最終更新日:2024/5/31

日鉄ケミカル&マテリアル(株)

  • 正社員

業種

  • 化学
  • 半導体・電子・電気機器
  • 金属製品
  • 非鉄金属

基本情報

本社
東京都
資本金
50億円(2023年3月末現在)
売上高
2,745億円(2022年度・連結)
従業員
3,414名(2023年3月末現在・連結)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

~素材を極め、未来を拓く~ For Your Dream & Happiness「独自性の高い事業で社会を支える・世界を豊かにする」

◇◆◇ 採用担当者からの伝言板 ◇◆◇ (2024/02/13更新)

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新卒採用プレエントリー受付を開始致しました。
採用ホームページよりマイページ登録をお待ちしております。
(マイページより各種イベント情報、選考情報などを配信致します。)

【採用ホームページ】
https://www.nscm.nipponsteel.com/recruit/

会社紹介記事

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『素材を極め、未来を拓く』― For Your Dream & Happiness ―
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当社の最先端技術が生まれる『総合研究所』。高い目標を達成するため、研究者たちは日々挑戦を続けています。

~素材の持つ無限の可能性を最大限引き出し、豊かな未来を拓く~

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世界の中でも独自性の高い事業を展開し、製鉄化学では「世界トップランナー」として社会を支え、機能材料や電子材料でも「シェアトップクラス」の製品を保有します。

【コールケミカル事業】
●当社発足の原点であり中核事業です。
●製鉄化学製品は製鉄や半導体、建築、自動車など幅広い分野で使用されています。例えば、自動車タイヤの原料となるカーボンブラックをはじめ、タールや特殊炭素製品、ガスなどは半導体産業や航空宇宙産業といった多岐に渡る分野で無くてはならない存在です。
●タール・炭素材料分野の未知なる素材のチカラを高め、オンリーワン技術の追求に励んでいます。
●製鉄化学における世界のリーダーとしての地位を築いています。国内最大の規模を誇るタール蒸留能力と長年培ってきた製造技術で規模・品質・コスト面の差別化を図り、「世界最強のコールケミカル事業」を目指しています。

【化学品事業】
●製鉄プロセスから得られる副生品の高付加価値化を担い、製鉄化学と石油化学の豊富な原料ソースを活かして社会の基礎を支える製品や独自性の高い製品などを展開している基盤事業です。当社の技術力を駆使して、高付加価値な製品を創出する、循環型社会に欠かせないエコロジーな事業です。
●世の中・暮らしを支える様々な産業で使用され、プラスチックや包装材料、自動車、家電など数えられないほど多岐に渡り、皆さんが普通に生活している「その普通」を下支えしています。
●独自の製造プロセスと原料構成により、安定的かつ優れたコストパフォーマンスを誇ります。

【機能材料事業】
●創業以来、長年保有・蓄積してきた技術を駆使して当社独自の材料を創出し、先進機器の高機能化・多機能化を実現してきた、当社発展の軸となる事業です。
●その特性から低エネルギー・高効率化を推進する材料として用途は幅広く、スマートフォンやテレビ、パソコンなどの電子機器材料から、将来の材料として注目される有機EL材料、次世代通信規格や電気自動車(EV)、燃料電池自動車(FCV)など未来を現実にする素材を開発・製造しています。

【複合材料事業】
●化学分野と新素材分野の強みが融合し、更なるシナジー効果が最も期待される、当社成長を牽引する事業です。
●世間で注目されている炭素繊維材料では、建築・土木関係から電子機器や自動車、産業ロボット、医療部材、スポーツ用品、宇宙航空に至る様々な分野で使用されています。
●社会インフラに欠かす事が出来ない素材や高付加価値、差別化製品を生み出し、市場の中で確固たる地位を今後も築いていきます。

会社データ

プロフィール

私たちは「化学・素材のチカラ」を通して、社会を支えて生活を豊かにする会社です。世の中にある様々な産業(電子機器、通信、自動車、宇宙航空、インフラ、環境エネルギー、建築、家電、雑貨など)に実は私たちの製品や技術が使用されています。
長年培ってきた独自性の高い技術を駆使して、各事業領域でナンバーワン&オンリーワンを目指します。
私たちと一緒にチャレンジを続け、素材を極め、未来を拓きましょう!

