最終更新日:2024/3/29

(株)総研

  • 正社員

業種

  • サービス(その他)
  • 建設コンサルタント
  • 専門コンサルティング
  • 試験・分析・測定

基本情報

本社
栃木県
資本金
1,389万円
売上高
7億3200万円(2023年12月)
従業員
64名
募集人数
1~5名

私たちは、環境・建築・土木・測量・補償・鑑定等各分野のスペシャリストが集結する専門職業家集団です。

【文理問わず募集中】皆さまのご応募お待ちしています! (2024/03/22更新)

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(株) 総研 人事担当

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会社紹介記事

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官公庁から民間企業、個人のお客さままで幅広く対応。社員の意欲や志を尊重し、自主的に行動できるプロフェッショナルを育成。学びと挑戦を評価する社風も魅力の一つ。
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土地や建物、環境測定などのコンサルタントとして専門知識と技術で社会に貢献。その専門性を発揮して安全・安心な街づくりや災害防止に携わり、人々の暮らしを支える。

地域の安全や人の暮らしに寄り添い、専門知識と技術を磨きつづけるスペシャリスト集団

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「屋外での仕事、オフィスでの仕事、両方に携わりながら担当案件を進めていくことが多いですね。好奇心と探究心があれば成長できる職場です」と白瀧さん、黒川さん。

大学で学んでいた環境化学の知識を生かせる仕事をしたいと考えて、就職活動を進めていました。さまざまな環境関連企業の業務に触れていくなかで、総研では分析業務に留まらず、環境測定やサンプリング等幅広くチャレンジでき、キャリアアップが可能なところに魅力を感じ入社を決意しました。

入社当初は環境分析部で、フィールドから採取してきた水や土、大気測定などの成分分析を担当。分析する検体の特性は多様で、ただ数値を計測すれば良いというものではありません。検体に合った前処理などを施し、より正確な計測ができる方法を検討。その結果、思いどおりの数字が計測できると手応えを感じますね。
私たちが提出するデータひとつで、クライアント企業の業務方針や対策が変わります。大きな影響力のある仕事に責任を感じる毎日でした。

現在はフィールドに出て、検体を採取する業務を担当しています。山や河川、工場などへ出向き検体を取ってくる。このサンプリングが、分析のための第一歩になります。
環境分析部にいたときの知識を生かし、適切な検体がサンプリングできるよう技術と知識を磨いていきたいです。
【環境保全部 白瀧章太さん/2018年入社】

地元で働くこと、そして農業土木を学び取得した測量士補の資格を生かすこと。その両方を満たす環境として、総研と出会いました。

測量は土地の形を知る基本となる情報です。土地を売却したい方や、構造物建築を計画する企業などのために、用地の測量を行い、その結果をもとにCADで図面の作成をするところまで担当しています。
本格的な測量の技術は入社してから身に付けました。失敗しても優しくサポートしてくださる上司の指導のおかげで、少しずつ理解が深まっていったのです。測量データをもとにCADで図面を作成するために、 経験を積みながらさまざまなルールへの対応力を磨いています。

自分が測量した土地に新しい建物が出来上がっていく姿を見ると、自分の仕事が社会に与える影響力を感じます。今後は測量や図面作成の技術だけでなく、建築物の基本的な知識を身に付けて、自分のアウトプットがどのような結果に結びつくのかまで考えた仕事ができるようになることが目標です。測量士の資格取得も目指しながら、まだまだ学びつづけなければならないと感じています。
【建設環境部 黒川千尋さん/2021年入社】

会社データ

プロフィール

私たち総研は、時代の変化に即応する総合コンサルタントとして、半世紀にわたりお客様と地域社会と共に歩んでまいりました。
これからも、創業の精神「明日を築く今日の努力」を大切に、高品質なサービス提供と継続的な技術向上をもって常に進化し、当社の技術を活かして地域社会の発展に貢献してまいります。
また、本業を通じた社会的課題の解決をもって、SDGs(持続可能な開発目標)の達成に向けた積極的な取組を推進しております。

事業内容
◎専門技術サービス業
当社は、地域に密着した総合コンサルタントとして、インフラ整備から環境問題まで”専門的・客観的判断”を求めるお客様に、コンサルティングサービスを展開しています。
◆環境測定分析
 水質・大気・土壌、食品、廃棄物、排ガス、騒音振動、放射能検査など
◆建設コンサルタント
 道路、河川、公園、上下水道施設等の設計など
◆補償コンサルタント
 公共用地の取得に伴う物件、工作物、立木等の調査・補償金算定など
◆測量
 地上測量全般、地籍調査など
◆不動産鑑定
 不動産の売買や賃貸借等に伴う鑑定評価、市場調査など
◆建築確認検査・住宅性能評価
 戸建て住宅を中心とした確認審査・検査、性能評価書発行など
◆樹木診断治療
 名木・古木、街路樹、庭木等の樹勢診断・治療など
◆自然環境調査
 動植物等の調査、保全計画策定など





