来」

2020年の出荷額は16%減。ネット通販は増加

経済産業省の生産動態統計によると、2020年の化粧品の出荷金額は前年比16.1%減の1兆4,783億円と、前年の過去最高から2桁の減少となった。コロナ禍による外出自粛、インバウンド需要の激減などが響いた。半面、経産省の電子商取引(EC)調査によると、20年の医薬品を含む化粧品のネット販売額は、同17.8%増の7,787億円と伸びた。

化粧品業界では05年の法改正により製造の外部委託が可能となったことから、異業種からの参入が増えている

経産省がビジョン策定。アジア市場開拓などを指摘

日本の化粧品市場はアメリカ、中国に次いで世界3番目だ。経産省は21年4月、現状分析と将来展望を示した「化粧品産業ビジョン」をまとめた。それによると、20年の化粧品輸出額が過去最高となるなど、海外でも日本製品が高く評価されていると指摘。日本企業の弱みとして、海外で稼ぐ力が弱いほか、デジタル化の遅れなどを挙げた上で、今後の課題としてはアジアを中心とした海外需要の取り込み、ジャパンブランドの確立、デジタル技術を活用したマーケティングなどを示した。

データで見る業界のポイント

化粧品の国内出荷額推移

化粧品の国内出荷額推移
「生産動態統計」(経済産業省)2019年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

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