「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

サービス・インフラ業界

アミューズメント・レジャーの業界地図

アミューズメント施設はコロナ禍で大きな打撃を受けたが、行動制限の解除や「密」回避の傾向から、ゴルフ場などが回復している。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

レジャー施設

オリエンタルランド

東京ディズニーランド・シーを運営。ホテルも展開

ラウンドワン

ボウリング、ゲーム、カラオケなどの複合施設を運営

東京ドーム

「東京ドームシティ」を運営。流通、不動産なども展開

よみうりランド

遊園地の「よみうりランド」を運営。読売新聞の子会社

富士急行

「富士急ハイランド」やリゾート施設などを運営

ハウステンボス

テーマパークを運営。香港の投資会社の傘下に

長島観光開発

「ナガシマスパーランド」を核にリゾート施設を運営

常磐興産

「スパリゾートハワイアンズ」を運営。ホテルも展開

サンリオエンターテイメント

遊園地の「ピューロランド」「ハーモニーランド」を運営

ムーミン物語

テーマパークの「ムーミンバレーパーク」を運営

ユー・エス・ジェイ

「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン」を運営

LEGOLAND Japan

名古屋市でレゴランド・ジャパン・リゾートを運営

ゲームセンター

イオンファンタジー

商業施設などで遊技施設などを展開

GENDA GiGO Entertainment

全国でアミューズメント施設を運営

アミューズメント

マルハン

パチンコホール314店のほか、ボウリング場なども展開

ネクサスホールディングス

関東地方を中心にパチンコホールなどを展開

関連会社

関連会社

NOBUTA GROUP

関西地区でパチンコ店などを運営。レストランも展開

アンダーツリーグループ

「キコーナ」の店名でパチンコホールなど171店を運営

グループ会社

グループ会社

アミューズメント・レジャー業界に関係する企業情報

アミューズメント・レジャー業界の「現在」と「未来」

テーマパークの売上高約67%増。新規施設開業もあり回復傾向

アミューズメントやレジャー産業としては、テーマパーク・遊園地、ゴルフ場、ゲームセンター、パチンコ・パチスロなどと幅広い。このうち、経済産業省の特定サービス産業動態調査によると、2021年度の遊園地・テーマパークの売上高は、前年度比67.5%増の3,697億円、入場者数は同44.7%増の約3,894万人と、大幅に伸びた。前年度がコロナ禍の影響で休業や入場制限したことの反動が出た。しかし、コロナ前の19年度と比較すると、売上高は42.3%減、入場者は45.6%減と、本格回復には至っていない。ただ、大型テーマパークが拡張したり、新アトラクションを取り入れたりするなど、アフターコロナを見据え、大規模設備投資を実行し、集客再拡大の準備を進めている。さらに、22年11月には愛知県に「ジブリパーク」、23年には東京に「ワーナー ブラザース スタジオツアー東京」といった大型施設が開業予定で、人気回復の一助となりそうだ。

ゴルフ場の売上高約15%増。若年層の利用も増加

コロナ禍により人気復活傾向なのがゴルフ場だ。特定サービス産業動態調査によると、21年度のゴルフ場の売上高は、前年度比15.2%増の954億円、利用者数は約1,028万人と、3年ぶりに1,000万人台に乗った。これに伴い、ゴルフ練習場の売上高も同10.8%増の368億円と2桁の伸び。ゴルフ人口は減少傾向だったが、利用料金の引き下げや、コロナ禍における屋外型スポーツとして注目され、若年層の参入が増えている

一方、特定サービス産業動態調査によると、パチンコホールの21年度売上高は同7.2%増の2兆4,936億円と2年ぶりに増加したが、19年度比では25.3%減と下降傾向だ。遊技機の規制強化などにより、遊技人口の減少が響いているようだ。

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

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