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専門系の職種
専門系の職種とは
総合職や一般職に対して、スペシャリストや専門職と呼ばれる専門系の職種。文字通り、専門的な知識や経験、技術が必要な、特定の分野に特化した専門家として活躍する。幅広い分野の業界に専門系の職種があるが、素地がないと就くことが難しい職種も数多い。多くは自分の経験や学習の積み重ねを評価されて就ける仕事だが、中には特定の試験の合格、資格や免許を取得しなければ就けない仕事もある。前者には、専門コンサルタントや経営コンサルタント、インテリアやブライダル、葬祭などのコーディネーター、アナウンサーなどが、後者には、税理士や公認会計士、栄養士、管理栄養士などがある。
何をやる仕事？
専門系の職種は多岐に及ぶが、主なものには以下もある。
・経営コンサルタント
資金や人材、経費、投資、提携・合併など、あらゆる経営課題に対して、経営者に向けて客観的な立場から的確なアドバイスを行う。
・税理士
個人や法人の依頼に応じて、税務書類の作成や、税務に関する指導や助言などを行う。大きく「税務相談」、「税務書類の作成」、「税務代理」の3つの仕事がある。
・公認会計士
公認会計士の主な業務は、「税務」、「監査」、「コンサルティング」の3つ。資格を取得すれば、税理士としても登録でき、税務に関わる仕事をすることができる。
・管理栄養士
栄養士は、医療機関や食品関連企業、スポーツ施設など幅広い分野で、カロリー計算や献立の作成、調理員への指導、給食施設の衛生管理、食事・栄養指導を行う専門家。その栄養士の上級資格が管理栄養士で、介護保険施設などの特別な配慮が必要な施設などでの栄養指導も行う。
・葬祭プランナー
葬祭プランナーは、通常は、葬儀社に所属し、葬儀に関わる一連の儀式についての相談やプランニングを行う。また、宗教はもちろん、宗派や地域性、故人や家族の意向などを考慮し、滞りなく葬儀を進めることが求められる。具体的には、遺体の搬送や安置場所の選定、お通夜や告別式での祭壇の設置、火葬場などへの移動時の車の手配、料理や香典返しの準備、役所への手続きや、お寺やお墓手配の相談など、多岐にわたる。なお、葬祭ディレクターも葬祭プランナーと同等の業務を行うが、葬祭ディレクターは厚生労働省が認定している「葬祭ディレクター技能審査」制度に合格した人を指す。資格要件に実務経験が含まれるので、葬祭ディレクターの資格を持つ葬祭プランナーに担当を依頼したいと望む喪主もいる。
どんな能力やスキルが求められるか？
専門家であるがゆえにキャラクターが尊重されやすい面もあるが、ビジネスマナーや一般常識、コミュニケーション能力といった社会人にとっての基本能力は、いかなる専門系の職種でも必要だ。加えてそれぞれの職種に対応できる専門知識や資格がなければならない。
コンサルタントという職種自体には特段の資格は必要ないが、高度に専門的な知識や経験が求められるため、国内外の学校のMBA（経営学修士）や公認会計士、税理士、中小企業診断士などの資格を取得している人も多い。
税理士は税理士試験に、公認会計士は公認会計士試験に合格する必要がある。なお、税理士は関連する分野で2年以上の実務経験がなければ税理士として登録できない。公認会計士は、試験合格後2年以上の実務経験を積み、その後一定期間の実務補習を受けて修了考査に合格しなければならない。いずれも知識だけでなく経験も求められる。
栄養士になるには、指定の栄養士養成校を卒業することが必要。上級資格の管理栄養士は、さらに管理栄養士国家試験に合格しなければならない。いずれも、食に対する興味と知識を吸収しようとする探求心が求められる。
葬祭プランナーになるには、特段に資格は必要なく、葬儀社によっては、エンディングプランナーや葬祭プロデューサーと呼ばれる場合もある。なお、葬祭ディレクターは、厚生労働省が認定する葬祭ディレクター技能審査に合格した人でなければ名乗れない。悲しみにくれる遺族に寄り添い、誠実に仕事に向かえることが重要。
どんな業界で活躍できるの︖
サービス業界
多種多様なサービスを提供するサービス業界には、コンサルタント、インテリアコーディネーターやブライダルコーディネーター、葬祭プランナー、税理士、公認会計士など専門的な知識や経験を生かせる職種が用意されている。
金融業界
金融業界では、個人や企業の金融資産や不動産などの運用や投資に関して、専門的な知識と経験を持つコンサルタントが、的確なアドバイスをする。金融コンサルタントには、税理士や公認会計士の資格を取得している人も多い。
メーカー業界
税理士や公認会計士は、企業の管理部門の経理や財務担当者として勤務することもある。メーカー業界に限らず、さまざまな業界で活躍できる。
専門系の職種の企業情報
専門系の職種の詳細職種
※原稿作成期間は2022年12⽉28⽇〜2023年2⽉28⽇です。