最終更新日：2025/3/3

全国農業協同組合連合会（青森県本部）

正社員
既卒可

業種

農業協同組合（JA金融機関含む）
商社（食品・農林・水産）

基本情報

本社: 東京都

出資金（全体）: 1,152億3,000万円（2024年3月末現在）

取扱高: 1,374億5,200万円（青森県本部、2024年3月） 4兆9,348億円（全体、2024年3月）

職員数: 157名（青森県本部、2024年4月1日） 7,645名（全体、2024年3月末現在）

募集人数: 6～10名

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

農業・消費者・地域のために、日本の食と農業を支えます!!

2026年度の新卒採用春採用スケジュールの活動を開始いたしました！（2025/03/03更新）

伝言板画像

はじめまして、採用担当の平舘です！
2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。
募集要項等ご確認のうえ、全農採用HPよりマイページ作成
およびエントリーをお願いいたします！

企業のここがポイント

職場環境

完全週休二日制に加え、2024年度の年平均有給休暇取得日数は9.0日で、休暇を取得しやすい環境です。
やりがい

「私の仕事は、日本の食と農業を支えること」そんな言葉を、自信を持って言える仕事です。

会社紹介記事

青森県の特産品であるりんごをはじめとした果実、長芋・にんにく・ごぼうなどの野菜、さらにはお米や肉牛・肉豚・牛乳まで、青森県産の食材を日本中へ提案しています。ＪＡグループにおいて、農畜産物の販売や肥料農薬・生産資材の供給など、経済事業を担う同会。本所に加え全国32の都府県本部が連携。今回はその青森県本部の募集となる。

: 青森県の特産品であるりんごをはじめとした果実、長芋・にんにく・ごぼうなどの野菜、さらにはお米や肉牛・肉豚・牛乳まで、青森県産の食材を日本中へ提案しています。

: ＪＡグループにおいて、農畜産物の販売や肥料農薬・生産資材の供給など、経済事業を担う同会。本所に加え全国32の都府県本部が連携。今回はその青森県本部の募集となる。

“なくてはならない全農であり続ける”地域農業を支え、青森の食材を日本中へ届ける！

「自分と関わった果物を店頭で見かけることが多く、誇りをもてる仕事です」（柳町さん）「仕事を通して地域の農業に貢献できるというやりがいがあります」（成田さん）	■柳町　周　さん／りんご部りんご課／2020年入会／環境学部卒 ●果実と人、人と情報をつなげる国内でトップクラスの収穫量を誇るりんごをはじめ、ＪＡから委託を受けたぶどうや桃といった果物を、市場へ提案していくのがりんご課の業務です。また、ＪＡ担当者・生産者の方への栽培指導や、支援も行っており、農薬や肥料に関する情報を伝えていくことも大切な仕事。果実と人をつなぎ、人と情報をつなげていく役割です。今年、ＪＡ担当者・生産者の方を対象にりんごの高密植栽培に関する研修会を開催しました。想像以上に反響があり、「また参加したい」の声も。手ごたえを感じましたし、次へのモチベーションにつながりました。 ●生産者の思いに応えるために私が接する方々は農業のプロなので、入会当初は知識がなくて苦労しました。しかし、要点をおさえて自分の話を伝えていく努力の結果、コミュニケーションスキルはかなり成長したと感じています。生産者の方々は誇りをもってりんご作りに取り組んでいて、見た目も美味しさも抜群です。その思いに応えるためにも、知識とノウハウをさらにステップアップさせていきたいですね。 ■成田　こな美　さん／やさい部やさい花き課／2021年入会／農学部卒 ●相手の役に立てる喜び１年目は精算業務を担当しました。また、『青森いきいきやさいレディ』のコンテストの現場や、土の中で育つ作物の生育を確認する作柄調査など、多くのことを経験させていただきました。２年目からは野菜価格安定事業やそれに係わる受払・経費処理いった事務を担当しています。私のところには様々な情報が入ってきます。それをどうアウトプットしていくか。お問い合わせに対して役立てたときはやはりうれしくなります。 ●目標は地域の農業に貢献できる人材になること大学で研究していたのは食の有機化学。食関連の仕事に就きたいと思い、就活で出会ったのが本会です。生産者を支えることに魅力を感じましたし、出身地である青森で働けることも入会の理由のひとつでした。入会してよい制度だと感じたのは、充実した研修制度です。中でも様々な科目から選択して受講できる通信教育は、興味のあることを学べます。早速「Excel基礎」を受講したおかげで、事務処理が一段と早くなりました。次の目標は、入会からの希望であった生産者と直接関わり、地域の農業に貢献できる人材になることです。

