「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

広告・出版・マスコミ業界

マスコミ(出版・広告)の業界地図

出版、広告ともネット分野の市場拡大が続く。特に広告では異業種からの参入が目立つ。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

出版社

集英社

雑誌、書籍、コミックなどを発行する総合出版社

関連会社

関連会社

グループ会社

関連会社

講談社

書籍、雑誌などの総合出版社。デジタル書籍に注力

KADOKAWA

書籍、雑誌の出版のほか、ゲーム事業などを展開

小学館

出版社系列「一ツ橋グループ」の中核となる総合出版社

グループ会社

関連会社

関連会社

文藝春秋

雑誌、書籍などのほか、ニュースサイトなども展開

光文社

女性向け雑誌に強い。書籍、文庫、新書なども出版

インプレスホールディングス

ネット出版の草分け。紙の書籍、雑誌も発行

秋田書店

コミックを中心に、文庫、児童図書なども発行

世界文化ホールディングス

世界文化社など7社を子会社に持つ持ち株会社

朝日新聞出版

雑誌「AERA」のほか、書籍などを出版

ひかりのくに

保育関連の雑誌、児童書などを発行。保育用品も販売

中央公論新社

雑誌、書籍、文庫などを発行。読売新聞社の子会社

新潮社

雑誌、書籍、文庫、新書などを発行する総合出版社

宝島社

ファッション雑誌などのほか、書籍、文庫も発行

徳間書店

雑誌のほか、文芸書、児童書、コミックスなどを出版

マガジンハウス

各種雑誌のほか、書籍、ムックも発行

出版取次

日販グループホールディングス

出版取次の最大手。書店経営、雑貨販売なども展開

トーハン

出版取次のほか、音楽・映像ソフト、玩具などを販売

経済・ビジネス系出版社

日経BP

経営、技術、生活の3分野で専門メディアを発行

ぎょうせい

地方自治、法令などの実務書を発行

ダイヤモンド社

週刊ダイヤモンドを中心に、ビジネス書籍も発行

東洋経済新報社

週刊東洋経済、会社四季報のほか、雑誌などを発行

中央経済社ホールディングス

会社法、会計、税務など経営実務の書籍、雑誌を発行

地図・教材系出版社

ゼンリン

住宅地図など地図情報に強い。カーナビ向けも配信

東京書籍

小中高生向け教科書発行でトップ。参考書、教材も扱う

文溪堂

学習図書・教材の大手。小学生向けが主力

数研出版

小中高生向け教科書のほか、大学生向け教材などを発行

実教出版

高校生向け教科書、副教材を発行。一般図書も出版

総合広告代理店

電通グループ

国内最大の広告代理店。海外展開に積極的

博報堂DYホールディングス

広告代理店の国内2位。海外のM&Aに積極的

大広

関西発祥の広告代理店。地域開発、不動産も手掛ける

東急エージェンシー

広告代理店のほか、マーケティング、出版なども展開

日本経済広告社

通称「ADEX」。日経新聞グループ中心の広告代理店

電通東日本

電通グループ。首都圏中心に東日本に12拠点

朝日広告社

朝日新聞グループの広告代理店。マス4媒体に強い

日本経済社

日本経済新聞社グループの総合広告代理店

JR西日本コミュニケーションズ

JR西日本の交通広告の管理、運営、販売などを展開

クオラス

フジ・メディア・ホールディングス唯一の広告代理店

外資系広告代理店

I&S BBDO

アメリカの広告会社、BBDOグループの日本法人

オグルヴィ・パブリック・リレーションズ・ワールドワイド・ジャパン

アメリカが本社のグローバル広告会社の日本法人

GREY

アメリカが本社の広告会社、グレイグループの日本法人

WT Tokyo

アメリカ系の広告会社の日本法人2社が合併して発足

マッキャン・ワールドグループホールディングス

アメリカ・マッキャンの日本法人

マスコミ(出版・広告)業界に関係する企業情報

マスコミ(出版・広告)業界の「現在」と「未来」

出版市場は3年連続プラス。電子出版がけん引

全国出版協会の出版科学研究所によると、2021年の出版市場は前年比3.6%増の1兆6,742億円と、3年連続でプラスとなった。ただ、内訳を見ると明暗は明らか。書籍、雑誌が同1.3%減の1兆2,080億円に対し、電子出版は同18.6%増の4,662億円。特に電子コミックは同20.3%増の4,114億円と大幅な成長が続いている。初回は無料で、継続的に読むためには有料になるビジネスモデルの漫画アプリが増えているほか、定額で読み放題のサブスクリプションサービスもある。

紙の出版でもデジタルを活用する動きがある。講談社、集英社、小学館の大手3社と丸紅は22年3月、出版流通の効率化で新会社「PubteX」を設立。ICタグで在庫、棚卸情報を管理するほか、AIで配本計画を最適化。第三者にも情報提供する。返本率が約4割とされる業界の効率化につなげたい考え。

広告費は増加に転じる。異業種からの参入が目立つ

電通の日本の広告費によると、21年は前年比10.4%増の6兆7,998億円と、前年のコロナ禍による減少から立ち直った。新聞が同3.4%増の3,815億円、テレビが同11.1%増の1兆8,393億円などマスコミ4媒体がそろって増加。ネット広告は同21.4%増の2兆7,052億円と成長が続く。ネット広告はSNSなどへの動画広告が同32.8%増の5,128億円と、5,000億円を突破した。ただ、22年4月の改正個人情報保護法により、特にネット広告ではネット閲覧情報の取り扱いについて厳格化されており、対応が求められる。

一方、ネット広告の拡大により、コンサルティングやデジタル企業などによる広告業への異業種参入が目立つ。デジタル広告へのアクセスデータを利用したマーケティング支援や、データ処理の強みを発揮する狙いで、広告会社との競争が激化しそうだ。

※掲載内容基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

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