「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

流通・小売業界

百貨店・スーパー・コンビニ(百貨店)の業界地図

百貨店の売上高は復調基調にあるものの、いまだ低水準といえる。今後は信用力などを生かした店舗運営など新しい需要開拓が必要だ。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

百貨店

そごう・西武

全国に「そごう」「西武」10店舗を展開

エイチ・ツー・オーリテイリング

阪急百貨店、阪神百貨店のほか、スーパーも展開

三越伊勢丹ホールディングス

富裕層顧客開拓を促進。ネット通販を強化

J.フロント リテイリング

大丸松坂屋百貨店を運営。銀座に大型複合施設開業

東急百貨店

百貨店のほか、スーパー、専門店なども展開

東武百貨店

店舗は池袋本店と船橋店。テナント誘致に積極的

丸井グループ

割賦販売がメイン。店舗はテナント化進める

京王百貨店

百貨店2店舗のほか、サテライト店6店舗を運営

松屋

銀座本店と浅草店の2店舗体制。飲食店も運営

井筒屋

北九州が地盤の老舗。小倉店、山口店の運営を強化

小田急百貨店

小田急線沿線に3店舗。新宿本店の建て替え決定

百貨店・スーパー・コンビニ(百貨店)業界に関係する企業情報

百貨店・スーパー・コンビニ(百貨店)業界の「現在」と「未来」

2021年の売上高は8年ぶり増加。店舗数は10年前から60店減る

日本百貨店協会によると、2021年の百貨店売上高は前年比5.8%増の4兆4,182億円と、8年ぶりに増加した。化粧品、宝飾、貴金属などの雑貨が同10.2%増の8,597億円と2桁増えたほか、食料品は同3.6%増の1兆8,118億円、衣料品も同2.2%増の1兆1,664億円だった。ただ、コロナ禍前の19年比では21.5%減と、本格回復には至っていない。全国の店舗数も22年4月時点で190店舗と、10年前より約60店舗減少した。

22年に入ってからはプラス基調が続いており、移動制限などがなければ百貨店への需要は底堅いことを示している。

専門店舗化などを進める。ネット・カタログ通販も強化

それでも、専門店の台頭や若者の百貨店離れ、ネット通販の普及など百貨店を取り巻く環境は厳しい。これに対応し、百貨店側も店舗改革を進める。特定の客層や商品に絞った専門店舗の展開、オンライン接客アプリによるネット・カタログ通販の強化などだ。既存店でも、ファッション関連商品の強化や、地域特性に応じた商品展開の見直しなど活性化への戦略に力を入れる。

信用力、商品力といった百貨店の特性を生かした店舗・販売戦略が求められている。

データで見る業界のポイント

百貨店売上高推移

百貨店売上高推移
「全国百貨店売上高概況」(日本百貨店協会)2022年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

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