「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

電子・電気・OA機器(総合電機)の業界地図

日本を代表する製造業の一つである総合電機。事業環境の変化で、得意分野、成長分野に注力する事業構造改革が各社で進む。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

総合電機

日立製作所

総合電機・重電の最大手。社会インフラなどに注力

パナソニックホールディングス

AV機器、白物家電のほか、住宅や車載機器なども展開

富士通

ITサービスの最大手。サーバーや通信機器なども強い

キヤノン

半導体露光装置に強い。光学計測機器なども手掛ける

電子・電気・OA機器(総合電機)業界に関係する企業情報

電子・電気・OA機器(総合電機)業界の「現在」と「未来」

総合電機は電機大手の総称。成長分野に積極投資

総合電機は、幅広く事業展開する日立製作所、東芝、三菱電機の3社を指す場合が多かった。しかし、韓国や中国などの追い上げもあり、特に家電では自社生産中止や子会社化、または売却などが相次いだ。このため、現在では総合電機という名称は重電系、家電系、通信機器系、空調系から始まった電機大手を指すようになっている。事業再構築の結果、交通や鉄道、プラントなどの社会インフラに加え、IT、IoT、5Gなどの電子情報産業が成長分野に積極投資する姿勢が目立つ

インフラとIT関連が成長。世界の電子情報産業は拡大続く

電子情報産業は着実に拡大している。電子情報技術産業協会(JEITA)によると、2021年の電子工業の国内生産額は前年比10.5%増の10兆9,322億円と、2年ぶりに増加した。

JEITAは世界の電子情報産業の生産額は21年で同11%増の3兆3,602億ドル、22年は同5%増の3兆5,366億ドルと成長が続くと見通している。このうち、海外生産を含む日系企業の生産額は、21年で同8%増の37兆3,194億円。グローバルに成長が続く電子需要をいかにつかむかが各社のカギとなりそうだ。

データで見る業界のポイント

電子工業の国内生産額推移

電子工業の国内生産額推移
「電子情報産業の世界生産見通し」(電子情報技術産業協会)2021年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

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