最終更新日:2025/4/15

DXCテクノロジー・ジャパン(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 情報処理
  • コンサルティングファーム
  • ソフトウエア

基本情報

本社
東京都
資本金
日本単体非公開(グローバルの方針により)
売上高
日本単体非公開(グローバルの方針により)
従業員
日本単体1,200名以上(グローバル全体約121,000名以上)
募集人数
51~100名

Find Your COLOR "らしさ" を活かし、世界に挑戦しよう。

DXCテクノロジー・ジャパンの魅力:”らしさ”を活かし挑戦×成長 (2025/03/26更新)

伝言板画像

・DXCってどんな会社?
DXCテクノロジー・ジャパンは、世界70カ国以上にITサービス拠点を持ち、世界で12万5,000人以上が働く外資系ITサービス企業です。お客様のDX(デジタルトランスフォーメーション)を支援し、最先端の技術を駆使して社会に貢献しています。「IT=難しそう」と思われる方もいるかもしれませんが大丈夫です!!DXCでは文系・理系を問わず採用しており、未経験でも活躍できる環境が整っています。

・DXCの働く環境は?
「外資系=ドライ」というイメージをお持ちの方も多いと思いますが、DXCはフラットで風通しの良い社風が魅力。年次に関係なく意見を言える環境が整っており、「やりたい!」と思ったことにどんどん挑戦できます。上司との距離も近く、カジュアルに相談できるアットホームな雰囲気です。

・仲間と一緒に成長できる!
DXCではチームワークを大切にしています。入社後は先輩や同期と切磋琢磨しながら成長できる環境があり、教育制度も充実。手厚い研修やOJTを通じて、基礎からしっかり学べます。さらに、グローバル企業ならではの海外メンバーと一緒に働けるのも大きな魅力!

・DXCで描くキャリア
「こんなことをやってみたい」「グローバルに活躍したい!」そんな想いを全力で応援してくれるのがDXC。キャリアの選択肢が豊富で、自分の興味や得意分野を活かしながら成長できます。実際に海外チームと一緒に仕事をするチャンスも!

「実際の雰囲気をもっと知りたい!」という方は、ぜひDXCのイベントに参加してみてください!
DXCであなたの”らしさ”を活かしてグローバルに活躍してください!

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企業のここがポイント

  • 職場環境

    切磋琢磨しながら自分自身の目標を持って、年次問わずさまざまなことにチャレンジすることが可能です。

  • 制度・働き方

    ワークライフバランスはとても保ちやすい会社です。男性の育児休業実績もあります。

会社紹介記事

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グローバルな環境で働ける。日本にいながら海外メンバーと同じプロジェクトに携わることもある。会社紹介動画(6分)https://www.youtube.com/watch?v=bGTVcZ7_SBs
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社内の雰囲気はフラットそのもの。立場に関わらず、お互いの意見を尊重し、高め合っていける場が広がっている。

包容力のあるカルチャーの中に、一人ひとりの自己実現と成長機会があります。

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包容力のあるカルチャーの中に、一人ひとりの自己実現と成長機会があります。

ITサービスのグローバルリーダーであるDXC Technologyのミッションは、「Delivering eXcellence for our Customers and Colleagues(お客様の成功と従業員の成長を実現する)」という一文に凝縮されています。

全社のミッションのひとつとして「従業員の成長」を掲げる理由は、ITサービスがまさにピープルビジネスであり、人材が価値の源泉となるからです。社員一人ひとりが自己実現に向けて挑戦し成長することで、人材としての価値が高まり、会社の成長にダイレクトにつながります。

DXCテクノロジー・ジャパンでは、このミッションを現場で着実に達成すべく、居心地の良い職場づくりに取り組み、包容力のあるカルチャーを醸成しています。多様なバッグボーンを持つ社員一人ひとりが、自身の能力を主体的かつ最大限に発揮できる環境は、人材としての成長を促すだけでなく、帰属意識やエンゲージメントの向上にもつながっています。

包容力のあるカルチャーとは、「大企業だけどベンチャー」「身近なグローバル企業」「千人千色の活動フィールド」「懐の深い自己実現機会」「ちょうど良い温度感」「らしさの尊重」という6つのより具体的な特徴で表されます。これは、決して理想を描いた標語のようなものではありません。バックボーンの異なる国内外の社員が一体となってお客様にサービスを提供しているDXCテクノロジー・ジャパンにおいては、包容力のあるカルチャーは必要不可欠なものとして生み出され、社員の実感と実践の上に醸成されてきました。

このようなカルチャーを持つDXCテクノロジー・ジャパンでは、切磋琢磨しながら自分自身の目標を持って、さまざまなことにチャレンジすることが可能です。常にワクワク感をもって活躍したいと考える人にとって、DXCテクノロジー・ジャパンは思う存分に楽しめる会社であると自負しています。