「自分と関わった果物を店頭で見かけることが多く、誇りをもてる仕事です」（柳町さん）「仕事を通して地域の農業に貢献できるというやりがいがあります」（成田さん）

■柳町　周　さん／りんご部りんご課／2020年入会／環境学部卒
●果実と人、人と情報をつなげる
国内でトップクラスの収穫量を誇るりんごをはじめ、ＪＡから委託を受けたぶどうや桃といった果物を、市場へ提案していくのがりんご課の業務です。また、ＪＡ担当者・生産者の方への栽培指導や、支援も行っており、農薬や肥料に関する情報を伝えていくことも大切な仕事。果実と人をつなぎ、人と情報をつなげていく役割です。
今年、ＪＡ担当者・生産者の方を対象にりんごの高密植栽培に関する研修会を開催しました。想像以上に反響があり、「また参加したい」の声も。手ごたえを感じましたし、次へのモチベーションにつながりました。
●生産者の思いに応えるために
私が接する方々は農業のプロなので、入会当初は知識がなくて苦労しました。しかし、要点をおさえて自分の話を伝えていく努力の結果、コミュニケーションスキルはかなり成長したと感じています。
生産者の方々は誇りをもってりんご作りに取り組んでいて、見た目も美味しさも抜群です。その思いに応えるためにも、知識とノウハウをさらにステップアップさせていきたいですね。

■成田　こな美　さん／やさい部やさい花き課／2021年入会／農学部卒
●相手の役に立てる喜び
１年目は精算業務を担当しました。また、『青森いきいきやさいレディ』のコンテストの現場や、土の中で育つ作物の生育を確認する作柄調査など、多くのことを経験させていただきました。
２年目からは野菜価格安定事業やそれに係わる受払・経費処理いった事務を担当しています。
私のところには様々な情報が入ってきます。それをどうアウトプットしていくか。お問い合わせに対して役立てたときはやはりうれしくなります。
●目標は地域の農業に貢献できる人材になること
大学で研究していたのは食の有機化学。食関連の仕事に就きたいと思い、就活で出会ったのが本会です。生産者を支えることに魅力を感じましたし、出身地である青森で働けることも入会の理由のひとつでした。
入会してよい制度だと感じたのは、充実した研修制度です。中でも様々な科目から選択して受講できる通信教育は、興味のあることを学べます。早速「Excel基礎」を受講したおかげで、事務処理が一段と早くなりました。
次の目標は、入会からの希望であった生産者と直接関わり、地域の農業に貢献できる人材になることです。

