「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

ソフトウエア・通信業界

ソフトウエア・情報処理・ネット関連(情報処理)の業界地図

情報処理・サービス業はデジタル社会の本格化により存在感が高まる。今後は、IoTなど新しい技術を習得したIT人材が求められる。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

国内メーカー系SIer

富士通

ITサービスで大手。DX関連事業を強化

日立製作所

SIなどのデジタルソリューション事業を展開

日本アイ・ビー・エム

金融系システムに強い。AI、ビッグデータ技術にも特長

日立システムズ

ITシステムの設計から構築、運用・保守などを担う

BIPROGY

金融向けのSI事業に強い。2022年4月に現社名に変更

日鉄ソリューションズ

製造業向けITシステム開発に強い。DX、IoTを強化

東芝デジタルソリューションズ

AI、IoTなどを活用したICTソリューションを提供

富士通エフサス

ICTインフラの設計、構築、運用、保守などを手掛ける

JBCCホールディングス

高速システム開発、クラウド、セキュリティに強い

三菱電機インフォメーションシステムズ

ICTシステム構築、保守のほか、ソフト開発も手掛ける

東芝情報システム

組み込み機器、LSI設計、SIの3つの事業を展開

ニッセイコム

基幹システム、ITインフラ、クラウドなどを展開

国内ユーザー系SIer

エヌ・ティ・ティ・データ

略称「NTTデータ」。官庁・金融向けシステムに強い

野村総合研究所

金融機関・流通向けシステム構築に強い

伊藤忠テクノソリューションズ

通信事業者向けSIが主力。公共事業関連を強化

SCSK

ITサービスが主力で、AI、DXなどに注力

日本総合研究所

SI事業、コンサルティング、シンクタンクが3本柱

ユニアデックス

ICTインフラ構築、ITアウトソーシング事業が主力

電通国際情報サービス

通称「ISID」。基幹システム構築などに強い

兼松エレクトロニクス

仮想化ビジネス、ITインフラ構築が中心

独立系SIer

大塚商会

SI事業、受託ソフトなどがメイン。オフィス用品も販売

TIS

クレジットカードなど金融向けSI事業に強い

トランス・コスモス

ITのアウトソーシング事業が中心。海外にも展開

ネットワンシステムズ

通信やセキュリティなどITインフラ構築が中心

インターネットイニシアティブ

クラウド、セキュリティシステムに強い。MVNOも展開

DTS

金融・通信向けソフト開発に強い。クラウド事業を強化

オービック

中小・中堅企業向け統合業務管理システムに強い

NSD

金融・製造・官公庁向けシステムに強い

中堅・ベンチャー系SIer

さくらケーシーエス

金融機関・公共向けソフト開発、システム構築が中心

NEXCOシステムソリューションズ

高速道路の料金管理システムを開発・運用

アイエックス・ナレッジ

ITシステム開発から運用、保守まで手掛ける

ビジネスエンジニアリング

統合業務管理ソフトが中心。アジア事業を強化

バレットグループ

デジタルマーケティング、ソリューションを展開

インターネットウェア

ITコンサルティング、ネットワーク構築が柱

メイケイ

SI事業のほか、クラウドサービス、機器販売などを展開

セルプロモート

SIやコンサルティングを展開。eスポーツも手掛ける

メディアリンク

コールセンターのシステム開発、運用などを展開

ワークスアプリケーションズ

大手企業向け統合業務管理ソフトが中心

ソフトウエア・情報処理・ネット関連(情報処理)業界に関係する企業情報

ソフトウエア・情報処理・ネット関連(情報処理)業界の「現在」と「未来」

ITシステム構築を主導するSIer。2020年度売上高は約20.9兆円

システムインテグレーター(SIer)とは、顧客の目的に応じて情報システムのコンサルティングから基本設計、プログラム開発、ハードウエア・ソフトウエアの選定、運用・保守までを一括して請け負う。システムに関わるそれぞれの専門技術を備えた人材や企業を統括して開発を主導する。SIer業界は、IT機器のメーカー系、銀行や通信、商社などの大手企業の情報部門を分立させたユーザー系、独立系、中堅・ベンチャー系に大別される。総務省・経済産業省の情報通信業基本調査によると、2020年度の情報処理・提供サービス業の売上高は、前年度比8.1%増の20兆9,794億円、企業数は2,019社にのぼる。情報サービス産業協会によると、同協会加盟308社のSIサービスの売上高比率は44.5%。

SIerの役割は変わる。DX市場は約1.6兆円

SIerの役割が変わるという予想もされている。現行の情報システムは複雑化・老朽化しており、ベテラン人材が退職するなどで管理が困難になる傾向にあるためだ。それ以上に、クラウドコンピューティング、AI、ビッグデータ、IoT、5Gなどを活用したDX(デジタルトランスフォーメーション)の進展により、より専門的な知識を持つ先端ITシステムが必要とされるためだ。

電子情報技術産業協会によると、21年度のDX向けソリューションの市場規模は、前年度比13.2%増の1兆6,768億円と推定。

技術者不足が課題。採用から社内育成へ

一方、IT技術者の不足が大きな課題だ。情報処理推進機構のIT人材白書によると、IT企業、ユーザー企業とも過半が不足していると回答。解決策として、35の専門分野にわたりITスキルの指標を策定して見える化を促進。経産省はIT人材の採用から、社内育成への転換を求めている。

データで見る業界のポイント

情報処理・提供サービス業の企業数・売上高の推移

情報処理・提供サービス業の企業数・売上高の推移
「情報通信業基本調査」(総務省・経済産業省)2022年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

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