DXCテクノロジー・ジャパン 
カントリーマネージングダイレクター
西川 望

会社データ

プロフィール

DXC Technologyは、フォーチュン500にランクインするITサービス市場のグローバルリーダーです。世界60ヵ国以上にサービス提供拠点を持ち、121,000人以上の従業員が、お客様にとって重要なサービスを提供し、信頼を獲得しています。私たちはテクノロジーの力を活用して、ミッションクリティカルなITサービスを提供し、お客様のビジネスを支えています。

また、DXCは確固たる価値観を持つ企業として、インクルージョン、ビロンギング、そして企業市民としての文化を育み、「Employer of Choice(選ばれる企業)」として従業員一人ひとりが主役として活躍できる場を提供します。#WeAreDXC

事業内容
【サービス提供内容】
・コンサルティング&エンジニアリング
 ミッションクリティカルなシステムの最適化と運用、自動化やAIの活用、ソフトウェア定義型の製品の開発といった取り組みをグローバルな知見と体制でご支援し、お客様の競争力強化と持続可能な成長を実現します。

・保険業界向けソフトウェア&BPS
 顧客満足度の向上、ビジネスプロセスの最適化、コストの削減、機敏性の向上を実現するビジネスプロセスサービスにより、ビジネスモデルのデジタル化に向けて運用を変革します。

・セキュリティ
 攻撃者の一歩先を行き、リスクを軽減します。DXCの専門的なサービスと脅威インテリジェンスが、お客様のIT環境全体に渡ってサイバーレジリエンスを強化します。

・クラウドインフラストラクチャ&ITO
 お客様のミッションクリティカルなインフラストラクチャを最適化し、拡張性や効率性を向上しながら、安全かつ安定的な運用を実現します。

・デジタルワークプレイスサービス
 お客様の従業員がいつでも、どこでも、どのデバイスでも最大限の生産性を発揮し、積極的かつスムーズなコラボレーションを通して連携できるように、セキュアで最新のワークプレイスソリューションを提供します。

【DXCの強み】
独立系SIerだからこそ特定の製品にとらわれず(ベンダーフリー)、お客様にベストなITサービス、コンサルティング、ビジネスソリューションを提供することが可能です。また、世界70か国以上のグローバルなデリバリーネットワークとベストプラクティスを活用することで、業種や国・地域を問わず、均質なサービスをご提供できることもDXC テクノロジー・ジャパンならではの強みです。

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京橋エドグラン16F&17F 東京都中央区京橋2-2-1 JR各線・私鉄「東京駅」八重洲5番出口徒歩5分、銀座線「京橋」駅直結

本社郵便番号 104-0031
本社所在地 東京都中央区京橋2-2-1 京橋エドグラン17階
本社電話番号 03-6665-0222
設立 2017年4月
資本金 日本単体非公開(グローバルの方針により)
従業員 日本単体1,200名以上(グローバル全体約121,000名以上)
売上高 日本単体非公開(グローバルの方針により)
募集会社 DXCテクノロジー・ジャパン(株)
事業内容 ITサービス業
本社所在地 東京都中央区京橋2-2-1 京橋エドグラン17階
事業所 東京オフィス、大阪オフィス
パートナーネットワーク 200社以上(グローバル全体)
フォーチュン500 294位(グローバル全体)
公式HP https://www.dxc.com/jp/ja
動画でわかるDXC https://moovy-plus.jp/company/231/jobs
Facebook https://www.facebook.com/DXCJapan
X(旧Twitter) https://x.com/DXCJapan_PR
LinkedIn https://www.linkedin.com/showcase/dxc-japan/
Youtube https://www.youtube.com/@DXCTechnology/featured
沿革
  • 1959年
    • 米国カリフォルニア州ロサンジェルスでCSC(Computer Sciences Corporation)が設立
  • 1998年
    • 日本法人として、CSCジャパンが発足
  • 2017年1月
    • 日本ヒューレット・パッカード(株)のエンタープライズサービス部門が分社し、(株)日本エンタープライズサービスが発足
  • 2017年4月
    • Hewlett Packard Enterprise のエンタープライズサービス部門とCSC社が合併し、DXC Technologyが発足。
  • 2017年6月
    • CSCジャパン合同会社がDXCテクノロジー・ジャパン合同会社へ社名変更
  • 2018年7月
    • (株)日本エンタープライズサービスがDXCテクノロジー・ジャパン(株)へ社名変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • -
    -年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 20.0%
      (10名中2名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
【入社前】
・定期イベント
 期間:内々定から入社まで毎月実施
 内容:現役社員との座談会、勉強会、懇親会、個別面談 など
 ※これらのイベントは、学生のみなさまのご要望をもとに内容を決定

【入社後】
・新人研修
 期間:3か月
 内容:年度により異なる
    2024年度の研修内容はこちらから↓
    新卒社員:https://dxc.com/jp/ja/careers/freshgraduateJP/training/round-table-discussion-about-fresh-graduate-training-2024
    研修担当:https://dxc.com/jp/ja/careers/freshgraduateJP/training/fresh-graduate-training-2024

