「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

住宅・インテリアの業界地図

住宅を取り巻く環境は、コロナ禍を機に変化。国は新たな住宅への指針を定め、住宅メーカーなどは対応を求められている。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

住宅

大和ハウス工業

戸建て・賃貸住宅、マンション、商業施設などを展開

積水ハウス

注文住宅の最大手。賃貸、マンションなども展開

飯田グループホールディングス

戸建て分譲住宅に強い。マンション分譲も手掛ける

住友林業

木造の注文住宅に強い。木材の建材なども販売

20.5%出資

2.5%出資

資材共同調達

プライムライフテクノロジーズ

トヨタとパナソニックが合弁で設立した街づくり企業

旭化成ホームズ

「へーベルハウス」ブランドで戸建て住宅などを販売

積水化学工業

「セキスイハイム」ブランドで分譲・建売住宅を展開

3.2%出資

1.7%出資

3.4%出資

資材共同調達

一条工務店

木造新築住宅、マンション建設、保守などを展開

ミサワホーム

木質プレハブ住宅大手。プライムライフの完全子会社

インテリア

LIXIL

住宅設備の最大手。国内外でM&Aに積極的

TOTO

衛生陶器の最大手。リフォーム、海外展開に重点

100%出資

開発・生産・販売提携

リフォーム分野限定で包括的に提携

三和ホールディングス

シャッターの最大手。自動ドアなども強化

シャッターのOEM供給

100%出資

YKK AP

YKKグループの住宅・ビル用アルミ建材メーカー

100%出資

リフォーム分野限定で包括的に提携

三協立山

サッシなど住宅用アルミ建材が主力

住宅・インテリア業界に関係する企業情報

住宅・インテリア業界の「現在」と「未来」

住宅着工戸数が5年ぶりに増加。住宅ローン減税は延長

国土交通省によると、2021年の住宅着工戸数は、前年比5%増の85万6,484戸と、5年ぶりに増加した。持ち家(9.4%)、貸家(4.8%)、分譲住宅(1.5%)のいずれもプラス。分譲住宅のうち、一戸建て(7.9%)は増えたが、マンションは6.1%の減少。コロナ禍による前年の反動増に加え、テレワークの増加などによって、郊外の戸建て住宅が人気となった。政府は21年末に住宅ローン減税を25年まで4年延長しており、低金利と相まって当面は堅調な需要動向が見込まれる。

住生活基本計画を改定。リフォームなどの重要性が増す

国は21年3月、2030年度までの「住生活基本計画」を改定した。テレワークの推進など「新たな日常」などを踏まえ、2地域居住など住まいの多様化、環境対策などを打ち出した。具体的には、省エネ基準・性能の義務付け、ZEH(ゼロエネルギー住宅)拡充のほか、空き家などを活用した物件情報の提供などにより、複数地域での居住を促進する。中古住宅やリフォームの推進も指摘。これらの市場規模を18年の14兆円から、30年には20兆円とする目標を掲げた。

データで見る業界のポイント

新設住宅着工戸数の推移(全国)

新設住宅着工戸数の推移(全国)
「住宅経済関連データ」(国土交通省)2022年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

業界地図

ページTOPへ