「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

ソフトウエア・通信業界

ソフトウエア・情報処理・ネット関連(ソフトウエア)の業界地図

ソフトウエアはIT社会の進展により、安定した需要が続いている。人材不足に対応した新しいアプリ開発手法も出てきた。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

メーカー系業務ソフト

日立システムズ

ITシステムの設計から構築、運用、監視、保守を担う

NECソリューションイノベータ

ソフト開発からシステム設計、構築などを展開

日立ソリューションズ

AI、クラウドなどのSI事業、ソフト開発を展開

トヨタシステムズ

自動車向けのITシステム、ソフト開発が主力

日立社会情報サービス

SI事業を中心に、IoT、データ分析に注力

三菱電機インフォメーションシステムズ

情報システムの構築、ソフト開発などを担う

富士フイルムヘルスケアシステムズ

画像診断など医療関連のソフトウエア、機器を開発

日立ソリューションズ西日本

中国・九州地域でソフトウエアサービス事業を展開

OKIソフトウェア

ソフト開発をベースにシステムソリューションを提供

日立ソリューションズ東日本

北海道、東北を中心にソフトウエアサービス事業を展開

住友電工情報システム

ソフトウエア、情報システムの開発が主力

独立系業務ソフト

富士ソフト

FA・自動車・流通・サービス向けシステムに強い

TCSホールディングス

情報システムの設計、構築などがメイン。不動産も展開

オービック

統合業務管理システムに強い。オフィス用品も販売

Sky

業務系、モバイルなどの各種ソフトウエアを開発

ゼンリン

地図情報でトップ。カーナビ向けやネット配信に強い

電算システムホールディングス

情報処理サービスの中堅。収納代行と2本柱

クレスコ

ソフトの受託開発がメイン。金融系に強い

ジャストシステム

個人・法人向け業務ソフトが中心。通信教育も手掛ける

アシスト

パッケージソフトの開発、技術サポートが主力

ミロク情報サービス

会計事務所向けソフト、統合業務ソフトなどを開発

情報技術開発

ソフト開発、情報処理サービスなどを展開

オービックビジネスコンサルタント

中小企業向け業務パッケージソフトがメイン

アルファシステムズ

通信系ソフト開発が中心。非通信分野を強化

Socio Future

ATMの開発がメイン。2022年1月に現社名に変更

金融系・他業務ソフト

NTTテクノクロス

NTT研究所の技術を応用してソリューションを提供

テプコシステムズ

電力業務、系統管理、配電制御システムなどを開発

SOMPOシステムズ

損保、生保、介護、海外保険などの業務をITで支援

関電システムズ

関西電力の業務システムの開発、運用を担う

アイテック阪急阪神

交通、医療、ビル関連のシステム開発などを展開

東京海上日動システムズ

東京海上グループの情報システムの開発などを担う

農中情報システム

農林中央金庫、JAバンクの情報システムを運営

三井E&Sシステム技研

ITシステムの構築のほか、船舶用システムも開発

外資系

日本マイクロソフト

「Windows」で世界的なアメリカ企業の日本法人

日本アイ・ビー・エム

戦前から日本で活動するアメリカ企業の日本法人

日本オラクル

DB管理ソフトなどに強いアメリカ企業の日本法人

セールスフォース・ジャパン

クラウドシステムに強いアメリカ企業の日本法人

SAPジャパン

企業向けERPソフトに強いドイツ企業の日本法人

サイバーセキュリティ

トレンドマイクロ

個人、法人向けセキュリティソフトで高シェア

マカフィー

ウイルス対策ソフトを展開するアメリカ企業の日本法人

SBテクノロジー

クラウド、セキュリティが柱。DX事業を強化

ソリトンシステムズ

セキュリティソフトが中心。映像事業も展開

サイオス

システム障害回避ソフトが主力。AI開発を強化

GMOグローバルサイン・ホールディングス

電子認証、電子印鑑などのセキュリティ事業が柱

セグエグループ

セキュリティ製品の輸入のほか、SE派遣も手掛ける

ソースネクスト

ウイルス対策のほか、低価格ソフトなども展開

デジタルアーツ

ネットセキュリティの専業。フィルター技術に強い

ソフトウエア・情報処理・ネット関連(ソフトウエア)業界に関係する企業情報

ソフトウエア・情報処理・ネット関連(ソフトウエア)業界の「現在」と「未来」

OSとアプリに大別される。2020年度売上高約29.8兆円

コンピュータとその周辺機器を動かすプログラムであるソフトウエアは、ハードウエアを制御するOS(基本ソフト)、OSに基づいて特定の作業を担うアプリケーションソフトに大別される。総務省・経済産業省の情報通信業基本調査によると、2020年度のソフトウエア業の売上高は前年度比0.3%増の29兆8.955億円と規模が大きい。業界は、ICT機器メーカー系、金融系、電力・機械系、独立系などで構成され、外部からの要請でソフトを開発する受託開発企業と、自社開発するパッケージソフト企業に分かれる。

クラウドサービスがけん引。WEB会議ソフトも定着

需要をけん引しているのが、ネットワークを利用してソフトやデータを利用するクラウドサービス。クラウド上のソフトを必要なときに使うSaaS(Software as a service)などの利用が増加。在宅勤務などで利用するWEB会議ソフトも、オンライン商談やWEBセミナーなどで定着している。

人手不足解消も課題。期待されるノーコード開発

一方、ソフト開発の人手不足もあり、比較的コスト安の海外法人に委託するケースも増えているほか、ノーコードと呼ばれる新しい開発手法も出てきた。ソフトの動作や処理内容を書いたソースコードを記述せずに、プログラミングの知識がなくてもアプリ開発できる。22年9月には普及のための団体も設立され、人材不足解消の一助となりそうだ。

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

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