テーマパークの売上高約67%増。新規施設開業もあり回復傾向
アミューズメントやレジャー産業としては、テーマパーク・遊園地、ゴルフ場、ゲームセンター、パチンコ・パチスロなどと幅広い。このうち、経済産業省の特定サービス産業動態調査によると、2021年度の遊園地・テーマパークの売上高は、前年度比67.5%増の3,697億円、入場者数は同44.7%増の約3,894万人と、大幅に伸びた。前年度がコロナ禍の影響で休業や入場制限したことの反動が出た。しかし、コロナ前の19年度と比較すると、売上高は42.3%減、入場者は45.6%減と、本格回復には至っていない。ただ、大型テーマパークが拡張したり、新アトラクションを取り入れたりするなど、アフターコロナを見据え、大規模設備投資を実行し、集客再拡大の準備を進めている。さらに、22年11月には愛知県に「ジブリパーク」、23年には東京に「ワーナー ブラザース スタジオツアー東京」といった大型施設が開業予定で、人気回復の一助となりそうだ。
ゴルフ場の売上高約15%増。若年層の利用も増加
コロナ禍により人気復活傾向なのがゴルフ場だ。特定サービス産業動態調査によると、21年度のゴルフ場の売上高は、前年度比15.2%増の954億円、利用者数は約1,028万人と、3年ぶりに1,000万人台に乗った。これに伴い、ゴルフ練習場の売上高も同10.8%増の368億円と2桁の伸び。ゴルフ人口は減少傾向だったが、利用料金の引き下げや、コロナ禍における屋外型スポーツとして注目され、若年層の参入が増えている。
一方、特定サービス産業動態調査によると、パチンコホールの21年度売上高は同7.2%増の2兆4,936億円と2年ぶりに増加したが、19年度比では25.3%減と下降傾向だ。遊技機の規制強化などにより、遊技人口の減少が響いているようだ。