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サービス・インフラ業界
フィットネスクラブやエステなどはアフターコロナで需要が回復傾向だ。両業界ともセルフサービス型の小型店舗が増えている。
※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。
フィットネスクラブ・エステ・理美容業界の「現在」と「未来」とは？
データで見る業界のポイント
コナミスポーツ
100%出資
RIZAPグループ
セントラルスポーツ
ルネサンス
17.8%出資
カーブスホールディングス
ティップネス
スポーツクラブNAS
THINKフィットネス
グループ会社
ミュゼプラチナム
買収
TBCグループ
不二ビューティ
シェイプアップハウス（ミスパリ・ダンディハウス）
ソシエ・ワールド
キュービーネットホールディングス
アルテサロンホールディングス
ヤマノホールディングス
AB&Company
フィットネスクラブ・エステ・理美容業界に関係する企業情報
経済産業省の特定サービス産業動態統計によると、2022年度のフィットネスクラブの売上高は、前年度比9.6％増の2,724億円と、2年連続で増加した。延べ利用者数は同6.6％増の約2億2,939万人だ。 フィットネスは、トレーニングマシン、プールなどを備えた総合型と、小型施設に分けられる。近年は、トレーニング機器だけの小型店舗が増えている。電子決済やアプリでの登録手続きなどにより無人運営が可能なため、低価格化が可能だ。フランチャイズで全国展開する企業も出てきている。
エステティックサロンも来店客が戻りつつある。来店型に加え、セルフ脱毛サロン、業務用美容機器を手軽に使うセルフエステなども増えている。どちらもSNSなどを使った集客に力を入れている。 一方、厚生労働省の衛生行政報告例によると、21年度の理美容施設数は、理容が前年度比0.9％減の11万4,403、美容が同2.5％増の26万74,223と、理容が減少、美容は増加という傾向が続いている。
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