最終更新日：2025/3/19

(株)キンキ地質センター

正社員
既卒可

業種

建設コンサルタント
建設

基本情報

本社: 京都府

資本金: 4,000万円

売上高: 7億4,500万円 (2024年11月)

従業員: 53名技術関係職員：35人営業・事務職員：18人 (2025年3月)

募集人数: 1～5名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【年間休日１２５日／土日休み】地盤技術で国土の安全・社会資本整備に貢献する会社です！

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はじめまして！

(株)キンキ地質センターの採用担当です。

2026年度卒の新卒採用を開始いたしました。

皆さまのエントリー心よりお待ちしております！

安定性・将来性

国や地方自治体からの公共事業が約5割を占め、民間の大手ライフライン会社とも信頼を重ねています。
制度・働き方

2025年4月より完全週休二日制となり、年間休日は125日。　平日は仕事、土日はプライベートを満喫できます。

会社紹介記事

社内イベントの中でも、特にみんなが楽しみにしているのが社員旅行。最近では富山県でトロッコ電車に乗るなど、全国各地の様々な観光スポットに出かけています。道路やトンネル、橋梁、ダムなど幅広い分野の地盤調査を行ってきた当社。現在は物理探査、土木設計を手がける建設コンサルタントとしての実績を伸ばしています。

: 社内イベントの中でも、特にみんなが楽しみにしているのが社員旅行。最近では富山県でトロッコ電車に乗るなど、全国各地の様々な観光スポットに出かけています。

: 道路やトンネル、橋梁、ダムなど幅広い分野の地盤調査を行ってきた当社。現在は物理探査、土木設計を手がける建設コンサルタントとしての実績を伸ばしています。

社会資本づくりの先端を走り、地域に貢献していくやりがいを。

高松社長。	【社会資本を構築する老舗の地盤調査会社】当社は1956年、近畿エリアで設立した地盤調査会社です。高度成長期には、京都縦貫自動車道をはじめとする高速道路、新幹線や地下鉄、トンネル、ダム、橋梁など幅広い分野において実績を築き、地域の発展に貢献してきました。国や、地方自治体からの公共事業は約5割を占め、民間の大手ライフライン会社とも信頼を重ね、確固たる地位と安定基盤を構築。近年は甚大な自然災害が多発し、迅速な対応や災害対策が求められるなか、私たちの役割や使命はさらに大きくなっています。【高度な技術を培う建設コンサルタントに】安心・安全な構造物を造るうえで欠かせない地盤調査は、高度な技術と進化が求められます。当社は創業当初から自社社員によるボーリング調査を手がけ、長期にわたり技術を次世代へと継承。さらにCTやMRIのように地下の状況を可視化する物理探査にも取り組み、「地形から地質を読み取る」高度な技術力を培ってきました。現在では土質・地盤のプロとして、斜面防災やトンネルをはじめとする土木設計を手がける建設コンサルタントとして実績を広げ、業界内でも一線を画す存在として発展を遂げています。【幅広いスキルを習得し、プライベートも充実】地盤調査の技術職は、短期スパンであらゆる地域に行けることが魅力です。ダムやトンネルであれば山を登り、道なき道を進んでいき、自然を相手にダイナミックな仕事にチャレンジできます。一方、京都の景勝地や観光地、世界的に有名な社寺の改修工事では、通常では立ち入り禁止の構造物の裏側に入って調査を行います。1年も経つと京都の観光案内ができるほど道や観光スポットに詳しくなれることも楽しみのひとつ。そんな仕事のやりがいはもちろんのこと、ICT技術を取り入れて業務の効率化を図り、2019年10月から休日や福利厚生を充実させていきます。代表取締役社長　高松博司