「鉄以外のすべてが私たちのフィールド」
●当社は日本製鉄グループの中で「鉄以外の素材」を一元的に取扱います。
●製鉄から派生した化学・素材メーカーとして、世界の中でも独自性の高い事業を展開しています。製鉄化学では「世界トップランナー」として社会を支え、世の中の注目度の高い機能材料や電子材料では「シェアトップクラス」の製品を有しており、ユニークな化学・素材メーカーとして総合素材対応力を高め、世界に向けて新たな価値を創造します。

「化学・新素材の技術を結集し、素材を極め、未来を拓く」
●110年以上の歴史を持つ、”製鉄“から生まれた”化学”と”新素材”が融合した「マルチマテリアル企業」です。
●製鉄事業を応用した化学・新素材メーカーとして事業領域・専門性は世界No.1を誇るリーディングカンパニーです。
●日本製鉄グループが目指す、総合素材対応力強化の一翼を担い世の中に新しい価値を創造します。

「製鉄技術を基盤に新たな付加価値を追求。世界トップシェアを獲得」
●当社技術の根源は1907年(明治40年)の官営八幡製鐵所のコールタール蒸留事業まで遡ります。以来110年以上に亘って産業基盤となる製鉄技術を用いて新たな付加価値を追求し、製鉄化学を軸としたニードルコークスやカーボンブラック、プラスチック、光学材料の原料となる多種多様な基礎化学品、機能性化学品など特色ある事業を展開しています。
●機能材料・電子材料は、芳香族化学・炭素材料・メタラジーなどをコア技術として、銅張積層板やレジスト材料、有機EL材料、金属箔など「世界トップシェア」を誇る高度な技術力を保有しています。
●情報・電子分野へ積極的に参入し、テレビやパソコン、スマートフォンなどの高機能化・多機能化を実現してきました。又、自動車・インフラ構造関連材料や環境・エネルギー関連材料分野など将来を見据えた価値ある素材の可能性を追求していきます。

事業内容
◆限りある地球資源を活かし、そこから様々な素材を創り出す。
◆これが、私たちが歩んできた道のりであり、これからも社会の発展に貢献するため化学・素材技術を更に高め、新たな技術の開発に果敢に挑戦していきます!

変わらぬ使命を果たすため、素材を極め、未来を拓きます。

●機能材料(回路基板材料、ディスプレイ材料、有機EL材料、機能樹脂材料、金属箔、メタル担体、球状微粒子、ボンディングワイヤ 他)

●複合材料(ピッチ系炭素繊維、炭素繊維シート、炭素繊維複合材料、エポキシ樹脂 他)

●コールケミカル(炭素材、タールケミカル、特殊炭素製品、工業用ガス 他)

●化学品(基礎化学品、機能性化学品、高性能合成潤滑剤、潤滑管理診断 他)

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製造所では24時間止まることなく、様々な製品を製造しています。

本社郵便番号 103-0027
本社所在地 東京都中央区日本橋一丁目13番1号 日鉄日本橋ビル
本社電話番号 03-3510-0308
創業 1907年(明治40年)官営八幡製鐵所にてコールタール蒸留事業開始
設立 1956年
資本金 50億円(2023年3月末現在)
従業員 3,414名(2023年3月末現在・連結)
売上高 2,745億円(2022年度・連結)
事業所 ●国内 
東京都、宮城県、茨城県、千葉県、埼玉県、愛知県、大阪府、兵庫県、山口県、福岡県、大分県 他
主要関連会社 日鉄カーボン(株)
日本テクノカーボン(株)
NSスチレンモノマー(株)
日鉄機能材製造(株)
日鉄マイクロメタル(株)
日鉄エポキシ製造(株)
日本グラファイトファイバー(株)
韓国日鉄ケミカル&マテリアル
日鉄化学商貿(上海)
日鉄化学商貿(上海)深セン
日鉄化学材料商貿(香港)
杭州日鉄排気装置
日鉄ケミカル&マテリアル・インドネシア
日鉄ケミカル&マテリアル・インディア
ハリミックマレーシア
日鉄マイクロメタル・フィリピン
杭州日茂新材料
日鉄マイクロメタル・マレーシア
日鉄ケミカル&マテリアル・タイランド ほか
企業ビジョン 化学・新素材の技術を結集し、「素材を極め、未来を拓く」

●110年以上の歴史を持つ、”製鉄“から生まれた”化学”と”新素材”が融合した「マルチマテリアル企業」です。
●製鉄事業を応用した化学・新素材メーカーとして事業領域・専門性は世界No.1を誇るリーディングカンパニーです。
●日本製鉄グループが目指す、総合素材対応力強化の一翼を担い世の中に新しい価値を創造して参ります。
●皆さんが普段触れている数多くの「モノ」を、日鉄ケミカル&マテリアルが「素材」から支えています。
●私たちと一緒に素材の持つ無限の可能性を最大限引き出し、豊かな未来を拓く「あなた」をお待ちしております。
企業理念 素材を極め、未来を拓く
― For Your Dream & Happiness ―

