「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

電子・電気・OA機器(その他電子・電気関連)の業界地図

複写機などのOA 機器の国際競争力は高いが、需要減の傾向だ。蓄電池は車載用を中心に伸びているが、国際競争が激しい。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

OA機器

キヤノン

複合機などの事務機器のほか、半導体製造装置も展開

55.2%出資

レーザープリンターエンジンをOEM製造

100%出資

リコー

複合機や商用印刷機が主力。ITサービスを強化

セイコーエプソン

プリンターに強い。プロジェクターなども展開

コニカミノルタ

複合機が主力。液晶フィルム、ヘルスケアなども展開

東芝テック

POS端末で世界的。海外で複合機事業も展開

ブラザー工業

プリンター、複合機がメイン。欧米地域に強い

京セラドキュメントソリューションズ

複合機、プリンターなどを製造。ソフト開発も手掛ける

日本HP

プリンター、パソコン、POS機器などを販売

レーザープリンターエンジンをOEM製造

沖電気工業

略称「OKI」。プリンターなどのほかATMも展開

リチウムイオン電池

パナソニックホールディングス

リチウムイオン電池、ニッケル水素電池などを製造

村田製作所

リチウムイオン電池強化でソニーの電池事業を買収

ジーエス・ユアサコーポレーション

車載用・産業用蓄電池の大手。リチウムイオンに注力

プライムアースEVエナジー

車載用リチウムイオン電池、ニッケル水素電池が主力

FDK

リチウムイオン電池のほか、電源事業も展開

信号機

日本信号

鉄道・道路信号の最大手。ホームドアなどを強化

京三製作所

鉄道・道路信号のほか、半導体用電源装置などを展開

大同信号

鉄道信号のほか、列車制御装置、監視システムも展開

てつでん

鉄道信号、踏切関連機器、電光掲示板などを製造

電子・電気・OA機器(その他電子・電気関連)業界に関係する企業情報

電子・電気・OA機器(その他電子・電気関連)業界の「現在」と「未来」

複写機などの出荷は減少傾向。ITサービスなど多角化を急ぐ

ペーパーレス化、在宅勤務の拡大などにより、事務機械の需要は減少傾向だ。しかし、ビジネス機械・情報システム産業協会によると、2021年の会員企業による事務機械の出荷額は、前年比4.6%増の1兆4,599億円と、前年のコロナ禍による反動増で2年ぶりに増加。内訳は、国内向けが同5.9%減の3,290億円、海外が同8.1%増の1兆1,309億円。ただ、主力の複写機・複合機は需要減が見込まれるため、OA機器メーカーは医療関連などに進出するほか、デジタル化支援などITサービスを強化している。

EV向け蓄電池が46%。経産省が新技術開発を支援

経済産業省の機械統計によると、21年の電池総生産額は、前年比22.1%増の1兆126億円と伸びた。このうち、電気自動車(EV)向けの車載用リチウムイオン電池は、同36.9%増の4,365億円と、全体の46%を占める。同電池は日本で初めて製品化されたが、近年は中国が国を挙げて育成しているほか、韓国や欧米なども注力。現在は激しい国際競争にさらされている。経産省は蓄電池について、デジタル社会の基盤を支える重要なインフラと捉え、大規模化や新電池開発を支援している。

データで見る業界のポイント

事務機械の出荷額推移(会員企業)

事務機械の出荷額推移(会員企業)
「事務機械出荷実績」(ビジネス機械・情報システム産業協会)2022年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

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