・部門研修
 3か月の新人研修後、配属先部門に特化した研修
 期間:部門により異なる
 内容:製品勉強会やお客様業界に特化した勉強会など部門により異なる

・OJT(On the Job Training)
 先輩社員のサポートを受けながら、実践を通して業務知識を身につける制度
 期間:部門により異なる
 内容:部門により異なる

・入社後フォローアップ研修
 年に最低1度、同期と交流ができる場を提供
 コミュニケーション、モチベーションの醸成、マインドの醸成を目的としている
 期間:1日
 内容:同期と先輩社員との交流 など

・リーダーシップ研修
 若手中核人材を対象とした研修
 期間:2日間
 内容:意思決定能力や交渉術、リーダーシップなどをアクティブラーニング通して習得する
自己啓発支援制度 制度あり
【DXC Learning】
UdemyやLinkedInラーニングなどを活用したe-ラーニングシステム
約33,000コースが24時間いつでもオンラインで受講可能

【資格取得プログラム】
「Amazon Web Services(AWS)」や「Microsoft Azure」等に関する資格取得プログラムを用意
また、受験費用の助成も実施

【社内勉強会】
・製品勉強会 
・実践交えたクリティカルシンキング講座
・ジョブレベル別に期待するプロジェクトマネジメントスキルの提供
・プロジェクトマネジメントコミュニティでの情報交換・研修 など
メンター制度 制度あり
【Your Color面談】
目的:従業員一人ひとりが主役として活躍できる場づくりを活性化すること
内容:入社後、同じ事業部の先輩がメンターとなり月1回、1on1を実施
   単なる仕事の指導役ではなく、精神面でのサポートも行う
   相談内容は業務~プライベートまで様々
キャリアコンサルティング制度 制度あり
【社内公募制度】
日本及び海外オフィスで募集されているポジションに自ら応募してチャレンジすることが可能

【1on1制度】
社員一人ひとりの自己実現に向けたキャリア形成を後押しする機会として、マネージャーとの1on1ミーティングを定期開催
丁寧な対話をベースに、「本人の成長」を軸としたプロジェクトアサインメントを実施

【キャリアパネルディスカッション】
部門の垣根を越えて、ロールモデルになる先輩を見つけるために実施
自身のキャリアの棚卸をし、今後のキャリア形成に繋げていく場
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知工業大学、青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関西大学、関西学院大学、北里大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都情報大学院大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京都立大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本大学、一橋大学、広島大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
愛知県立大学、青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、江戸川大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、帯広畜産大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀大学、芝浦工業大学、首都大学東京、実践女子大学、順天堂大学、上智大学、鈴鹿大学、成蹊大学、西南学院大学、創価大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京工業大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、名古屋大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、福井大学、福岡工業大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、武蔵野大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、和歌山大学、早稲田大学、岩手県立大学、東京学芸大学、東京経済大学、北海道情報大学、北里大学、龍谷大学、獨協大学
<短大・高専・専門学校>
小山工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、日本電子専門学校

<大学院>
Imperial College London

<大学>
Academy of Art University
Ajou University
Columbia College (Missouri State)
Jeonbuk National University
Korea University
Kyungpook National University
London University of Arts
Myongji University
Queensland University of Technology
Temple University


上記は採用実績の一部です。

採用実績(人数)   2022年 2023年 2024年
-------------------------------------------------
院卒   30名  20名   53名
大卒   37名  46名   23名  
専門学校    -   1名    
-------------------------------------------------
合計   67名  67名   76名 
採用実績(学部・学科) 理学部   物理学科
理工学部 情報科学科
理工学部 経営工学科
理工学研究科 電気電子情報通信工学専攻
理工学研究科 基礎理工学専攻
情報理工学研究科 情報理工学専攻
生命環境科学研究科 生物科学専攻
工学研究科      機械知能工学専攻
地域環境科学部 造園科学科
創造理工学研究科 地球・環境資源理工学専攻
先端科学技術研究科 先端科学技術専攻 情報理工学プログラム
コンピューターサイエンス
IT・マルチメディア系 等
文系 文学部  心理学部  教育学部
社会学部 神学部  外国語学部
教養学部 法学部  経済学部
経営学部 商学部  総合政策学部
国際学部 福祉学部 体育学部
芸術学部 観光学部 など
理系 理工学部  理学部   工学部
農学部   情報学部  建築学部
海洋学部  生命科学部 芸術工学部 
スポーツ健康科学部 など
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 53 23 76
    2023年 44 23 67
    2022年 43 24 67
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 76 0 100%
    2023年 67 0 100%
    2022年 67 3 95.5%

先輩情報

裁量をもって働くことができます
E.K
2022年
明治大学
経営学部 経営学科
人事統括本部
新卒採用担当
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取材情報

多様な人材が主役になれる環境!日本にいながらグローバルに活躍するエンジニアへ
多彩なフィールドで活躍する若手&ベテランエンジニアの本音!
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