超高齢社会となった日本において、国民医療費はますます膨れ上がり、2018年時点で43兆3949万円（GDP比7.91％）にまで達しています。従来の医療のあり方のままで立ち行かないことは、こうした財政面からも明らかでしょう。こうした事態に対応するため、国は2年に1回行われる診療報酬改定を通して強力な誘導をかけており、近年では病床数抑制や入院期間の短縮などが顕著になり、地域包括ケアシステムの構築に伴い「病院から地域へ」の流れが加速しています。病院数は1990年の1万件超をピークに少しずつ減少し、逆に無床診療所は増加傾向にあります。

とはいえ、病院が医療の「核」となる存在であることは変わりません。医師や看護師、管理栄養士、診療放射線技師、臨床検査技師、そして薬剤師などが一堂に会し、チーム医療を提供する場であることはもちろん、大学病院などでは臨床の知見を研究にフィードバックする役割も重要です。新薬が次々と臨床に供され、薬物療法がますます高度化・複雑化している今、医師と薬剤師がタッグを組んで治療に当たる場面も少なくありません。現在は、こうした「病院にしか担えないこと」に集中できるよう、病院機能を精査する段階に来ているといえそうです。

地域包括ケアシステムの確立が重視される潮流は、今後も基本的に変わらないでしょう。病院の中だけで医療を完結させるのではなく、患者さんの状態に応じて適切な医療を提供できる体制を整備すると同時に、できるだけ早く在宅へ移行させることが求められます。つまり、「病院完結型医療から地域完結型医療への転換」です。したがって、急性期医療のニーズは低下する一方、「地域へつなぐ」ことを目的とした病院機能が拡大していくと考えられます。

病院薬剤師というと、院内薬局（調剤所）での調剤業務をイメージする人が多いでしょう。院内で使用するさまざまな薬剤（注射薬などを含む）の調剤全般に携わり、抗がん剤の無菌調製など高度な業務を担うこともあります。1000種類以上の薬剤を取り扱う病院も多く、それらの在庫コントロールや管理も薬剤師の仕事です。また、DI室（医薬品情報管理室）に所属して医薬品情報を評価・判断したり、臨床研究に携わったりする薬剤師もいます。

一方、近年では患者さんのベッドサイドを訪れ、薬学の専門家としての力を病棟で発揮する薬剤師も目立つようになりました。例えば、入院時の持参薬の確認や服薬指導、患者さんの病状や副作用のチェック、処方提案などです。自身が関与した薬物療法の効果を直接確認できるため、大きなやりがいを感じられるはずです。また、そうして収集した情報を医師や看護師などに提供したり、薬学関連の相談に応じたりすることも大切で、チーム医療の欠かせない一員であることを実感する場面も多いでしょう。