「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

自動車・輸送用機器(輸送用機器【船舶・航空・宇宙関連など】)の業界地図

航空機はコロナ禍の影響を受け、生産量が落ち込んだ。一方で、造船と二輪車の需要は回復傾向を見せている。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

航空・宇宙関連

三菱重工業

民間・防衛航空機、艦艇、宇宙機器などを製造

川崎重工業

民間旅客機の機体、エンジン部品などを製造

IHI

航空機用エンジンに強い。防衛・ロケット用機器も製造

新明和工業

救難飛行艇、訓練支援機の航空機などを製造

造船

今治造船

造船専業で国内最大手。10カ所の造船所を保有

大島造船所

造船のほか、鉄構、農園運営、ホテル事業も展開

名村造船所

新造船のほか、船舶修繕、橋梁なども展開

三菱造船

2018年に三菱重工業の造船部門を分社化して発足

鉄道車両

日立製作所

高速鉄道車両、運行システムなどを国内外で展開

川崎重工業

鉄道車両、モノレールのほか、除雪機械も製造

総合車両製作所

鉄道車両、コンテナ、車載用品などを製造

日本車輌製造

鉄道車両のほか、建設機械なども製造

二輪車

本田技研工業

略称「ホンダ」。二輪車販売では世界トップ

川崎重工業

大型二輪車に強い。汎用エンジンも製造

スズキ

小型から大型までの二輪車をラインアップ

Terra Motors

2010年設立の電動二輪車製造の新興企業

自動車・輸送用機器(輸送用機器【船舶・航空・宇宙関連など】)業界に関係する企業情報

自動車・輸送用機器(輸送用機器【船舶・航空・宇宙関連など】)業界の「現在」と「未来」

航空機生産は2年連続減。造船受注量は約2.1倍に急増

日本航空宇宙工業会によると、2021年度の航空機生産額は、前年度比8.4 % 減の1兆1,553億円と2年連続で減少した。コロナ禍により、世界的な航空需要減となり、発注済み航空機の納入延期などが続き、機体やエンジン部品などを供給する日本にも影響が及んだ。

これとは逆に、海上輸送が増えたことで造船は回復傾向だ。日本船舶輸出組合によると、2021年の受注量は前年比約2.1倍の1,520万総トンとなった。日本メーカーの排出ガス規制対応など環境技術も評価されたと見られている。

二輪車の国内出荷は3年ぶり増。電動化で環境対応を急ぐ

一方、日本自動車工業会によると、21年の二輪車生産台数は前年比33.5%増の64万7,000台と、3年ぶりに増加した。特に排気量51㏄以上は39.2%増、251㏄以上は60.6%増という高い伸び。コロナ禍による「三密」回避として、一人でツーリングする需要が増えたためと見られる。

日本の大手4社は、海外で生産し、国内に投入するというビジネスモデル。ただ、世界的な排ガス環境規制の強化により、ガソリン車の車種削減と、電動化を急いでいる

データで見る業界のポイント

航空宇宙工業生産生産高の推移

航空宇宙工業生産生産高の推移
「航空宇宙産業データベース」(日本航空宇宙工業会)2022年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

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