「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

流通・小売業界

百貨店・スーパー・コンビニ(ホームセンター)の業界地図

さまざまな商品を扱うホームセンターは、巣ごもり需要などで堅調だ。一方で、競争激化により、M&A による業界再編も続く。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

ホームセンター

カインズ

ホームセンター228店舗。2022年に東急ハンズを買収

グループ会社

グループ会社

グループ会社

グループ会社

グループ会社

DCMホールディングス

業界の大手で、M&Aに積極的。PB商品を強化

100%出資

21%出資

3.8%出資

コメリ

新潟県が発祥も全国展開。物流センターへの投資拡充

ビバホーム

アークランドサカモトの傘下。不動産業も展開

ナフコ

家具専門店とホームセンターを併設して出店

アレンザホールディングス

ホームセンターのほか、ペットショップも展開

島忠

家具店とホームセンターを展開。ニトリの100%子会社

ジョイフル本田

超大型店の出店に特徴。リフォーム事業も展開

ケーヨー

関東を中心に「ケーヨーD2」を165店舗展開

PLANT

ホームセンター+スーパーのスーパーセンターを展開

Olympicグループ

ホームセンターのほか、食品スーパーなども展開

ハンズ

生活雑貨、文具、DIY商品など多品種販売が特徴

サンデー

東北6県でホームセンターを展開

百貨店・スーパー・コンビニ(ホームセンター)業界に関係する企業情報

百貨店・スーパー・コンビニ(ホームセンター)業界の「現在」と「未来」

売上高4兆円台を確保。DIY 用具、家庭用品が主力

ホームセンターは1970年代に初めて出店され、幹線道路沿いの大型店で日曜大工(DIY)、園芸・家庭用品などの品ぞろえで成長してきた。日本DIY・ホームセンター協会によると、2021年度のホームセンター売上高は、前年度比4.5%減の4兆760億円と推計している。巣ごもり需要により大きく伸びた前年度より減少したとはいえ、4兆円台を確保した。店舗数は前年度より30店増の4,890店。

経済産業省の商業動態統計によると、ホームセンターの商品別販売額は、DIY用具、家庭用品、園芸・エクステリアの3分野で約6割を占める。

業界再編が相次ぐ。プロ向けなど新業態も開拓

ただ、中長期的には人口減や戸建て住宅の減少、ネット通販やドラッグストアなどとの競合激化で環境は厳しくなるとみられている。そこで規模拡大による価格競争力向上などを求めて、業界再編が相次いでおり、今後も続く見通しだ。一方で、消費者ニーズに合わせて、建築や農業関連のプロ向け店舗や、キャンプ向けの専門店など新業態の開拓も進めるほか、アジアへの出店など、海外進出の動きも出てきた。

データで見る業界のポイント

年間総売上高と店舗数推移(推計値)

年間総売上高と店舗数推移(推計値)
「ホームセンター売上高」(日本DIY・ホームセンター協会)2022年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

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