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技術・研究系の職種
技術・研究系の職種とは
理系学部出身の学生が就職するケースが多い技術・研究系の職種。研究、開発、技術、設計に関わる仕事や、生産、建設、施工の管理、点検や整備に関わる仕事などがある。
中でも、研究や開発は、既存製品の改良や新製品を生み出し続けなければならないメーカー業界の企業にとっては極めて重要な職種と言えよう。研究の仕事は、将来に向けた製品化を目指した調査・分析が中心で、多くは基礎研究に当たる。開発の仕事では、研究でもたらされた技術や理論を具体的な製品やサービスとして実用化させる応用研究に当たる仕事を担うことが多い。
また、精密機器、自動車、電子部品など多種多様な機器の設計や、製品の製造に関わる生産ラインやメンテナンスに関わる仕事、建築や土木の設計・建設に関わる仕事、自動車や航空機など機器の点検整備に関わる仕事も技術・研究系の職種に含まれる。
なお、理系学部出身者の学生の活躍先は必ずしもメーカーとは限らず、金融業界やソフトウエア・通信業界、商社、官公庁・公社・団体業界などにも就職先が広がっている。
何をやる仕事？
新製品や新技術を生み出すことが、研究に関わる仕事。研究は、基礎研究と応用研究に大別され、基礎研究は新製品開発やビジネスに直結するわけではないが、将来的なメリットにつなげるため、新しい知の領域を切り開くことを目指して研究を行うもの。応用研究は、基礎研究の成果を踏まえて、具体的な技術や製品として実用化するため研究を行う。明確な期日を定めて研究課題に取り組むケースも多い。
そして技術開発の仕事では、自社の製品・サービスを効率的に生産・提供するための技術の確立を目指している。 生産・製造技術の仕事では、製品製造に関わる生産ラインを企画・設計し、各装置の選定・仕様決定、さらに実際の設置、稼働後のメンテナンスを担っている。
機械・電子機器設計の技術者は、精密機器や電子部品の設計を担当、時には巨大なプラントエンジニアリング設備や工場の設計を担うこともある。
他にも、点検・整備や現場作業のチェックなどを通じ、製品製造工程でのトラブル発生を未然に防ぎ、生産工程をコントロールする品質・生産管理・メンテナンスや、オフィスビルや商業施設、マンションなどの建築物や、道路や橋梁、鉄道など土木の設計・建設、電気工事や空調工事、上下水道の給排水工事など建築物に付随する設備全般の工事に関わる仕事を担当する建築・建築設備、土木施工・測量・積算、施工管理といった仕事もある。また、機器が正常に作動しているかどうかや不良箇所の有無の確認、部品交換や修理・修繕、点検・整備の仕事もある。
どんな能力やスキルが求められるか？
研究や設計に関わる仕事では、テーマに即した経験や高度な知識が必須。また、実際の業務では、実験、試作、テスト、改良を繰り返すことが多く、地道な努力をいとわぬ粘り強さや、分析したデータの中から新たな可能性を見出すセンスや判断力も求められる。
建築や土木の設計・建設に関わる仕事では、建築士や建築積算士、測量士などの資格が有効。施工管理では、建築施工管理技士や土木施工管理技士などの資格がある。ただし、建設現場で最も重要なのは、現場の職人やスタッフと築いた信頼関係をベースにリーダーシップを発揮しコミュニケーションを図れる能力だ。
機械のトラブルや動作不良は、大きな事故につながる可能性もあり、定期的な点検・整備は極めて重要だ。飛行機や鉄道、自動車など旅客を乗せて移動するものなら、不適切な点検・整備が大惨事になりかねず、細心の注意が求められる。なお、点検・整備に関しては、法律で定められた資格保持者だけが行える場合が多い。資格の保持はもちろん、専門的な知識を有していることは必須。
どんな業界で活躍できるの︖
メーカー業界
技術・研究系の職種がもっとも活躍できるのがメーカー業界。技術・研究系の職種が活躍できるのがメーカー業界。研究、設計、生産、建設などさまざまな活躍の場面が用意されている。また、販売した機器の不具合や、動作不良の有無をチェック、修理をする整備士の仕事もある。
金融業界
金融業界の企業も高度化しており、金融工学を駆使した商品やサービスも増えている。また、高度な統計学や数学・物理の知識、経験を生かしたアクチュアリーやクオンツといった専門職もある。
商社業界
商社業界が取り扱う商品やサービス、取引先は多岐に及び、高度に専門的・技術的なものも多いため、技術・研究系の職種で活躍できる場面もある。
ソフトウエア・通信業界
ソフトウエア・通信業界では、ソフトウエア、システムの開発や、IoTに深く関わるため、技術・研究系の職種の活躍なしには成り立たない。また、基礎研究を積極的に行う大手企業も多い。
広告・出版・マスコミ業界
広告・出版・マスコミ業界では、紙を中心とした媒体からインターネットページやSNS、スマホアプリなどを中心としたデジタル媒体へのシフトが進んでいる。新サービスの開発には、技術・研究系の人材確保が求められている。
技術・研究系の職種の企業情報
技術・研究系の職種の詳細職種
※原稿作成期間は2022年12⽉28⽇〜2023年2⽉28⽇です。