「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

化学・石油の業界地図

化学産業はプラスチックから産業資材まで幅広い製品を製造する。一方、石油産業は脱炭素実現に向けた技術開発を急ぐ。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

化学

三菱ケミカルグループ

総合化学で首位。石油化学、炭素事業を分社化の予定

住友化学

石油化学のほか、医薬品、農薬、電子材料なども展開

旭化成

化学と住宅の2本柱。繊維、医療機器なども展開

信越化学工業

塩化ビニル樹脂と半導体シリコンウエハーが2本柱

三井化学

石油化学が中心。ヘルスケア、機能材料などを強化

レゾナック・ホールディングス

黒鉛電極に特色。2023年1月に持ち株会社制に変更

東ソー

塩ビ、苛性ソーダが主力。医療関連事業を強化

DIC

インキで世界トップ。液晶材料などに多角化

カネカ

合成繊維、樹脂、医療機器、医薬品などに多角化

UBE

ナイロン原料に強い。セメント事業を分社化

積水化学工業

高機能樹脂と住宅が2本柱。医薬品分野を強化

プラスチック製品

積水化成品工業

自動車向けの発泡樹脂素材、成形品が主力

旭有機材

プラスチック製バルブのほか、工業用樹脂も製造

中央化学

樹脂製の食品容器が主力。高機能品を育成

タカギセイコー

自動車向けの工業用プラスチック成形品が主力

石塚硝子

プラスチック容器のほか、ガラス食器などを製造

サンエー化研

プラスチック加工製品、機能性材料などを製造

大成ラミック

食品向けなどの包装用フィルムに強い

グリーンパックス

石油

ENEOSホールディングス

石油元売りのトップ。水素など代替エネルギーを強化

100%出資

100%出資

72.2%出資

3.1%出資

出光興産

ガソリンスタンドは「apollostation」。石油化学も展開

INPEX

石油・天然ガス開発の専業。水素など新燃料を強化

太陽石油

原油輸入、精製までの元売り中堅。石油化学も展開

三愛オブリ

石油卸の大手。2022年4月に現社名に変更

富士石油

石油精製の専業。旧アラビア石油と経営統合

西部石油

山口県地盤の石油精製専業。石油化学も展開

キグナス石油

石油元売りの一角。全国に452カ所の給油所展開

石油資源開発

国策の石油・天然ガス開発の専業。国内でガス田を操業

三井石油開発

タイなど東南アジアで石油・天然ガスを開発

日本精蠟

石油系ワックス専業メーカー。重油も販売

化学・石油業界に関係する企業情報

化学・石油業界の「現在」と「未来」

2020年の出荷額は約38.7兆円。機能性化学品を強化

総務省・経済産業省の2020年経済構造実態調査によると、化学工業の売上金額は、前年比1.5%減の38兆7,495億円だった。総合メーカーは、石油製品のナフサからエチレンなどの基礎化学品を製造。約半分が石油化学原料となり、残りは化粧品・薬品原料、塗料、化学肥料などに向けられる。ただ、石油化学事業は競合が多く低収益のため、各社とも半導体素材やリチウムイオン電池材料、液晶ディスプレー用フィルムなどの高付加価値の機能性化学品を強化している。

石化事業で再編の予想。求められる環境への配慮

石油化学事業では、業界再編も予想される。業界最大手の三菱ケミカルグループは23年、石油化学とコークスなどを製造する炭素事業を子会社化。本体は半導体材料やヘルスケアなどの成長分野に特化する戦略だ。これに伴い、他社との連携などが起きそうだ。

一方、22年にはプラスチック資源循環法が施行され、製造事業者などは自主回収・再資源化計画の作成など環境配慮が求められている。生分解性プラスチックや植物などの有機資源の利用拡大が業界共通の課題だ。

2020年度の売上高は約14兆円。 ガソリン需要の減少続く

石油連盟によると、石油産業の2020年度売上高は14兆866億円、石油精製と元売り合わせた従業員数は約2万2,200人。売上高はコロナ禍で民生・産業用とも減少。前年度比で約5兆円余り減少したが、巨大産業には変わりない。ただ、主力のガソリン需要は低下傾向だ。経済産業省によると、国内需要は26年度で4,080万キロリットルと、21年度実績見込み比で9.8%減ると予測している。自動車の燃費改善に加え、ハイブリッド車や電気自動車などエコカーの普及が要因だ。

2030年の石油シェアは31%。脱化石燃料事業を拡大

それでも国の政策の根幹となる第6次エネルギー基本計画では、2030年の1次エネルギー供給に占める石油のシェアを31%とし、引き続き重要な位置付けとしている。

ただ、政府のカーボンニュートラル政策により、化石燃料である石油やガス需要の大幅な拡大は見込めない。そこで各社とも、洋上風力発電や新燃料として期待されているアンモニア事業など、脱化石燃料事業を強化している。これに加え、水素と二酸化炭素を原料とした合成燃料などの技術開発を進める。

データで見る業界のポイント

化学工業の売上高推移

化学工業の売上高推移
「法人企業統計」(財務省)2022年

2022~2026年度のガソリン需要見通し

2022~2026年度のガソリン需要見通し
「2022~2026年度石油製品需要見通し(案)」(経済産業省)2022年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

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