「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

薬品・化粧品(薬品)の業界地図

コロナ禍で改めて注目される医薬品。日本はワクチン開発では欧米に後れを取ったが、国は薬品産業発展の戦略を打ち出した。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

医薬品

第一三共

循環器と感染症薬に強い。抗がん剤を強化

中外製薬

コロナ治療薬に注力。スイスのロシュ傘下

大塚ホールディングス

医療用医薬品製造と機能性飲料・食品が2本柱

エーザイ

神経系、抗がん剤に強い。認知症薬を強化

住友ファーマ

神経薬、抗がん剤、再生細胞などに注力

協和キリン

バイオ技術をベースに、抗体医薬などを展開

田辺三菱製薬

中枢神経系、免疫炎症薬、一般医薬品に注力

塩野義製薬

抗HIV薬に強い。コロナワクチン、治療薬開発に注力

大正製薬ホールディングス

市販薬がメイン。風邪薬、発毛剤などが主力

参天製薬

眼科用医薬品に強い。一般用目薬も販売

ロート製薬

一般用目薬に強い。スキンケア商品も展開

Meiji Seika ファルマ

感染症、中枢神経系薬品が中心。抗菌薬なども扱う

ツムラ

医療用漢方薬で国内最大手。中国市場を開拓

ジェネリック医薬品

サワイグループホールディングス

生活習慣病、抗がん剤などの後発医薬品の大手

日医工

循環器、消化器関連、バイオ後発薬などに注力

東和薬品

自社販売体制で成長。循環器系後発薬に強い

富士製薬工業

後発注射剤が主体。バイオ後発薬にも注力

日本ケミファ

後発薬のほか、臨床検査薬、がん治療薬も展開

薬品・化粧品(薬品)業界に関係する企業情報

薬品・化粧品(薬品)業界の「現在」と「未来」

ワクチン開発の強化戦略を策定。厚生労働省は産業ビジョンも発表

政府は2021年6月、「ワクチン開発・生産体制強化戦略」を決定した。新型コロナワクチン開発で欧米に後れを取ったことから、研究機関の拡充や人材育成、薬事承認の迅速化などを掲げた。研究機関の拡充では、日本医療研究開発機構を中核とし、平時からワクチン研究を主導する体制とする。薬事承認につながる治験実績の拡充では、アジアなどの国と共同治験などを進めるとしている。

これに加え、厚生労働省は22年9月、「医薬品産業ビジョン」を策定。革新的創薬の促進、後発医薬品の拡充、医薬品流通の発展を打ち出した。特に、創薬強化では政府主導でオープンイノベーションを推進。これを呼び水として民間資金の流入を打ち出している。

2020年度医薬品売上高は約1%減。通院控えが影響

ただ、足元の医薬品売上高は減少している。厚労省の医薬品・医療機器産業実態調査によると、2020年度の医薬品売上高(309社)は前年度比1.1%減の14兆1,803億円と減少した。コロナ禍によって、慢性疾患や生活習慣病などで通院を控える動きが続き、処方薬の量も減少。今後もコロナ変異株の動向に左右されそうだ。

データで見る業界のポイント

医薬品の研究開発費、設備投資額の推移

医薬品の研究開発費、設備投資額の推移
「医薬品・医療機器産業実態調査」(厚生労働省)2021年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

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