業界研究・職種研究徹底ガイド 職種研究

葬祭プランナーの職種

何をやる仕事?

お葬式に関わる一連の宗教儀式をプランニングし、葬儀を滞りなく進めて行くのが葬祭プランナーの仕事。基本的には葬儀社に所属しており、エンディングプランナーや葬祭プロデューサーと呼ばれることもある。実際の葬儀では、葬祭プランナーが1人で執り行うのではなく、周りのスタッフと連携して進めることになる。なお、葬祭ディレクターも葬祭プランナーに含まれるが、葬祭ディレクターは、厚生労働省が認定している「葬祭ディレクター技能審査」試験に合格した人でなければ名乗ることはできない。受験資格要件に実務経験が含まれるので、葬祭ディレクターの資格を持つ葬祭プランナーに担当を依頼したいと望む喪主もいる。
葬儀では、宗教はもちろん、宗派や地域性、故人と遺族の意向などを考慮し、滞りなく葬儀を進めることが求められる。まずは、悲しみにくれる遺族と面談し、葬式の規模や形式などの打ち合わせを行い、金額見積もりを提出、遺族に金額と内容を納得してもらうことから始まる。悲しみや驚きで心が落ち着かない遺族と向き合うつらい仕事だが、先方の気持ちを思いやり、寄り添いながら迅速に対応しなければならない。
その後は、打ち合わせた内容に基づいて葬儀を執り行う。具体的には、遺体の搬送や安置場所の選定、お通夜や告別式での祭壇の設置、生花や遺影の手配、葬式での司会進行、火葬場の手配や火葬場への移動時の車の手配、料理や香典返しの準備、役所への手続きや、お寺やお墓手配の相談など多岐にわたる。
近年は、樹木葬や宇宙葬、スクリーン祭壇、DIY葬など、これまでなかった葬儀への対応を求められることもある。
なお、葬祭ディレクターとは、葬祭業界を代表する「全日本葬祭業協同組合連合会」と「全日本冠婚葬祭互助協会」が、「葬祭業に従事する人々の知識・技能の向上を図り、併せて社会的地位向上を図ること」を目的に作った資格で、厚生労働省から技能審査として認定されている。資格の認定は、葬祭ディレクター技能審査協会が実施する「葬祭ディレクター技能審査」を受験し合格しなければならない。
資格には、1級と2級があり、1級は個人葬から社葬まで、すべての葬儀を執り行える知識と技能、2級は個人葬を執り行える知識と技能があると認定される。受験には学歴は必要ないが、1級では5年以上または2級取得後2年以上、2級では2年以上の葬祭実務経験が必要となる。また、専門学校などで所定のカリキュラムを修了していれば、2級の受験資格が認められる。なお、1級・2級とも学科試験と実技試験があり、実技試験には、幕張(葬儀場設営の基本となる幕張装飾技法修得の評価)、接遇(葬儀の担当者として遺族等への基本的な応接能力の評価)、司会(葬儀運営のための基礎能力の評価)、実技筆記(葬祭ディレクターとしての実践面での理解ができているかの評価)の4種類の試験がある。

どんな能力やスキルが求められるか?

■「葬祭プランナー」になるための特別な資格は必要ないが、悲しみにくれる遺族から要望をうまく聞き出す会話力や安心感を与える言葉遣い、人柄、丁寧に接するホスピタリティーは極めて重要。

■「葬祭ディレクター技能審査」に合格し、葬祭ディレクターになれば、葬祭に関わる豊富な知識があることが証明されるので有利。合格率は1級で60%前後、2級で70%前後。

■葬儀には生前に故人と関わってきた人が多く参列する。遺族はもちろんだが、参列者にもきめ細かい気配りや対応をしながら、葬儀を運営、進行できる能力が必要。

■遺族や関係者の深い悲しみに寄り添いながら、故人の最後の儀式を執り行うという責任は重い。また、葬祭に関わる仕事や依頼は、時間に関係なく深夜の場合もある。精神的にも肉体的にもタフであることは重要。

葬祭プランナーの職種の企業情報

※原稿作成期間は2022年12⽉28⽇〜2023年2⽉28⽇です。

業界研究・職種研究 徹底ガイド

ページTOPへ