「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

アパレル・服飾関連の業界地図

アパレル業界は縮小傾向にあるが、ネット販売は増加が続く。新たな販売形態も出ているほか、今後は海外展開の強化も必要だ。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

アパレル

オンワードホールディングス

中価格帯ブランドが中心。ネット通販を強化

TSIホールディングス

婦人用アパレルの大手。ネット通販に注力

100%出資

100%出資

関東1都6県で共同配送

ユナイテッドアローズ

低価格帯の紳士・婦人服を展開。雑貨店舗も運営

三陽商会

総合アパレル大手。アウトレット販売を強化

SPA(製造小売業)

ファーストリテイリング

「ユニクロ」「ジーユー」が2本柱。アメリカにも進出

良品計画

「無印良品」ブランドで衣料、雑貨、食品などを販売

アダストリア

婦人用カジュアル衣料品が中心。ネット通販を強化

パルグループホールディングス

婦人用衣料品が中心。低価格ブランド品を強化

ストライプインターナショナル

婦人服を中心に、化粧品、雑貨なども販売

グループ会社

店舗共同開発など包括提携

紳士服

青山商事

紳士服チェーンで首位。靴修理、飲食店も展開

AOKIホールディングス

紳士服専門店のほか、カラオケ店や結婚式場なども展開

コナカ

紳士服チェーンを展開。オーダースーツを強化

はるやまホールディングス

紳士服チェーンを展開。店舗の複合商業施設化を進める

下着

ワコールホールディングス

婦人用下着でトップ。海外事業を強化

グンゼ

紳士用肌着のほか、機能性繊維、電子材料なども展開

アパレル・服飾関連業界に関係する企業情報

アパレル・服飾関連業界の「現在」と「未来」

国内の衣料品市場は約8.6兆円。ネット通販の拡大が続く

経済産業省によると、国内の衣料品市場は2019年の11兆円から、21年には8.6兆円まで縮小したと予測している。一方で、衣料品の供給量は20億点から40億点に倍増している。輸入品の急増が主因で、日本繊維輸入組合によると、21年の衣料品輸入額は、前年比2.3%増の2兆6,672億円に達する。アジアなどで製造した低価格品の増加が続いている。

また、ネット通販が伸びている。経産省の電子商取引(EC)市場調査によると、21年の衣類・服装雑貨の個人向け市場規模は、前年比9.4%増の2兆4,279億円と拡大した。EC化率も21.1%に高まり、ネット通販という販路の大きな成長を表している。

自社サイトでの直販も増加。大量廃棄も課題

ネット市場の拡大に伴い、自社サイトで直接消費者に販売する手法が増えている。中間マージンや手数料が不要となるため、低価格で販売できる。SNSなどを使い、ブランド特性を直接アピールできる点などが特徴。

一方で、アパレル業界の課題は、売れ残り商品の廃棄。経産省によると、繊維製品の廃棄量は年間9,200万トンにのぼる。対応策として、AIなどを利用した需要予測のほか、拡大を続ける海外市場の開拓を求めている。

データで見る業界のポイント

衣類・服飾雑貨のEC規模およびEC化率の推移

衣類・服飾雑貨のEC規模およびEC化率の推移
「電子商取引市場調査」(経済産業省)2022年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

業界地図

就活準備コンテンツ

ページTOPへ