高松社長。

【社会資本を構築する老舗の地盤調査会社】
当社は1956年、近畿エリアで設立した地盤調査会社です。高度成長期には、京都縦貫自動車道をはじめとする高速道路、新幹線や地下鉄、トンネル、ダム、橋梁など幅広い分野において実績を築き、地域の発展に貢献してきました。国や、地方自治体からの公共事業は約5割を占め、民間の大手ライフライン会社とも信頼を重ね、確固たる地位と安定基盤を構築。近年は甚大な自然災害が多発し、迅速な対応や災害対策が求められるなか、私たちの役割や使命はさらに大きくなっています。

【高度な技術を培う建設コンサルタントに】
安心・安全な構造物を造るうえで欠かせない地盤調査は、高度な技術と進化が求められます。当社は創業当初から自社社員によるボーリング調査を手がけ、長期にわたり技術を次世代へと継承。さらにCTやMRIのように地下の状況を可視化する物理探査にも取り組み、「地形から地質を読み取る」高度な技術力を培ってきました。現在では土質・地盤のプロとして、斜面防災やトンネルをはじめとする土木設計を手がける建設コンサルタントとして実績を広げ、業界内でも一線を画す存在として発展を遂げています。

【幅広いスキルを習得し、プライベートも充実】
地盤調査の技術職は、短期スパンであらゆる地域に行けることが魅力です。ダムやトンネルであれば山を登り、道なき道を進んでいき、自然を相手にダイナミックな仕事にチャレンジできます。一方、京都の景勝地や観光地、世界的に有名な社寺の改修工事では、通常では立ち入り禁止の構造物の裏側に入って調査を行います。1年も経つと京都の観光案内ができるほど道や観光スポットに詳しくなれることも楽しみのひとつ。そんな仕事のやりがいはもちろんのこと、ICT技術を取り入れて業務の効率化を図り、2019年10月から休日や福利厚生を充実させていきます。
代表取締役社長　高松博司

会社データ

プロフィール	当社は地質・土質調査や物理探査、水源開発等を手がける地盤調査会社です。近年は社会資本整備の一環として取り組む道路や河川関係の土木設計を手がけるなど建設コンサルタントとしての実績を残しつつあります。半世紀を超える社歴のなかで培ってきた信頼と実績のもと、これからも永く社会の安全・安心に貢献し、社会の利便性向上に役立てるよう全社をあげて日々技術力、機動力の向上に努めております。
事業内容	地質調査業・建設コンサルタント業

プロフィール

当社は地質・土質調査や物理探査、水源開発等を手がける地盤調査会社です。近年は社会資本整備の一環として取り組む道路や河川関係の土木設計を手がけるなど建設コンサルタントとしての実績を残しつつあります。半世紀を超える社歴のなかで培ってきた信頼と実績のもと、これからも永く社会の安全・安心に貢献し、社会の利便性向上に役立てるよう全社をあげて日々技術力、機動力の向上に努めております。

