最終更新日：2025/3/1

伊藤忠商事(株)

正社員
上場企業

業種

総合商社

基本情報

本社: 東京都、大阪府

資本金: 253,448百万円(2024年月4月1日現在)

連結純利益: 8,005億1900万円（2024年3月期連結）

従業員: 4,190名（2024年7月1日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社概要
採用データ

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社内制度
採用実績

三方よし／アオい情熱を待っている

2026年度新卒採用広報解禁日時について（2025/02/12更新）

当社では、3月1日（土）9：00より、
2026年度新卒採用の「プレエントリー（個人情報のご登録）」受付を開始致します。

※同時刻になりましたら、マイページが更新されます。
※00：00ちょうどの情報解禁を取りやめる方針とします。
　働き方改革推進のリーディングカンパニーとして、「就職活動」においても、
　学生の皆さんに負担がかからないよう、施策を実行してまいります。

ひとりの商人、無数の使命～商社新時代をリードする～

五大商社の中で最も社員数が少なく、「失敗しないことより、失敗しても起き上がることを良しとする」というDNAがある当社では、入社1年目から幅広い仕事が任され、主体的に挑戦できる成長環境があります。固定観念にとらわれず、新たな領域に挑戦し続けることで、いち早く自分の成長を感じることができます。

五大商社の中で最も社員数が少なく、「失敗しないことより、失敗しても起き上がることを良しとする」というDNAがある当社では、入社1年目から幅広い仕事が任され、主体的に挑戦できる成長環境があります。固定観念にとらわれず、新たな領域に挑戦し続けることで、いち早く自分の成長を感じることができます。

会社データ

プロフィール	伊藤忠商事は、1858年初代伊藤忠兵衛が麻布の行商で創業しました。現在はディビジョンカンパニー制という組織体制を導入しています「繊維」「機械」「金属」「エネルギー・化学品」「食料」「住生活」「情報・金融」「第８」の8つのディビジョンカンパニーがそれぞれの事業領域において経営の責任を負うとともに、総本社が全社戦略の策定・総合管理を行うことで、ディビジョンカンパニーの自主経営と全社戦略のバランスのとれた、効率性の高い経営体制を構築しています。世界を舞台にビジネスを繰り広げている伊藤忠商事の最大の経営資源は人材であり、重要な経営基盤です。伊藤忠商事の強さである卓越した「個の力」を活かし、社員一人ひとりが、ビジネスの現場で、マーケットが求めている商品やサービスをお届けし、広く社会に豊かさを提供し続けることが、創業者である伊藤忠兵衛をはじめとする近江商人の経営哲学である「三方よし」と一致する持続的発展の道筋であり、当社が果たすべき「使命」です。「非資源No.1」から「業界No.1」を目指し、これからも常に「商人魂」を原点に据えながら、売り手にも、買い手にも、世間にも、よりよい商いをめざし、社会に対しての責任である「無数の使命」を果たしていきます。
事業内容	世界62カ国に約100の拠点を持つ大手総合商社として、繊維、機械、金属、エネルギー、化学品、食料、住生活、情報、保険、物流、建設、金融の各分野において国内、輸出入及び三国間取引を行うほか、国内外における事業投資など、幅広いビジネスを展開。

プロフィール

伊藤忠商事は、1858年初代伊藤忠兵衛が麻布の行商で創業しました。現在はディビジョンカンパニー制という組織体制を導入しています「繊維」「機械」「金属」「エネルギー・化学品」「食料」「住生活」「情報・金融」「第８」の8つのディビジョンカンパニーがそれぞれの事業領域において経営の責任を負うとともに、総本社が全社戦略の策定・総合管理を行うことで、ディビジョンカンパニーの自主経営と全社戦略のバランスのとれた、効率性の高い経営体制を構築しています。世界を舞台にビジネスを繰り広げている伊藤忠商事の最大の経営資源は人材であり、重要な経営基盤です。伊藤忠商事の強さである卓越した「個の力」を活かし、社員一人ひとりが、ビジネスの現場で、マーケットが求めている商品やサービスをお届けし、広く社会に豊かさを提供し続けることが、創業者である伊藤忠兵衛をはじめとする近江商人の経営哲学である「三方よし」と一致する持続的発展の道筋であり、当社が果たすべき「使命」です。「非資源No.1」から「業界No.1」を目指し、これからも常に「商人魂」を原点に据えながら、売り手にも、買い手にも、世間にも、よりよい商いをめざし、社会に対しての責任である「無数の使命」を果たしていきます。

事業内容

世界62カ国に約100の拠点を持つ大手総合商社として、繊維、機械、金属、エネルギー、化学品、食料、住生活、情報、保険、物流、建設、金融の各分野において国内、輸出入及び三国間取引を行うほか、国内外における事業投資など、幅広いビジネスを展開。

本社郵便番号	107-8077
本社所在地	東京都港区北青山2-5-1
本社電話番号	03-3497-2121
第二本社郵便番号	530-8448
第二本社所在地	大阪市北区梅田3-1-3
第二本社電話番号	06-7638-2121
創業	1858年
設立	1949年12月
資本金	253,448百万円(2024年月4月1日現在)
従業員	4,190名（2024年7月1日現在）
連結純利益	8,005億1900万円（2024年3月期連結）
拠点数	93店（国内7店、海外86店）（2024年4月1日現在）
代表者	代表取締役会長CEO　岡藤正広
平均年齢	男性 42.0歳／女性 41.0歳（2024年7月1日現在）
平均勤続年数	男性 17年09月／女性 17年05月（2024年7月1日現在）
平均年収	全従業員：1,730万円（2024年3月期）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.6年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 39.1時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.9日
2021年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2021年度
対象者	77名	104名	181名
取得者	28名	104名	132名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2021年度

男性

36.4%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.0%
  （2565名中206名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員に対しては、ビジネスパーソンとしての基本動作・基礎知識・マナーの習得に主眼を置いた研修を数週間実施。その後も中堅、管理職に至るまで、ビジネスリーダーの育成を目的とした様々な階層別研修や語学研修等を実施。
自己啓発支援制度	制度あり 100種類以上の講座から、PCスキルやビジネススキルなど、各社員のキャリア・ビジョンや強み・弱みに応じたものを選択し受講できるキャリアビジョン支援研修を実施。
メンター制度	制度あり新入社員全員に1年間、指導社員がつき、社会人としての基本動作や基礎実務を指導。
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリアカウンセリング室を設置し、新入社員から組織長まで全社員の多様なキャリアに関する相談・支援を実施。加えて、研修の一環として、入社後数年の節目ごとに若手社員全員にキャリアカウンセリングを行う制度を導入。カウンセリングは、キャリアコンサルタントの国家資格を有する社員が実施。当社は、厚生労働省が推進するセルフ・キャリアドック導入推進事業のモデル企業となっている。
社内検定制度	制度あり入社後一定年次までに、英語(筆記・会話)、実務法務、経理財務、貿易実務、事業管理等に関する社内資格の取得を必須化。

採用実績

採用実績（学校）	全国の大学もしくは、大学院もっと見る
採用実績（人数）	22年　23年　24年 ―────────────────────────────―─────── 総合職(文系)　74名　89名　92名総合職(理系)　23名　23名　38名事務職　　　　10名　23名　24名