映画産業は、制作、配給、興行に分かれ、大手はいずれも手掛けている。日本映画製作者連盟によると、2021年の映画興行収入は前年比13.0％増の1,618億円と、前年の約45％減から回復。外出制限などが緩和されたことなどが追い風となり、ヒットの目安とされる興行収入10億円以上が32本を数えた。

日本レコード協会によると、21年の音楽ソフト（オーディオと音楽ビデオなどの合計）の売上高は同4％増の2,832億円だ。中でも音楽配信は同14％増の895億円と8年連続のプラス。これは、ダウンロードせずに受信しながら再生するストリーミング型が同26.0％増の744億円と伸びているためで、音楽配信に占める割合は8割を超えている。

芸能プロも回復傾向。ネットビジネス拡大が課題

アーティストや俳優、お笑い芸人などが所属する芸能プロダクションも、ライブやコンサート、映画撮影、テレビ番組出演などが徐々に回復し、コロナ禍を脱しつつある。

芸能、映画、音楽というエンタメ業界に共通する課題は、ネット対応の強化だ。音楽や映像などの動画配信が増え続けており、これらへのコンテンツ供給を強化して収益源としていく必要がある。

この業界について
もっと詳しく見る

データで見る業界のポイント

2021年興行収入10億円以上の番組（邦画・洋画上位3番組）

※掲載内容基準について

掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています（矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同）。

売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。