「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

薬品・化粧品(薬品)の業界地図

医薬品メーカーは、バイオ医薬品、再生医療の進展などの技術革新が求められる一方で、薬価基準の抑制、供給不足などの課題もある。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

医薬品

大塚ホールディングス

大正製薬ホールディングス

サワイグループホールディングス

薬品・化粧品(薬品)業界に関係する企業情報

薬学生の就職情報・専門情報サイト

薬品・化粧品(薬品)業界の「現在」と「未来」

2023年度の医薬品売上高は19.7兆円。バイオ医薬品などの市場に期待

厚生労働省の医薬品・医療機器産業実態調査によると、2023年度の医薬品売上高(321社)は前年度比1.3%増の19兆6,900億円。このうち、医療機関向けの医療用医薬品が同1.9%増の15兆8,408億円と、全体の約8割を占める。24年度の国内企業の研究開発費(258社の見込み) は、同3.3 % 減の2兆8,412億円、設備投資額(276社)は同1.6%減の5,529億円。ただし、新薬の開発には10年以上の期間が必要で、成功率も低い。今後はバイオ医薬品の開発、再生医療、AI(人工知能)創薬などの新市場への期待が高い。

薬価基準の引き下げが続く。後発薬の供給不足解消が課題

ただし、医療用医薬品の薬価基準は21年度から毎年見直しされ、医療費抑制のために今後も引き下げが予想される。加えて、価格の安い後発薬へのシフトが進んだ結果、急速な需要増に対してメーカーの生産体制整備や設備投資が追い付かず、医療用医薬品では供給不足が続いている。日本製薬団体連合会の調べでは、2025年4月時点で限定出荷・供給停止は2,313銘柄となっている。一時期に比べて減少したものの、このうち後発薬の割合は約65%に及び、早急な増産が求められている。

データで見る業界のポイント

医薬品の研究開発費、設備投資額の推移

医薬品の研究開発費、設備投資額の推移
「医薬品・医療機器産業実態調査」(厚生労働省)2024年より作成

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2028の業種分類に沿っています。該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。売上高などについては、2025年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高などを採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2025年7月1日から10月31日です。

業界地図

就活準備コンテンツ

ページTOPへ