「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

電子・電気・OA機器(コンピュータ・通信機器)の業界地図

パソコン出荷は、コロナ禍による在宅勤務需要などが一巡し、減少傾向だ。携帯電話は割安プランなどで競争が激化している。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

パソコン

日本HP

国内生産、セキュリティを全面に出したパソコンを販売

Dynabook

シャープが東芝のパソコン事業を買収して事業展開

マウスコンピューター

BTO(受注生産)方式でパソコン、周辺機器を販売

VAIO

ソニーのパソコン事業と「VAIO」ブランドを継承

NECレノボ・ジャパングループ

レノボと日本電気の合弁会社。2ブランドを展開

エプソンダイレクト

受注生産のパソコンの直販サイトを運営

Apple(アメリカ)

「iPhone」が中心。パソコン、タブレット販売

携帯電話端末(国内)

京セラ

「DIGNO」「BASIO」ブランドなど。通信部品も展開

FCNT

「arrows」ブランドでスマホ、タブレットなどを販売

MAYA SYSTEM

WiFiルーター内蔵のスマートフォンを製造

携帯電話端末(海外)

サムスン電子(韓国)

「Galaxy」ブランドのスマートフォンで世界的

Apple(アメリカ)

「iPhone」が中心。パソコン、タブレット販売

小米集団(中国)

「POCO」「xiaomi」ブランドを展開

サーバー(国内)

富士通

小型からデータセンター向けの大型までサーバーを販売

日本電気

略称「NEC」。PCサーバーからメインフレームまで展開

サーバー(海外)

Dell Technologies(アメリカ)

サーバー、パソコン、クラウドなどの多国籍企業

IBM(アメリカ)

クラウド、AIなどに対応したサーバーを展開

Oracle(アメリカ)

セキュリティ重視のサーバーを世界で販売

Hewlett Packard Enterprise(アメリカ)

サーバー、ストレージ製品などを扱う多国籍企業

電子・電気・OA機器(コンピュータ・通信機器)業界に関係する企業情報

電子・電気・OA機器(コンピュータ・通信機器)業界の「現在」と「未来」

パソコン出荷は反動減。今後もマイナス成長か

電子情報技術産業協会(JEITA)によると、2021年度のパソコン国内出荷台数(外資系含めた8社計)は、前年度比40.7%減の716万3,000台と2桁の減少となった。このうち、ノート型は同17%減の594万8,000台。タブレット端末(7社計)は22.9%減の112万台。前年度が在宅勤務の増加や、文部科学省の小中学生への1人1台端末計画によるGIGAスクール構想などで急増した反動。法人向け買い替え需要は堅調だが、JEITAは26年までの年平均成長率はマイナスと予測している。

スマホ出荷は約2%減。価格競争は激化へ

JEITAによると、21年度の携帯電話の国内出荷は同1.6%減の1,338万4,000台。うち、スマートフォンの出荷は同2.6%減の1,018万9,000台、スマホ比率は76.1%だった。次世代通信規格の5Gへの移行が進む一方で、通信各社による相次ぐ割安プラン、さらには中古スマホの伸長など、携帯会社間の価格競争が激化しそうだ。

データで見る業界のポイント

パーソナルコンピュータの国内出荷実績

パーソナルコンピュータの国内出荷実績
「パーソナルコンピュータ国内出荷実績」(電子情報技術産業協会)2022年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

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