私たちは、高度な化学技術・素材技術を自ら育成蓄積し、素材の高度かつ多様な利用を通じて、人々の暮らしを豊かにする製品・サービスを提供し、地球環境に貢献します。

●経営理念
私たちは、以下の項目を重視した企業活動を展開し、公正で透明な経営を行い、広く社会から信頼される企業として、成長を続けます。
○地球環境への貢献
○健康的で人間性豊かな社会の実現
○顧客との共創・共栄
○社員の成長と幸福の実現

●行動指針
□信頼
私たちは、法と社会のルールを守り、常に社会・顧客の視点で物事を考え、社会・顧客から信頼を得ることを目指します。
□挑戦
私たちは、自分自身と会社がともに成長することを願い、自らの役割を正しく自覚し、高い志を忘れずに、目標に挑戦し続けます。
□貢献
私たちは、社員一人ひとりの多様性・個性を尊重し、互いに支え・盛り立て切磋琢磨することにより、組織・チームとして最高の成果を出し、社会に貢献します。
人事制度 ●目指したいキャリアの実現、仕事を通して成長出来る制度
・社員が目指したいキャリアの実現や仕事での成果を達成する機会を持ち、当社で働くことで自らの成長を実感できる制度になっています。

●積極的に行動する人をしっかりと評価する制度
・人事制度には成果主義(実績評価)をとりいれています。
・年功重視ではなく、役割を果たしたか・成果を上げたかを評価の軸として、評価の分かりやすさ・透明性を確保する事で、評価と処遇を直結しています。
これはノルマ主義ではなく、目標管理と行動評価、つまり結果とプロセスを評価し、経過をきちんと見ていく制度です。
・こうした成果主義も「積極的に行動すれば必ず報われる」、このような社風・雰囲気がベースにあるからこそ、若手から積極的に挑戦する環境、一人ひとりの考えや想いを求められる文化が根付いていると思います。

●多様な働き方が出来る柔軟な制度
・社会の変化や人材の多様化に対して受容するだけでなく、「多様性」を会社・個人の成長ドライバーとすることが重要だと考えています。
社員の能力と自らの意欲をより一層高め、付加価値を創出することを目指しています。
2025年・中長期経営計画 ●日本製鉄グループのケミカル・マテリアル事業を担うセグメントとしてグループ企業価値を最大化するとともに総合力強化に貢献する。
●当社の特徴ある技術を生かし、各種事業領域・製品分野でニッチトップを目指す。
●経営資源で企業価値最大を図り、成長拡大が期待できる分野へ資源を集中して投下する。
●地球環境への貢献を図るカーボンニュートラルについての取り組みを今後も継続する。
事業優位性 『製鉄技術を基盤に新たな付加価値を追求・世界トップシェアを獲得』

●当社技術の根源は、1907年 官営八幡製鐵所 コールタール蒸留事業に遡ります。以来110年以上に亘って産業基盤となる製鉄技術を用いて新たな付加価値を追求してきました。鉄鋼プロセスの副生品を高付加価値化し、利用技術の開発を積み重ねて培った炭素材料や高機能材料、光学材料、複合材料など、多種多様な素材をベースに独自技術を活かした事業を展開しています。又、情報・電子分野へ積極的に展開し、テレビやパソコン、スマートフォンなどの高機能化・多機能化を素材で実現してきました。
●電子材料の回路基板材料やディスプレイ材料、金属箔などは「世界トップシェア」を誇り、高度な技術力が認められています。
●研究開発力や生産技術力を一層強化して、これからも世の中の発展に貢献し続けます。
研究開発・新事業開発 ●世の中へ新たな「価値」を生み出すため、市場の流れ・スピードに基づいた研究開発と新規事業創出に向けた活動を積極的に推進しています。
●当社の独自技術である「炭素材料」・「芳香族化合物」・「無機」・「金属材料」の深化による競争力強化と新規事業創出に向けて「高速通信」・「複合材料」・「熱マネジメント」等の成長分野へ展開を図ります。
●将来の成長に向けて「エネルギー」、「環境」、「医療分野」等の領域へも焦点を当てて取り組んでいます。
沿革
  • 1907年(明治40年)
    • 官営八幡製鐵所にてコールタール蒸留事業開始
  • 1956年
    • 八幡製鐵(株)の化工部門が独立し「八幡化学工業(株)設立
  • 1970年
    • 新日本製鐵(株)の発足に伴い、社名を「新日本製鉄化学工業(株)」に変更
  • 1984年
    • ・新日本製鉄化学工業(株)と日鐵化学工業(株)が合併。「新日鐵化学(株)」として発足
      ・新日本製鐵(株)新素材事業開発本部 設置
  • 2006年
    • 新日本製鐵(株) 新素材事業部 セグメント分社化により、「新日鉄マテリアルズ(株)」として発足
  • 2012年
    • ・新日鐵住金(株)の発足に伴い、「新日鐵化学(株)」から社名を「新日鉄住金化学(株)」に変更
      ・新日鐵住金(株)発足に伴い、「新日鉄マテリアルズ(株)」から社名を「新日鉄住金マテリアルズ(株)」に変更
  • 2018年
    • 日本製鉄グループ(旧名・新日鉄住金グループ)の化学セグメントである「新日鉄住金化学(株)」と、新素材セグメントである「新日鉄住金マテリアルズ(株)」の経営統合により、『日鉄ケミカル&マテリアル(株)』が発足

