「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

電子・電気・OA機器(重電・産業用電気機器)の業界地図

発送配電機器などの重電機器は、重要なインフラ向けのため、需要は比較的安定。ただ、欧米の大手企業との競争が激化している。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

重電・産業用電気機器

日立製作所

重電機器最大手。発電プラント、送配電機器など幅広い

東芝

発電設備、大型モーター、交通機器など多角的に展開

富士電機

発電設備、自動販売機、パワー半導体などを展開

明電舎

発電・変電・制御装置の大手。水処理事業も手掛ける

ダイヘン

変圧器、溶接機などに強い。FA関連事業を強化

三浦工業

産業用小型ボイラーが主力。メンテナンスも展開

日東工業

電設資材、配電盤に強い。情報通信分野を強化

日新電機

電力機器のほか、半導体装置関連も展開

愛知電機

変圧器、モーター応用製品が主力。IT分野を強化

大崎電気工業

電力計が主力でスマートメーターに強い

デンヨー

定置型、可搬型エンジン発電機に強い。溶接機も展開

寺崎電気産業

配電制御システムが主力。海外展開に積極的

横河マニュファクチャリング

設備監視、計測、分析機器など産業用制御機器を製造

東洋電機製造

鉄道車両用電機品に強い。駆動装置なども展開

正興電機製作所

電力向けの受変電設備、開閉装置が主力

戸上電機製作所

自動開閉器など配電盤機器がメイン

かわでん

分電盤、配電盤など配電制御機器の専業

電子・電気・OA機器(重電・産業用電気機器)業界の企業情報

電子・電気・OA機器(重電・産業用電気機器)業界の「現在」と「未来」

国内生産が約3.4兆円。産業用電気機器は約9,104億円

重電機器とは、発電・送電・配電関連機器に大別され、変圧器、高圧遮断器、絶縁開閉機器などが代表的なもの。日本電機工業会(JEMA)によると、2021年度の重電機器の国内生産額は前年度比11.5%増の3兆4,680億円と、2年ぶりに増加した。このうち、回転・静止・開閉機器が3兆548億円と、9割近くを占める。輸出は同17.5%増の2兆7,764億円で、輸出比率は約8割と高い。産業用汎用電気機器は回転駆動、配電制御機器などで、21年度の出荷額は同18.2%増の9,104億円と、4年ぶりに増加した(JEMA調べ)。

欧米の大手がアジア市場強化。温暖化対策を打ち出す

ただ、欧米の重電大手がアジア市場を強化しており、競争が激化している。これに対応し経済産業省はO&M(operation&maintenance)戦略を打ち出し、発電設備などの建設後も修繕、機器更新などを一貫して担い、サービス向上と収益安定化を図るよう促している。

一方、JEMAは2022年8月にカーボンニュートラル実現へのロードマップを策定した。再生可能エネルギー拡大による電力系統の安定化、直流送電技術の確立などを打ち出した。

データで見る業界のポイント

重電機器国内生産額推移

重電機器国内生産額推移
「重電機器生産額」(日本電機工業会)2022年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

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