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本社郵便番号 320-0036
本社所在地 栃木県宇都宮市小幡2-4-5
本社電話番号 028-622-9912
創業 1969年6月
設立 1970年7月
資本金 1,389万円
従業員 64名
売上高 7億3200万円(2023年12月)
事業登録 不動産鑑定業 栃木知事登録(カ)第5号
測量業 登録第(12)-4279号
建設コンサルタント(建設環境部門) 建01第10195号
補償コンサルタント 補04第1673号
建設業 栃木県知事許可(般-4)第17121号
計量証明事業登録 濃度 第0176号
計量証明事業登録 音圧レベル 第0177号
計量証明事業登録 振動加速度 第0193号
作業環境測定機関 栃労9-4号
省エネ法に基づく登録調査機関 経済産業大臣第10号
品確法に基づく登録住宅性能評価機関 関東地方整備局長第35号
建築基準法に基づく指定確認検査機関 栃木県知事第2号
BELS評価機関 057号
水道法に基づく水質検査機関 厚生労働省第173号
土壌汚染対策法に基づく指定調査機関 環2003-3-2056号
温泉成分分析機関 18栃薬2号
栃木県浄化槽保守点検業 第1024号
宇都宮市浄化槽保守点検業 第107号
建築物空気環境測定業 宇都宮市14年空第10-1号
建築物飲料水水質検査業 宇都宮市14年水第11-1号
毒物劇物一般販売業 第X1281号
肥料販売業 販宇第143号
主な取引先 国土交通省、環境省ほか各省庁
栃木県、栃木県教育委員会、栃木県企業局、栃木県警察本部
宇都宮市ほか栃木県内の各市町、古河市ほか茨城県内の各市町
足利銀行、栃木銀行、鹿沼相互信用金庫、済生会宇都宮病院、自治医科大学
東京電力、ネクスコ東日本、JAグループ、栃木県森林組合連合会
大林組、グランディハウス、ジョンソン・マッセイ・ジャパン

平均年齢 43.5歳(正社員)
沿革
  • 昭和44年6月
    • 栃木県宇都宮市野沢町にて栃木県不動産綜合事務所を創業。
      不動産鑑定・測量・土地家屋調査士業務を開始。
  • 昭和45年7月
    • 同所にて法人を設立。商号を(株)栃木県不動産綜合事務所とする。資本金100万円その後増資、資本金1,000万円。
  • 昭和47年1月
    • 事務所を現在の宇都宮小幡二丁目4番5号に移転。
  • 昭和51年7月
    • 同所にて(株)日本環境科学研究所を設立。計量証明業務を開始。資本金200万円その後増資、資本金2,000万円。
  • 昭和61年1月
    • (株)栃木県不動産綜合事務所を(株)総研に商号変更。
  • 昭和61年3月
    • 現社屋完成。
  • 平成5年4月
    • (株)日本環境科学研究所附属機関「栃木県樹木病院」を開院。樹木医による樹木診断・治療を開始。
  • 平成10年4月
    • (株)日本環境科学研究所附属機関「生物科学調査研究所」設立。
  • 平成14年7月
    • (株)総研と(株)日本環境科学研究所が合併。
      資本金1,389万円。
  • 平成15年1月
    • 環境省 土壌汚染対策法に基づく指定調査機関に登録。
  • 平成16年3月
    • 厚生労働省 水道法に基づく水質検査機関に登録。
  • 平成21年5月
    • 経済産業省 省エネ法に基づく登録調査機関に登録。
  • 平成21年8月
    • 国土交通省 省エネ法に基づく登録建築物調査機関に登録(2017年3月廃止)。
  • 平成25年12月
    • 国土交通省 品確法に基づく登録住宅性能評価機関に登録。
  • 平成26年6月
    • 栃木県 建築基準法に基づく指定確認検査機関に登録。
  • 令和1年6月
    • 創業50周年。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13年
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.6日
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 12.0%
      (25名中3名)
    • 2023年度

    女性3名のうち取締役1名、課長職2名

社内制度

研修制度 制度あり
・採用時の初任者研修
・階層別研修
・ハラスメント防止研修
・ストレスマネジメント研修
・その他、OJTのほか業界ごとに実施されている外部研修を活用
自己啓発支援制度 制度あり
会社推奨資格の受験費用や講習費用の支援制度あり
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東京農工大学、明治大学、山形大学
<大学>
青山学院大学、宇都宮大学、神奈川大学、金沢工業大学、大東文化大学、中央学院大学、帝京大学、東海大学、東京農業大学、東洋大学、日本大学、白鴎大学、福島大学、山形大学、立正大学、琉球大学、早稲田大学、武蔵野美術大学、北里大学
<短大・高専・専門学校>
小山工業高等専門学校、共立女子短期大学、実践女子大学短期大学部、聖徳大学短期大学部、会津大学短期大学部、宇都宮日建工科専門学校、関東職業能力開発大学校(専門課程)

採用実績(人数)     2020年 2021年 2022年 2023年 2024年(予)
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大卒  1名   1名   2名   3名   1名


採用実績(学部・学科) 工学部生命応用化学科・応用化学科・建築工学科・土木工学科
理学部物理学科、理工学部バイオサイエンス学科
農学部農業環境工学科・森林科学科・生物資源科学科
生命科学部生物科学学科、生物資源科学部食品化学工学科
経済学部、法学部ほか 
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 3 0 3
    2022年 2 0 2
    2021年 0 1 1

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