「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

電子・電気・OA機器(半導体・電子・電気機器)の業界地図

供給不足が課題になるほど半導体需要は世界的に拡大している。国は経済安全保障の観点から、国内生産拠点の確保に乗り出した。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

半導体

キオクシアホールディングス

フラッシュメモリーで世界2位。SSDも強い

東芝

パワー半導体、光半導体、イメージセンサーなどを製造

ローム

カスタムLSIに強い。車載向けがメイン

インテル

MPU世界最大手の日本法人。フラッシュメモリーも販売

サンケン電気

パワー半導体に強い。電気自動車向けを強化

ソシオネクスト

サーバー向けLSIに強い。2022年10月に株式上場

半導体製造装置

東京エレクトロン

半導体・薄型ディスプレ―用製造装置の世界的大手

アドバンテスト

半導体検査装置に強い。電子ビーム露光装置も展開

SCREENホールディングス

半導体ウエハー清浄装置に強い。液晶製造装置も展開

ディスコ

半導体・電子部品用研削・研磨装置に強い

ニコン

縮小投影露光装置に強い。光学部品なども展開

KOKUSAI ELECTRIC

半導体の微細加工が可能な成膜装置などを製造

東京精密

ウエハー試験装置に強い。計測機器も展開

電子部品

日本電産

精密モーターが主力。2023年4月、ニデックに社名変更

TDK

磁性材料・電子部品に強い。2次電池事業を強化

京セラ

電子部品の大手。太陽電池、通信機器なども展開

村田製作所

セラミックスコンデンサーで世界首位。原料技術に強い

ミネベアミツミ

極小ベアリングで世界的。アナログ半導体なども展開

電子・電気・OA機器(半導体・電子・電気機器)に関係する企業情報

電子・電気・OA機器(半導体・電子・電気機器)業界の「現在」と「未来」

2021年の世界市場約5,558億ドル。国は国内生産拠点を補助

スマートフォン、自動車などへの需要拡大により、世界的に半導体不足が課題となり、自動車生産などにも影響を与えた。世界半導体市場統計(WSTS)によると、2021年の世界市場は前年比26.2%増の5,558億ドルと大幅に伸長。22年、23年も続伸を見込む。

日本政府は半導体産業の重要性を考慮し、「半導体・デジタル産業戦略検討会議」を設置し、国内生産拠点の新設を補助するなどの政策を打ち出した。世界シェアが10%程度まで落ち込んだ日本の半導体産業を支援する。

製造装置販売は約44%増。電子部品も好調が続く

国際競争力が高い半導体製造装置も増勢傾向だ。日本半導体製造装置協会によると、2021年度の日本製半導体製造装置の販売高は前年度比44.4%増の3兆4,430億円と2桁の伸び。同協会は22年度も同17%増の成長が続くと見込んでいる。

一方、電子情報技術産業協会によると、日本企業が強みを持つ電子部品の21年度の出荷額は、海外向けの好調により、前年度比18%増の4兆3,820億円と好調が続いている

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

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