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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

薬品・化粧品(化粧品)の業界地図

化粧品の国内出荷は減少傾向が続くが、輸出は好調だ。国内販売ではデジタルシフトが進むなど、流通構造に変化が見られる。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

化粧品

ポーラ・オルビスホールディングス

カネボウ化粧品

JNTLコンシューマーヘルス

異業種からの参入

富士フイルムホールディングス

サントリーウエルネス

薬品・化粧品(化粧品)業界に関係する企業情報

薬品・化粧品(化粧品)業界の「現在」と「未来」

2022年の出荷額は3年連続減。ネット通販は増加が続く

経済産業省の生産動態統計によると、2022年の化粧品の国内出荷額は前年比9.0%減の1兆2,654億円と、3年連続で減少した。対面販売の減少とみられるが、外国人旅行者の受け入れ再開により回復基調となりそうだ。

一方、経産省の電子商取引(EC)調査によると、22年の医薬品を含む化粧品のEC販売額は同7.5%増の9,191億円と好調だ。EC比率は8.2%と他の商品に比べて低いが、ネット通販を含めて各社ともがオンライン接客を取り入れており、今後も着実に伸びそうだ。

輸出は好調続く。薬用化粧品も拡大

化粧品は輸出が拡大している。貿易統計によると、化粧品の輸出額は2013年の約1,300億円から、22年には約7,300億円と5.5倍に伸びている。日本製品の品質の高さが評価されているとみられ、経産省も海外需要の取り込みが必要と指摘している。

国内の薬用化粧品も増加している。肌荒れや美白などに有効な点が受けている。厚生労働省の薬事工業生産動態調査によると、薬用化粧品の21年の生産額は前年比3.5%増の5,143億円で、薬用クリームと化粧水で半分以上を占める。

データで見る業界のポイント

化粧品の国内出荷額推移

化粧品の国内出荷額推移
「生産動態統計」(経済産業省)2023年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2026の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。
  • 売上高については、2023年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2023年7月1日から10月31日です。

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