STAFF RECRUITMENT
日本の食の未来を支える
仲間を募集しています。
鹿児島の豊かな自然のなかで大切に生命を育み、
新鮮、健康、安全、安心をキーワードにした食を日本全国へ。
業界をリードし、時代の先端をゆく取り組みを
ジャパンファームからカタチにしています。
食の未来を、地球や人の未来を、私たちと育ててください。
数字でみる
誰もが「働きやすい」と声を揃える会社の魅力はココ。
男女ともに長く安心して活躍できる環境を整えています。
主な部門・部署
SECTION
未経験から各分野・各部門のプロフェッショナルへと成長。
一人ひとりが主役となり活躍できるフィールドがあります。
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チキン生産本部
chicken production
種鶏課・孵卵課・肥育課・防疫課・生産管理課・預託課の連携により一貫体制を構築。システム鶏舎で効率化を実現しています。
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チキン製造本部
manufacturing
食肉製造工場、エキス工場、化製品工場、加工品工場にてスタッフ指導やマネジメント、機械設備を管理しています。
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養豚事業本部
integrated pig production
生産管理課・種豚課・分娩課・離乳課・肥育課などが連携し、安全・安心・高品質の豚を生産しています。
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環境･社会価値創造本部
social value creation
工場や農場の設備保全を担う工務班、新エネルギー課、水処理班など、各専門分野で力を発揮し、全体を管理しています。
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総務人事部･財務経理部･内部統制部
General affairs personnel/
Finance accounting/Internal control採用・人材育成などを担う総務人事、資金を管理する財務経理、内部監査を担う内部統制などバックオフィス機能を持ちます。
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品質保証部
quality assurance
製品の細菌検査・分析のほか、工場内で環境調査を実施し、安全管理を推進。外部からの問い合わせにも対応しています。
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経営企画部(情報システム管理)
corporate planning
情報インフラの構築・保守運用や、各部のデジタル化推進支援を通じ、省力化・生産性向上をサポートしています。
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販売部
sales operations
出荷を調整する販売課、企画開発等を手掛ける業務課、営業活動を行なう地域販売チームで販促を展開しています。
事業内容
BUSINESS
リーディングカンパニーとして日本の食を支える誇りを持ち
持続可能な社会づくりで未来を見据えています。
チキン事業
チキン事業
養豚事業
養豚事業
環境事業
環境事業
バックオフィス
バックオフィス
チキン事業について
勤務地：鹿児島県（大崎町・垂水市）、岩手県（盛岡市、他）、千葉県（千葉市、他）
・全工場ISO22000取得・生産処理羽数は年間約6,000万羽。全国トップクラスの規模を誇るチキン事業では、生産・処理・加工の一貫体制を構築。鶏肉および加工食品原料、飼料原料の製造・販売を手掛けています。1988年には、日本ケンタッキーフライドチキン社様が設定した厳しい衛生基準を全国トップで達成し、「KFCカットチキン生産認定工場第一号」を取得。また、2000年に業界初のISO19001を取得。安心・安全な商品をお客様に届けるため、近年はシステム鶏舎づくりに取り組んでいます。
生産について
鶏舎に雛を入れ、種鶏の育成、孵卵など製品となる生鳥を処理場へ出荷するまで、一貫して管理。孵化設備や直営農場、処理場を備えた集約的種卵生産で、環境に優しく安心・安全な生産に取り組んでいます。情報公開をはじめ、定期的に防疫検査を行ない、鶏の健康管理を徹底しています。
製造について
生産部から届いた若鶏を、迅速かつ丁寧に製品へと仕上げています。徹底的な衛生管理はもちろん、品質保証部と連携し、製品のモニタリングチェックや品質検査を定期的に実施。出荷前にも異物混入などが無いか検査し、安全や品質を担保。合格した商品のみをお客様にお届けしています。
加工について
原料の滞留時間や温度を徹底管理し、エキスやスープを抽出。新鮮な状態で生原料を加工しています。作業者は毎日の入浴や制服の洗濯、手洗いやローラー掛けを行ない、機器の清掃管理を実施。品質管理・保証チームや外部と連携し、より良い管理手法を常に模索しています。
養豚事業について
勤務地：鹿児島県（伊佐市、他）