会社データ

プロフィール	One for all, all for one. 一人は万人のために、万人は一人のために。　ＪＡとは、全国1,037万人の農業者・地域の人々によって「協同組合」として組織され、地域の農業とくらしを守る活動をする民間の団体です。　ＪＡ全農はその一員として1972年に設立され、農家・組合員そして消費者の期待に応えてきました。国内外に136ある全農子会社や海外農協組織との連携、大手企業との合弁事業を通じて、ダイナミックな事業に携わることができるのが、ＪＡ全農で仕事をする醍醐味です。〇青森県本部【全国4位の食料自給率を誇る、日本有数の食料基地。】　本州の最北端に位置する青森県は、日本海・津軽海峡・太平洋と三方を海に囲まれ、中央には八甲田山系を冠した、豊かな水と肥沃な大地が誇りです。　子供たちの未来に託す自然にあふれています。　こうした自然に囲まれた青森県は、食糧自給率（カロリーベース）が全国第４位で、米・果実・野菜・肉類などがバランスよく生産され、日本有数の食料基地と呼ばれています。　そのなかにあって、県本部職員は、日本一の生産量を誇る「りんご」「ながいも」「にんにく」などをはじめとする県産農畜産物に関わる経済活動を通じて、農業の振興と生産者の所得向上、消費者に安全・安心な農畜産物を提供する仕事をしています。　職員構成は年代別にバランスがとれており、JA・農家組合員と連携しながら、農業発展のため魅力ある事業展開をめざしています。　職場風土は自由闊達で和気あいあいとした雰囲気のなかで、職員の士気は高く、一丸となって頑張っています。
事業内容	JA全農は多岐にわたって事業展開しています。 ■米穀事業・米の集荷・流通、精米や炊飯米の販売、飼料用米の生産拡大や原材料・加工用途米の生産提案 ■園芸・麦類農産事業・園芸事業：国産の野菜・果実・花きの流通・販売、野菜の消費拡大・麦類農産事業：国産の麦・大豆・地域特産品の流通・販売 ■畜産・酪農事業・畜産事業：飼料原料の海外からの調達、優良種豚の開発やET技術（受精卵移植）を活用した畜産農家支援、国産畜産物の流通・販売・輸出の推進・酪農事業：生乳の流通と広域需給調整、新規需要の開拓 ■営農・生産資材事業・営農事業：生産者に役立つ営農情報の提供、直営レストランや産直イベントを通じた消費者への国産農畜産物のPR ・生産資材事業：肥料原料の輸入業務及び肥料・農薬の安定供給と安全使用の普及、生産コスト削減に向けた農業資材・ダンボール等の開発・普及、農業機械の推進や農機レンタルの普及、農業施設等の建設・管理 ■生活関連事業・生活リテール事業：JAグループの食品スーパー「Aコープ店舗」への物資の供給やインターネットモール「JAタウン」の運営、国産原料にこだわった「全農ブランド商品」の開発・販売・燃料事業：JAガソリンスタンド（JA-SS）への石油製品の供給やLPガス、新エネルギーなど地域のエネルギーインフラの整備・普及促進事業内容・職員紹介等の詳細については、下記ＵＲＬ（本会採用ＨＰ）をご覧ください。 URL：http://zennoh-recruit.jp/index.html 「私たち全農グループは、生産者と消費者を安心で結ぶ懸け橋になります」という経営理念のもと、事業活動を行っています。

プロフィール

One for all, all for one.
一人は万人のために、万人は一人のために。

　ＪＡとは、全国1,037万人の農業者・地域の人々によって「協同組合」として組織され、地域の農業とくらしを守る活動をする民間の団体です。
　ＪＡ全農はその一員として1972年に設立され、農家・組合員そして消費者の期待に応えてきました。国内外に136ある全農子会社や海外農協組織との連携、大手企業との合弁事業を通じて、ダイナミックな事業に携わることができるのが、ＪＡ全農で仕事をする醍醐味です。

〇青森県本部
【全国4位の食料自給率を誇る、日本有数の食料基地。】
　本州の最北端に位置する青森県は、日本海・津軽海峡・太平洋と三方を海に囲まれ、中央には八甲田山系を冠した、豊かな水と肥沃な大地が誇りです。
　子供たちの未来に託す自然にあふれています。
　こうした自然に囲まれた青森県は、食糧自給率（カロリーベース）が全国第４位で、米・果実・野菜・肉類などがバランスよく生産され、日本有数の食料基地と呼ばれています。
　そのなかにあって、県本部職員は、日本一の生産量を誇る「りんご」「ながいも」「にんにく」などをはじめとする県産農畜産物に関わる経済活動を通じて、農業の振興と生産者の所得向上、消費者に安全・安心な農畜産物を提供する仕事をしています。
　職員構成は年代別にバランスがとれており、JA・農家組合員と連携しながら、農業発展のため魅力ある事業展開をめざしています。
　職場風土は自由闊達で和気あいあいとした雰囲気のなかで、職員の士気は高く、一丸となって頑張っています。

