「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

サービス・インフラ業界

フィットネスクラブ・エステ・理美容の業界地図

フィットネスクラブやエステなどはコロナ禍により打撃を受けた。ただ、新サービスを展開し、新たな需要をつかんでいる。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

エステティック

ミュゼプラチナム

美容脱毛サロンなどを運営。男性向けサービスも開始

TBCグループ

エステサロン運営のほか、化粧品、美容機器なども開発

ミス・パリ

エステ・スパを経営。男性用エステも展開

不二ビューティ

たかの友梨ビューティクリニックを運営

ニューアート・ヘルス&ビューティー

エステサロン運営のほか、化粧品、健康食品も販売

スリムビューティハウス

東洋美容の理論によるエステサロンを展開

ソシエ・ワールド

エステサロンなどを運営。TBCグループの傘下に

ビ・メーク

エステサロンのVAN-VEALを展開。化粧品も販売

フィットネスクラブ

RIZAPグループ

減量ジム、ゴルフレッスンなどを展開。通販も手掛ける

コナミスポーツ

直営、受託合わせて419のスポーツクラブなどを運営

セントラルスポーツ

総合スポーツクラブ運営が主力。水泳教室に強い

ルネサンス

総合スポーツクラブのほか、介護リハビリ施設も運営

カーブスホールディングス

シニア女性体操教室をフランチャイズで展開

ティップネス

24時間営業など全国で183のスポーツクラブを運営

スポーツクラブNAS

フィットネスクラブ運営が主力。ホットヨガ事業も開始

THINKフィットネス

アメリカのフィットネス大手の日本法人

理容・美容

キュービーネットホールディングス

低価格ヘアカット専門店「QBハウス」を全国展開

ヤマノホールディングス

美容室運営のほか、和装や宝飾品なども販売

AB&Company

直営、フランチャイズで美容室を展開

アルテ サロンホールディングス

美容室チェーンを全国で337店展開

阪南理美容

プラージュの店名で、730店舗の理容・美容室展開

フィットネスクラブ・エステ・理美容業界に関係する企業情報

フィットネスクラブ・エステ・理美容業界の「現在」と「未来」

フィットネスの利用者は回復。非対面型サービス増える

経済産業省の特定サービス産業動態統計によると、2021年度のフィットネスクラブの売上高は、前年度比14.0%増の2,486億円と、前年の大幅マイナスから回復。延べ利用者数も同19.0%増の約2億人となったが、会員数は同1.5%減の約258万人に減少した。

フィットネスは、水泳やトレーニングマシン、サウナなどを備えた総合型と、特定のサービスを提供する小型施設に分けられる。コロナ禍を機に、アウトドア型やオンライン中心など非接触・非対面のサービスが増えており、施設外で差別化を図る動きが出てきた。

メンズエステも一定の需要。美容室の施設増加は続く

一方、エステティックサロンも来店客が戻りつつあり、男性用のメンズエステも一定の需要がある。来店型に加え、セルフ脱毛サロン、家庭用美容機器を使うセルフエステなど非対面のサービスも増えている。

一方、厚生労働省の衛生行政報告例によると、20年度の理美容施設数は、理容が前年度比1.7%減の11万5,456、美容が同1.6%増の25万7,890と、理容が減少、美容は増加という傾向が続いている。

データで見る業界のポイント

理容・美容所店舗数推移

理容・美容所店舗数推移
「衛生行政報告例」(厚生労働省)2022年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

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