「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

印刷・事務機器・日用品の業界地図

印刷、文具・事務用品ともネット普及によるペーパーレス化などで環境は厳しいが、いずれもデジタル対応が今後のカギを握りそうだ。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

印刷

凸版印刷

印刷のほか、電子材料、包装資材などを展開

大日本印刷

印刷のほか、電子材料・部材、ICカードなどを展開

トッパン・フォームズ

データ印刷サービス、業務受託などが柱

100%出資

グループ会社

再生医療向け超低温輸送システムで提携

フジシールインターナショナル

熱収縮性ラベルでトップ。パウチ製品なども展開

共同印刷

商業印刷の老舗。ICカードや包装資材などに多角化

日本創発グループ

DTPなどの印刷事業に強い。M&Aに積極的

図書印刷

印刷のほか、出版、研修事業なども展開

中本パックス

グラビア印刷のほか、食品包装容器などを展開

KYORITSU

商業・出版印刷が主力。2022年10月に現社名に変更

100%出資

4.9%出資

2.2%出資

印刷直販

ラクスル

ネットで印刷需要をマッチング。運送事業も展開

プリントパック

ネットを窓口にした印刷通販を展開。自社工場で印刷

総合文具・事務用品

コクヨ

事務用品の最大手。オフィス家具事業も展開

プラス

文具、事務用品のほか、オフィス家具も展開

パイロットコーポレーション

ボールペンが主力も、万年筆、文房具も展開

マックス

ホチキスに強い。建築作業用釘打ち機なども展開

ナカバヤシ

ファイル類、アルバムに強い。商業印刷も手掛ける

三菱鉛筆

「uni」ブランドの鉛筆、ボールペンなどの筆記具大手

ダイニック

書籍用クロスが主体。自動車内装材、不織布なども展開

ライオン事務器

事務用品、オフィス家具などを展開

印刷・事務機器・日用品業界に関係する企業情報

印刷・事務機器・日用品業界の「現在」と「未来」

ネット普及で印刷は減少傾向。各社とも多角化を急ぐ

印刷業は、雑誌・書籍などの出版印刷、チラシ・カタログなどの商業印刷、はがき・帳票などの事務用印刷、包装などのラベル・パッケージ印刷に分けられる。経済産業省の生産動態統計によると、2021年の印刷業の生産金額は、前年比1%増の3,500億円。ただ、ネットの普及などにより今後も増勢傾向は見込めない。このため、大手は印刷技術を生かしたIT関連などに多角化し、海外展開も活発だ。

2021年の文具販売は約1,483億円。デジタル文具が成長の可能性

経産省の生産動態統計によると、21年の文具販売額は前年比13.3%増の1,483億円と増えた。コロナ禍による巣ごもり需要が寄与したと見られるが、ペーパーレス化が進み、先行きは不透明だ。このため、各社ともオフィス家具やデジタル文具など成長分野に注力する。特にデジタル文具は電子メモパッド、ペン型スキャナーなどの高機能品が登場しており、今後の成長分野になる可能性も秘めている。

データで見る業界のポイント

印刷生産額、文具販売金額の推移

印刷生産額、文具販売金額の推移
「生産動態統計」(経済産業省)2022年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

業界地図

ページTOPへ