テレビの大型化が進む。産業用の需要開拓が必要
電子情報技術産業協会によると、2022年の民生用電子（AV）機器の国内出荷額は前年比4.8％減の1兆2,492億円と2年連続で減少した。特に主力の映像機器は同8.3％減の5,840億円だった。このうち、薄型テレビの出荷台数は同9.7 ％ 減の486.6万台で、新4K・8K衛星放送対応型は287.1万台と構成比は約59％にのぼり、大画面化・高機能化が進んでいる。ただ、民生用の大幅な成長は見込みづらいため、高画質技術を生かし、医療や監視など産業用需要の開拓が求められる。