事業内容

JA全農は多岐にわたって事業展開しています。
■米穀事業
・米の集荷・流通、精米や炊飯米の販売、飼料用米の生産拡大や原材料・加工用途米の生産提案

■園芸・麦類農産事業
・園芸事業：国産の野菜・果実・花きの流通・販売、野菜の消費拡大
・麦類農産事業：国産の麦・大豆・地域特産品の流通・販売

■畜産・酪農事業
・畜産事業：飼料原料の海外からの調達、優良種豚の開発やET技術（受精卵移植）を活用した畜産農家支援、国産畜産物の流通・販売・輸出の推進
・酪農事業：生乳の流通と広域需給調整、新規需要の開拓

■営農・生産資材事業
・営農事業：生産者に役立つ営農情報の提供、直営レストランや産直イベントを通じた消費者への国産農畜産物のPR
・生産資材事業：肥料原料の輸入業務及び肥料・農薬の安定供給と安全使用の普及、生産コスト削減に向けた農業資材・ダンボール等の開発・普及、農業機械の推進や農機レンタルの普及、農業施設等の建設・管理

■生活関連事業
・生活リテール事業：JAグループの食品スーパー「Aコープ店舗」への物資の供給やインターネットモール「JAタウン」の運営、国産原料にこだわった「全農ブランド商品」の開発・販売
・燃料事業：JAガソリンスタンド（JA-SS）への石油製品の供給やLPガス、新エネルギーなど地域のエネルギーインフラの整備・普及促進

