ソフトウエア・情報処理・ネット関連(ソフトウエア)業界の「現在」と「未来」
OSとアプリに大別される。2020年度売上高約29.8兆円
コンピュータとその周辺機器を動かすプログラムであるソフトウエアは、ハードウエアを制御するOS(基本ソフト)、OSに基づいて特定の作業を担うアプリケーションソフトに大別される。総務省・経済産業省の情報通信業基本調査によると、2020年度のソフトウエア業の売上高は前年度比0.3%増の29兆8.955億円と規模が大きい。業界は、ICT機器メーカー系、金融系、電力・機械系、独立系などで構成され、外部からの要請でソフトを開発する受託開発企業と、自社開発するパッケージソフト企業に分かれる。
クラウドサービスがけん引。WEB会議ソフトも定着
需要をけん引しているのが、ネットワークを利用してソフトやデータを利用するクラウドサービス。クラウド上のソフトを必要なときに使うSaaS(Software as a service)などの利用が増加。在宅勤務などで利用するWEB会議ソフトも、オンライン商談やWEBセミナーなどで定着している。
人手不足解消も課題。期待されるノーコード開発
一方、ソフト開発の人手不足もあり、比較的コスト安の海外法人に委託するケースも増えているほか、ノーコードと呼ばれる新しい開発手法も出てきた。ソフトの動作や処理内容を書いたソースコードを記述せずに、プログラミングの知識がなくてもアプリ開発できる。22年9月には普及のための団体も設立され、人材不足解消の一助となりそうだ。