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.8年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.7時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
「全員・生涯・全階層トレーニング」
社員が能力の習得とブラッシュアップ、実践での発揮に向けて粘り強く、振り返り、繰り返し、トレーニングし学び続ける、社員一人ひとりが目指す姿に近づけるよう、研修制度を充実させ、積極的に支援しています。

■階層別研修(求められる役割に応じて受講する『指名型』研修)
 新入社員導入研修、品質管理基礎研修、経理業務基礎講座、1年目まとめ研修、2年目研修、3年目研修、ステップアップ(昇格時)研修、マネジャー研修、シニアマネジャー研修、メンタルヘルス管理職研修、管理職マネジメント研修 等

■目的別・系統別研修(職務系統別に必要な知識・スキル習得を目的として受講する『選択型』研修)
 日本製鉄グループ技術講座、環境・安全管理講座、化学物質管理講座、統計的工程管理、実験計画法研修、QCベーシックコース、炭素材料の基礎講座、化学工学の基礎講習会、分析講座、防食講座、プロセスシュミレーター講座、知的財産研修(知財概要コース、特許実務コース、知財管理コース 等)、技術と経営のマネジメント研修、計数管理の基礎、法務・リスクマネジメントセミナー、購買研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
■自己啓発(業務上必要な知識・スキルの習得や資格の取得、自分の生活を豊かなものにするために自ら進んで個々でトレーニング)
 通信講座(100種類以上)、eラーニング(約250種類)、語学講座・語学スクール(費用補助有り) 等
メンター制度 制度あり
■初任配属では新入社員1名に対し、中堅・若手社員が1名コーチャーとしてつき、仕事の進め方から、基礎的な知識などを丁寧に指導致します。

■特に文系専攻の方は心配される方が多いですが、化学・素材の知識がなくても全く問題ありませんのでご心配は無用です。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、岩手大学、秋田大学、東北大学、山形大学、筑波大学、群馬大学、千葉大学、埼玉大学、東京大学、一橋大学、東京工業大学、東京農工大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、東京理科大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、日本大学、芝浦工業大学、横浜国立大学、新潟大学、金沢大学、長岡技術科学大学、岐阜大学、信州大学、静岡大学、名古屋大学、名古屋工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、同志社大学、立命館大学、大阪大学、大阪府立大学、関西大学、関西学院大学、奈良先端科学技術大学院大学、神戸大学、兵庫県立大学、岡山大学、広島大学、山口大学、徳島大学、愛媛大学、九州大学、九州工業大学、佐賀大学、長崎大学、熊本大学、大分大学、鹿児島大学
<大学>
北海道大学、岩手大学、秋田大学、東北大学、山形大学、筑波大学、群馬大学、千葉大学、埼玉大学、東京大学、一橋大学、東京工業大学、東京農工大学、東京外国語大学、首都大学東京、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、東京理科大学、国際基督教大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、東京電機大学、日本大学、芝浦工業大学、横浜国立大学、新潟大学、金沢大学、信州大学、静岡大学、名古屋大学、名古屋工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、同志社大学、立命館大学、大阪大学、大阪府立大学、関西大学、関西学院大学、神戸大学、兵庫県立大学、岡山大学、広島大学、山口大学、徳島大学、愛媛大学、九州大学、九州工業大学、北九州市立大学、佐賀大学、長崎大学、熊本大学、大分大学、鹿児島大学
<短大・高専・専門学校>
仙台高等専門学校、木更津工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、都城工業高等専門学校

採用実績(人数)         2022年  2023年  2024年
技術系総合職   22名   20名   17名
事務系総合職   5名    6名    8名
執務職(一般職)  2名    2名    5名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 20 9 29
    2021年 19 13 32
    2020年 20 10 30
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 29
    2021年 32
    2020年 30
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 2

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