「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

その他メーカー・製造関連の業界地図

製造業には多様な業種があるが、中でも、優れた技術力で日本のモノづくりを支えているのが受託開発業だ。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

受託開発

テクノプロ・ホールディングス

IT技術者などを中心とした技術者派遣・請負などを展開

UTグループ

製造業向け技術者派遣が主力。半導体、自動車に強い

ワールドホールディングス

製造業向け派遣・請負が主力。不動産事業も手掛ける

オープンアップグループ

技術者派遣がメイン。2023年1月に現社名に変更

メイテック

機械・電子業界などに正社員技術者派遣がメイン

アウトソーシングテクノロジー

R&Dに特化して自動車・家電・IT系企業に技術者派遣

日総工産

製造業向け技術者派遣・請負。老人ホーム事業も展開

WDBホールディングス

研究職などの人材派遣がメイン。医薬品関連業務も展開

アルプス技研

正社員技術者派遣の大手。職業紹介も手掛ける

Modis

IT・情報システム・エレクトロニクス分野に技術者派遣

フォーラムエンジニアリング

機械・電気系技術者派遣がメイン。職業紹介事業も展開

楽器

河合楽器製作所

ピアノ製造がメイン。音楽教室、素材加工も展開

ローランド

ドラム、ピアノなど電子楽器の専業メーカー

宝飾

エステールホールディングス

宝飾品の製造から販売まで一貫。眼鏡も扱う

ヨンドシーホールディングス

略称「4℃」。宝飾品のほか、アパレルも展開

TASAKI

真珠の宝飾品がメイン。眼鏡、アパレルなども展開

ナガホリ

ジュエリーのトータルマーケッターとしてブランド展開

NEW ART HOLDINGS

婚礼用ダイヤモンドのオーダーメイドが主力

その他メーカー・製造関連業界に関係する企業情報

その他メーカー・製造関連業界の「現在」と「未来」

技術開発の外部委託が進む。受託開発は技術者派遣がメイン

その他製造業の中でも、成長しているのが受託開発業だ。技術の高度化・多様化などによって、製造業は自社で技術者を抱えることが難しくなっている。このため、新製品の設計から製造までを外部技術者に委託するケースが増え、顧客企業に派遣する受託開発ビジネスが定着。派遣技術者なども教育や研修によって技術力を向上させ、ニーズに応えている。

2020年の派遣技術者は約36万人。情報処理・通信分野が半数近い

受託開発業はユーザーの要望に沿って新製品、システム、ソフトウエアなどを開発する。かつてはITシステムやソフトウエア分野で多用されていたが、近年は機械設計、建設関連、研究開発など製造業全般に広がっている

厚生労働省の労働者派遣事業報告書によると、2021年6月時点の派遣労働者の数は前年同期比8%増の約169万人で、このうち製造業務に携わるのは同15.9%増の約36万人。業務別の技術者派遣では、製造、建築・土木・測量、情報処理・通信、その他を合わせて約30万人にのぼる(無期・有期雇用の合計)。中でも、情報処理・通信技術者が13万5,793人と、半数近くを占める。ITやICT技術の進化に伴い、情報通信関連の需要が高いことを示しているほか、近年は建設関連の派遣も増えている。

DXでIT人材需要が高まる。求められる最先端技術者の養成

情報通信関連技術者の派遣需要は今後も拡大しそうだ。日本企業の間では、IoT、AI、ビッグデータなどを活用して事業変革を目指すデジタルトランスフォーメーション(DX)がキーワードとなっている。ただ、情報処理推進機構が21年に公表した「DX白書」によると、DX人材についてのアンケート調査で、企業内のIT人材が「やや不足している」「大幅に不足している」を合わせて76%に達している。同白書では自社の人材育成だけでなく、外部人材の活用も提言しており、技術者を派遣する事業者側もこれに対応した人材養成が求められる。

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

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