生産から肥育まで一貫して手掛ける弊社では、優れた種豚から生まれた子豚を段階に合わせ、安心・安全な環境で肥育しています。養豚事業部の敷地面積は外周約４kmと日本最大級の広さ。近年はDX化が進み、農場内をカメラで監視するほか、AI画像診断を活用したカメラで撮影した画像から豚の体重を測定するなど、先端技術を導入しながら業務効率化を進めています。2000年、畜産業界初となるISO14001認証を取得。現在は自社マネジメントシステムにより改善活動を継続しています。
育てている豚について
原種豚の交配により繁殖用種豚の生産を行なっています。年間出荷頭数は約21万頭。業界屈指の飼育頭数を誇っています。伊佐市内の酒造メーカーから出た芋焼酎粕をリキッドフィードの原料にして生産された一部の豚肉は、伊藤ハム様より『薩摩麹いも豚』のブランドで販売されています。
管理・データ分析について
蓄積したデータを元に生産計画を作成、データ集計や分析によるフィードバックを行ない、生産性の改善に努めています。また、安心・安全な商品提供のため、トリプルチェック体制で休薬管理を徹底。飼料メーカーの協力を得て、弊社基準に沿う原料を使用した独自の飼料を与えています。
リキッドフィードシステムについて
業界に先駆け、2006年からリキッドフィードシステムを採用。飼料と水を混ぜて液体状の飼料を豚に与えることで、豚の嗜好性が高まり、飼料の吸収効率を高めています。システムの採用により、環境に優しく低コストを実現。特色のある飼料給餌により“銘柄豚”の生産を可能にしています。
異業種コラボレーションにより最優秀賞受賞
穀物相場の高騰に直面したジャパンファーム、焼酎粕の処理に莫大な費用を掛ける焼酎メーカーのコラボによりECOプロジェクトを始動。焼酎の搾り粕を飼料にした豚は、旨みが強く柔らかな肉質になります。2016年度「エコフィードを活用した畜産物生産の優良事例」で高評価を得ました。
環境事業について
勤務地：鹿児島県（大崎町・垂水市）、岩手県（盛岡市、他）、千葉県（千葉市、他）
鶏糞を燃料にしてエネルギーを作り出すバイオマス発電事業、豚糞を有機質肥料にして製造・販売する事業など、『地球と人の健康に貢献する』という理念のもと、環境保全を目的とした事業に取り組んでいます。また、作業の効率化・省エネ化・コスト削減をめざす設備の保守点検業務・故障対応を行なう部門を社内に設置。専門で設備管理を設けている企業は全国でも有数です。
バイオマス発電について
2015年より、鶏糞を燃料にしたバイオマス発電設備の維持・運用を開始。2017年には、66,000tの焼却、A重油燃料に換算すると2,000kl、発電量17,535,000Kwhの実績を記録しました。焼却時に発生した燃焼灰は、有効なミネラル分を含む肥料の原料として外部に販売、余剰となった電力は電力会社に販売しています。
良質な堆肥を生産し、無駄のない環境を
1979年に垂水工場と共に建設・始動。廃棄物を出さない（ゼロエミッション）を目的として製造工場と共に建設しました。養豚事業の敷地内に豚糞発酵処理工場を持ち、堆肥化した有機質肥料を製造販売。年間約5,000tの発酵肥料を生産し、環境に優しい無駄の出ない活用をめざしています。『地球と人の健康に貢献する』という理念を掲げ、SDGsの実現に向けて取り組みを進めます。
環境・社会価値創造本部について
業界でも早くから「環境本部」を設置し、環境やリサイクルに関する取り組みを続けてきました。より環境に焦点をあてた組織体制の構築を図るため、2020年4月1日から新たに「環境・社会価値創造本部」を開設。アグリ部と施設部で環境づくりに努めています。
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生産工務について
電気設備の自動化・効率化を進め、保守点検業務を内製化。特別高圧変電所には難関資格である電気主任技術者が在籍し、工場・農場設備への電気の安定供給を担っています。
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工場工務について
製造工程を円滑に回すため、電気設備、給水設備、冷凍設備、ボイラー、廃水設備などの運転管理を実施。排水処理施設の保守・点検、微生物管理を通じて環境を守っています。
バックオフィスについて
勤務地：鹿児島県、岩手県、千葉県
「ジャパンファームで働く人のために」「各事業部門の円滑な運営のために」さまざまな業務を通して現場をサポートしています。従業員の満足が顧客満足につながると考え、より働きやすい環境づくりにも力を注いでいます。
総務人事部・財務経理部・内部統制部について
採用や人材育成、給与管理や社内規定に関する業務を手掛けるほか、福利厚生や社内イベントなどの運営まで行なう「総務人事部」、月次や年次、会計監査の対応から銀行業務まで携わる「財務経理部」、財務諸表の可視化や業務の効率化、事業活動に関わる法令などの遵守に関する業務などを手掛ける「内部統制部」のそれぞれが会社を支える“縁の下の力持ち”として仕事に取り組んでいます。
経営企画部（情報システム管理）について
社内システムを含む情報インフラの構築・保守・運用を統括するほか、全社のデジタル化推進に取り組んでいます。カメラやタブレット、IoTセンサー、 AI技術等の導入を通じて、衛生管理や品質管理の更なる向上、より良い飼養環境づくり、労働負荷減少をめざしています。
品質保証部について
製造部門において工場内の検査や環境づくりに努めるほか、出荷前の商品の細菌検査などを行ない、食品安全対策を推進しています。現在はISO22000を含む自社マネジメントシステムにより改善活動を継続しています。今後も環境経営を推進し、企業の責任を果たしてまいります。
