「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

流通・小売業界

専門店(ドラッグストア)の業界地図

医薬品、食品や日用雑貨などを幅広く扱うドラッグストア市場は拡大している。ただ、業界同士、他業態との競争も激化している。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

ドラッグストア

ウエルシアホールディングス

店舗数は295。調剤併設型で、24時間営業が多い

コスモス薬品

九州発祥だが、全国に展開。食品販売に強い

マツキヨココカラ&カンパニー

ドラッグストアの草分け。ココカラファインと経営統合

スギホールディングス

「スギ薬局」を東海地区から関東、関西へと展開

クリエイトSDホールディングス

ドラッグストアのほか、スーパー、介護事業も展開

富士薬品グループ

ドラッグストアのほか、配置薬、医薬品製造も展開

グループ会社

グループ会社

グループ会社

グループ会社

グループ会社

クスリのアオキホールディングス

北陸から中部、関東、近畿などに店舗拡大。食品に強い

カワチ薬品

北関東地盤にドラッグストア展開。食品販売に強い

ココカラファイングループ

調剤併設型店舗を展開。マツキヨココカラの子会社

Genky DrugStores

北陸、東海地区でドラッグストアを展開。食品に強い

中部薬品

東海、北陸、近畿などで「V・drug」を約450店舗展開

キリン堂ホールディングス

関西圏でドラッグストア、保険調剤薬局を展開

薬王堂ホールディングス

東北各県でドラッグストア展開。PB商品を強化

専門店(ドラッグストア)業界に関係する企業情報

専門店(ドラッグストア)業界の「現在」と「未来」

2021年販売額は約7.3兆円。ヘルスケア用品は前年の反動で減少

経済産業省の商業動態統計によると、2021年のドラッグストアの商品販売額は、前年比0.3%増の7兆3,065億円、店舗数は同622店増の1万7,622店と拡大を続けている。品目別の販売額は、食品が同2.3%増の2兆2,338億円と一番大きく、次いで医薬品(調剤と市販薬の合計)が同0.7%増の1兆4,973億円。そのほか、化粧品や小物などのビューティケア用品は同0.2%増の9,057億円に対し、ヘルスケア用品は同7.7%減の5,062億円と、前年のコロナ禍によるマスクや消毒液などの特需が減少した形。

調剤併設店は3割以上。競争激化で再編が続く

21年の調剤医薬品の販売額は同5.7%増と伸びた。ドラッグストアは収益率が高い医薬品や化粧品で稼ぎ、食品や日用品を安値販売するモデル。これに伴い調剤併設店も増えており、日本チェーンドラッグストア協会によると、その比率は32.9%に達している。

一方で、食品などではスーパーやコンビニ、さらには店舗拡大で業界内の競争も激化している。国による調剤報酬改定で薬価引き下げの圧力もある。これまで規模拡大のため、大手が地方の中小薬局などを買収する再編が続いているが、今後もさらに再編が続きそうだ。

データで見る業界のポイント

ドラッグストア種目別売上高と店舗推移

ドラッグストア種目別売上高と店舗推移
「商業動態統計」(経済産業省)2022年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

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