スポーツ・玩具・ゲーム製品業界の「現在」と「未来」
運動用具製造は堅調。オートキャンプ参加人数が23％増
総務省・経済産業省の2020年経済構造実態調査によると、運動用具製造業の売上金額は、前年比2.9％減の4,879億円だった。この統計は国内生産のみであり、大手各社は海外生産にシフトしており、輸入品などは含まれていない。これらを合わせると、スポーツ用品の市場規模は1兆5,000億円を超えるとの民間企業による調査もある。
健康志向によるスポーツやランニングなどへの関心の高さ、各種スポーツ選手の活躍による関連ウエア・用品の人気などもあり、今後も堅調に推移しそうだ。
コロナ禍でも好調だったのが、「三密」回避によるアウトドア関連だ。日本オートキャンプ協会によると、1泊以上のオートキャンプ参加人数は、21年に前年比23％増の延べ750万人としている。キャンプ場側も、電源や通信環境、風呂、トイレなどを備えて利便性を向上させており、テントやキャンプ用調理器具などの販売は好調だ。これに伴い、家電量販店やホームセンターなどもキャンプ用品売り場を設けて参入している。
釣り、ゴルフ場が好調。関連用品・用具も伸びる
アウトドアでは、釣りとゴルフ関連も伸びている。日本釣用品工業会によると、21年の国内出荷額見込みは、前年比12％増の1,733億円と2桁の伸びとしている。新たに釣りを始める人が増えているほか、釣りから遠ざかっていた層も、リモートワークなどで平日でも楽しめる環境になったことが要因という。
同様に、ゴルフ場やゴルフ練習場の利用者数が増えており、釣り、ゴルフ関連用品・用具とも需要が増えているようだ。
玩具の国内市場は過去最高。パチンコ店舗は減少が続く
インドアでは、玩具市場が伸びた。日本玩具協会によると、2021年度の国内市場（希望小売価格ベース）は前年度比8.5％増の8,946億円と、01年の統計開始以来、過去最高となった。特に人気キャラクターの登場で、カードゲーム・トレーディングカードが同45.6％増の1,782億円と急拡大した。
一方、アミューズメント製品は厳しい状況が続く。全日本遊技事業協同組合連合会によると、組合加盟のパチンコ・パチスロ店舗数は21年12月末で8,458店と、1年間で665店減少した。遊技台の規制強化などにより遊技人口が減少しており、遊技機メーカーも打撃を受けている。
