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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

薬品・化粧品(薬品)の業界地図

感染症対策により改めて注目を集める医薬品。日本はコロナワクチン開発では欧米に後れをとったが、キャッチアップが求められている。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

医薬品

第一三共

製薬大手で、抗がん剤を強化。コロナワクチンを開発

大塚ホールディングス

医薬品製造と機能性飲料・食品が2本柱

エーザイ

神経系、消化器系に強い。国際共同開発を推進

大日本住友製薬

医薬品準大手。2022年4月「住友ファーマ」に社名変更

田辺三菱製薬

中枢神経系、免疫炎症薬などがメイン。一般用も販売

塩野義製薬

抗HIV薬に強い。コロナワクチン開発に注力

ジェネリック医薬品

日医工

バイオ後発薬に注力。アメリカ企業を大型買収

サワイグループホールディングス

生活習慣病、抗がん剤などの後発医薬品の大手

東和薬品

自社販売体制で成長。生産能力を増強

富士製薬工業

後発注射剤が主体。バイオ後発薬などにも注力

日本ケミファ

後発薬のほか、臨床検査薬、がん治療薬も展開

薬品・化粧品(薬品)業界の企業情報

薬品・化粧品(薬品)業界の「現在」と「未来」

2019年度医薬品売上高20%増。コロナ禍で20、21年度は減少か

厚生労働省の医薬品・医療機器産業実態調査によると、2019年度の医薬品売上高(292社)は前年度比20.4%増の14兆3,450億円と大きく増加した。前年度に28%以上減少した医療用医薬品が19年度は63.7%増の11兆4,325億円と伸びたことが貢献した。ジェネリック(後発)医薬品の増加に加え、ここ5年程度減少してきたことの反動もあったとみられる。ただ、足元は厳しい。コロナ禍によって、従来の慢性疾患や生活習慣病などの疾病者が通院を控える動きに伴い、処方薬の量も減少。20年度、21年度とも売上高は減少するとの見方が強い。

ワクチン開発で欧米に後れ。治療薬とともに開発急ぐ

新型コロナウイルスの感染拡大下において、治療薬は既存薬の代替によりある程度対応できたものの、日本のワクチン開発体制の不備を表面化させた。過去に重大なウイルス禍がなく、国全体として重要性を深く認識していなかったことなどが指摘されている。それでも日本企業によるワクチンや治療薬の自主開発は進められており、ワクチンでは海外製品の国内受託生産も始まった。現在、製薬各社は新たな新薬開発に注力しており、早期の実用化が待たれている。

データで見る業界のポイント

国内企業の医薬品の研究開発費、設備投資額の推移

国内企業の医薬品の研究開発費、設備投資額の推移
「医薬品・医療機器産業実態調査」(厚生労働省)2021年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

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