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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

電子・電気・OA機器(コンピュータ・通信機器)の業界地図

パソコン出荷は、コロナ禍による在宅勤務需要などが一巡し、減少傾向だ。携帯電話は廉価な中古機種の需要が拡大している。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

電子・電気・OA機器(コンピュータ・通信機器)業界に関係する企業情報

電子・電気・OA機器(コンピュータ・通信機器)業界の「現在」と「未来」

パソコン出荷は2年連続減。今後もマイナス成長か

電子情報技術産業協会(JEITA)によると、2022年度のパソコン国内出荷台数(外資系含めた8社計)は、前年度比3.6%減の690万3,000台と2年連続の減少。このうち、ノート型は同3.6%減の573万5,000台。在宅勤務の増加や、文部科学省の小中学生への1人1台端末計画によるGIGAスクール構想で急増した反動が続く。ただ、23年度以降は回復が見込まれている。

スマホ出荷は8.7%減。中古市場の成長続く

JEITAによると、22年度の携帯電話の国内出荷は同13.8%減の1,153万9,000台。このうち、スマートフォンは同8.7%減の930万2,000台。新機種の高価格化などにより、中古市場が増えている。中古機種販売の適正化を目指す団体、リユースモバイル・ジャパンによると、2022年10 ~ 12月期の会員企業による中古機種買取高は102.2億円と、100億円を超えた。

データで見る業界のポイント

パーソナルコンピュータの国内出荷実績

パーソナルコンピュータの国内出荷実績
「パーソナルコンピュータ国内出荷実績」(電子情報技術産業協会)2023年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2026の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。
  • 売上高については、2023年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2023年7月1日から10月31日です。

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