事業内容・職員紹介等の詳細については、下記ＵＲＬ（本会採用ＨＰ）をご覧ください。
URL：http://zennoh-recruit.jp/index.html

「私たち全農グループは、生産者と消費者を安心で結ぶ懸け橋になります」という経営理念のもと、事業活動を行っています。

青森県本部郵便番号	030-0847
青森県本部所在地	青森県青森市東大野2-1-15　青森県農協会館
電話番号（採用担当）	03-6271-8123
設立（全体）	1972年3月30日
出資金（全体）	1,152億3,000万円（2024年3月末現在）
職員数	157名（青森県本部、2024年4月1日） 7,645名（全体、2024年3月末現在）
取扱高	1,374億5,200万円（青森県本部、2024年3月） 4兆9,348億円（全体、2024年3月）
事務所（青森県本部）	■県本部所在地：青森市 ■主な事務所：パールライスセンター（青森市）、やさいパッケージセンター（十和田市）、牛乳冷却処理所（東北町）
事務所（全体）	■本所東京 ■事業所札幌、仙台、東京、大阪、広島、福岡　他 ■都府県本部青森県本部（JA全農あおもり）　　　岩手県本部（JA全農いわて）宮城県本部（JA全農みやぎ）　　　　秋田県本部（JA全農あきた）山形県本部（JA全農山形）　　　　　福島県本部（JA全農福島）茨城県本部（JA全農いばらき）　　　栃木県本部（JA全農とちぎ）群馬県本部（JA全農ぐんま）　　　　埼玉県本部（JA全農さいたま）千葉県本部（JA全農ちば）　　　　　東京都本部（JA全農東京）神奈川県本部（JA全農かながわ）　　山梨県本部（JA全農やまなし）長野県本部（JA全農長野）　　　　　新潟県本部（JA全農にいがた）富山県本部（JA全農とやま）　　　　石川県本部（JA全農いしかわ）岐阜県本部（JA全農岐阜）　　　　　三重県本部（JA全農みえ）滋賀県本部（JA全農しが）　　　　　京都県本部（JA全農京都）大阪府本部（JA全農大阪）　　　　　兵庫県本部（JA全農兵庫）鳥取県本部（JA全農とっとり）　　　岡山県本部（JA全農おかやま）広島県本部（JA全農ひろしま）　　　徳島県本部（JA全農とくしま）　　　愛媛県本部（JA全農えひめ）　　　　福岡県本部（JA全農ふくれん）長崎県本部（JA全農ながさき）　　　大分県本部（JA全農おおいた） ■海外現地事務所：パース、北京、シンガポール、ロンドン ■研究所営農・技術センター（神奈川県平塚市)、飼料畜産中央研究所（茨城県つくば市）、家畜衛生研究所（千葉県佐倉市）、ET研究所（北海道河東郡）他
関連会社（全体）	全農物流(株)　　　　　　　　(株)全農ビジネスサポート全国農協食品(株)　　　　　　全農パールライス(株) JA全農青果センター(株)　　　JA全農たまご(株) JA全農ミートフーズ(株)　　　JA全農くみあい飼料(株) 全農グリーンリソース(株)　　全農エネルギー(株)　　他
平均年齢	42.8歳（2023年度実績）
平均勤続年数	20.4年（2023年度実績）
平均有給休暇取得日数	9.0日（2023年度実績）
沿革	1972年全販連と全購連の合併により設立 1992年農協CIによる愛称「JA」の使用開始 2001年新生全農の発足（27経済連との合併） 2002年 6経済連との合併により、33県本部体制となる 2003年 2経済連との合併により、35県本部体制となる 2004年 1経済連との合併により、36県本部体制となる 2008年山形県本部と庄内本部の統合により、35県本部体制となる 2015年 JAしまね発足により、34県本部体制となる 2019年 JA高知県、JA山口県発足により、32県本部体制となる

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 20.4年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.0日
2023年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	3名	0名	3名
取得者	2名	0名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

66.7%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 10.0%
  （60名中6名）
- 2024年度
R6.4月時点

社内制度

研修制度	制度あり ■階層別研修（受入研修、JA研修、管理職研修等） ■課題別研修（農協法、財務、プレゼンテーション、コンプライアンス、メンタルケア等） ■その他研修 OJT研修、外部派遣研修、自己啓発（通信教育）　ほか
自己啓発支援制度	制度あり語学、マネージメントスキル、マーケティング、資格取得など通信教育を中心とした約250講座
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青森大学、青森県立保健大学、青森公立大学、青森中央学院大学、青山学院大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、帯広畜産大学、北里大学、近畿大学、国士舘大学、札幌学院大学、城西大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京経済大学、東京都立大学、東京農業大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、新潟大学、日本大学、日本体育大学、ノースアジア大学、函館大学、八戸学院大学、八戸工業大学、弘前大学、弘前学院大学、宮城教育大学、明治大学、山形大学、酪農学園大学、公立鳥取環境大学もっと見る
採用実績（人数）	2019年　2020年　 2021年　 2022年　 2023年　 2024年　2025年(予) ------------------------------------------------------------------------- 　4名　　　3名　　　3名　　　 5名　　　2名　　　 3名　　　1名

採用実績（学校）

＜大学＞
青森大学、青森県立保健大学、青森公立大学、青森中央学院大学、青山学院大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、帯広畜産大学、北里大学、近畿大学、国士舘大学、札幌学院大学、城西大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京経済大学、東京都立大学、東京農業大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、新潟大学、日本大学、日本体育大学、ノースアジア大学、函館大学、八戸学院大学、八戸工業大学、弘前大学、弘前学院大学、宮城教育大学、明治大学、山形大学、酪農学園大学、公立鳥取環境大学

採用実績（人数）

2019年　2020年　 2021年　 2022年　 2023年　 2024年　2025年(予)
-------------------------------------------------------------------------
　4名　　　3名　　　3名　　　 5名　　　2名　　　 3名　　　1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）