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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

ソフトウエア・通信業界

ソフトウエア・情報処理・ネット関連(インターネット関連)の業界地図

インターネット関連サービスは、ショッピングや決済利用者の増大により拡大が続く。特にネット広告の伸長が目立っている。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

インターネットサービス

LINEヤフー

GA technologies

オイシックス・ラ・大地

カカクコム

ゴルフダイジェスト・オンライン

ソフトウエア・情報処理・ネット関連 (インターネット関連)業界の企業情報

ソフトウエア・情報処理・ネット関連 (インターネット関連)業界の「現在」と「未来」

ネットサービス業の売上高3.5兆円。 スマホからのアクセスが拡大

総務省の2022年情報通信業基本調査によると、インターネット付随サービス業の売上高は、前回調査比2.3%増の3兆5,071億円だ。内訳は、ウェブコンテンツ配信が5,475億円、クラウドコンピューティングサービスが3,126億円、ショッピングサイト運営が2,978億円、ウェブ情報検索サービスが2,656億円などとなっている。

ネット利用がパソコンからスマートフォン中心となり、情報サイトへのアクセスが拡大し、関連サービス市場も増加している。

個人向けEC市場は約22兆円。 個人間取引も好調に推移

経済産業省の電子商取引市場調査によると、22年の消費者向け市場は前年比9.9%増の22兆7,449億円と、2年連続で増加した。物販系が同9.1%増の13兆9,997億円、旅行や飲食などのサービス系が同32.4%増の6兆1,477億円と好調が続いている。ただ、主力のオンラインゲームが減少したことで、デジタル系は同6.1%減の2兆5,974億円と減少した。フリマアプリなどの個人間取引は同6.8%増の2兆3,630億円と伸びが続いており、ネット関連市場は依然、好調といえる。

データで見る業界のポイント

消費者向けECの市場規模およびEC化率の推移

消費者向けECの市場規模およびEC化率の推移
「電子商取引に関する市場調査」(経済産業省)2023年

※掲載内容基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2026の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。
  • 売上高については、2023年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2023年7月1日から10月31日です。

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