事業内容

地質調査業・建設コンサルタント業

本社郵便番号	612-8236
本社所在地	京都府京都市伏見区横大路下三栖里ノ内33番地3
本社電話番号	075-611-5281
創立	1956年（昭和31年）3月13日
資本金	4,000万円
従業員	53名技術関係職員：35人営業・事務職員：18人 (2025年3月)
売上高	7億4,500万円 (2024年11月)
事業所	本社　　　　京都市伏見区横大路下三栖里ノ内33番地3 名古屋支店　愛知県名古屋市昭和区雪見町1丁目14番地松山支店　　愛媛県松山市朝生田町7丁目15番地4
業績	【災害復旧】・調査上杉地区土砂災害対策企画調査業務委託　京都府中丹東土木事務所　(H30.7～H30.11) ・調査設計日の岬公園線災害査定用調査設計業務　和歌山県日高振興局建設部　(H25.5～H26.3) 【地すべり対策】・調査国道173号防災・防雪対策業務委託　京都府中丹西土木事務所　(H29.11～H30.3) ・調査設計真網代中之谷地区地すべり測量地質調査解析設計委託業務　愛媛県八幡浜市 (H28.6～H29.2) 【高規格道路地質調査】・橋梁大和北道路奈良市域地質調査業務　近畿地方整備局奈良国道事務所　(H29.12～H31.3) ・トンネル大野油坂道路荒島第2トンネル他地質調査業務　近畿地方整備局福井河川国道事務所 (H26.2～H26.6) 【河川堤防土質調査】大川地区下流築堤工事土質調査　近畿地方整備局福知山河川国道事務所 (H26.11～H27.10) 【ダム地質調査】足羽川ダム洪水調節地周辺地質調査業務　近畿地方整備局足羽川ダム工事事務所 (H28.4～H28.10) 【新幹線地質調査】敦賀・新大阪間地質調査5　鉄道建設・運輸施設整備支援機構大阪支社(H29.11～H30.3) 【送電鉄塔地質調査】新KT線増強工事に伴う地質調査工事　関西電力(株)　(H30.4～H31.4) 【河川堤防土質・空洞調査】管内土質試験調査等業務　近畿地方整備局近畿技術事務所(H30.5～H31.3) 【既存施設維持管理】・既設グラウンドアンカー工健全性調査業務委託　京都市建設局(H30.9～H31.2) ・地すべり防止施設長寿命化計画策定業務　愛媛県南予地方局八幡浜支局(H30.9～H31.3) 【土壌汚染状況調査】米原駅周辺中核施設用地土壌調査業務委託　滋賀県土地開発公社(H28.10～H29.2) 【法面対策設計】比奈知ダム右岸上流遊歩道法面対策業務　水資源機構木津川ダム総合管理所　(H30.10～H31.2)
主な受注先	国土交通省近畿地方整備局・中部地方整備局／近畿中部防衛局鉄道建設・運輸施設整備支援機構／水資源機構／都市再生機構京都大学／大阪大学／京都府立医科大学／奈良先端科学技術大学院大学京都府／愛媛県／愛知県／大阪府／三重県／岐阜県／和歌山県／滋賀県京都市／宮津市／大阪市／豊中市／吹田市／西宮市／名古屋市／八幡浜市／伊方町関西電力／四国電力／西日本高速道路(株)／中日本高速道路(株) 住友電設(株)／(株)四電技術コンサルタント／(株)ニュージェック大和ハウス工業(株)／京都市内建築設計事務所（多数）／京都市内工務店（多数）
沿革	昭和31年 3月　近畿ボーリング(株)　設立昭和32年 3月　建設業者　登録（京都府知事登録） 8月　全国地質調査業協会連合会　加入昭和35年 11月　名古屋事務所　設置昭和38年 8月　松山事務所　設置昭和39年 10月　建設コンサルタント　登録　（地質部門）昭和40年 9月　建設コンサルタント　追加登録　（土質及び基礎部門）昭和42年 2月　建設業者登録　建設大臣登録に変更 4月　大阪事務所　設置昭和50年 12月　和歌山事務所　設置昭和53年 6月　社名を(株)キンキ地質センターに変更昭和60年 4月　　岐阜営業所　設置　（平成10年4月1日事務所に昇格） 10月　福知山営業所　設置昭和61年 9月　建設業者許可、特定建設業に許可替え（とび・土木工事）昭和62年 6月　名古屋事務所を支店に昇格昭和63年 9月　大津営業所　設置（平成8年6月1日滋賀事務所に昇格）　　神戸営業所　設置平成3年 4月　三重営業所　設置平成5年 12月　松山事務所を支店に昇格平成6年 7月　奈良事務所　設置 11月　建設コンサルタント追加登録　　　（河川砂防及び海岸部門、農業土木部門）平成8年 12月　本社新社屋落成（伏見区横大路下三栖里ノ内33番地3）平成9年 10月　建設コンサルタント　追加登録　（道路部門）平成19年 7月　近畿地方整備局滋賀国道事務所長表彰を受賞平成22年 7月　近畿地方整備局近畿技術事務所長表彰を受賞平成24年 7月　近畿地方整備局琵琶湖河川事務所長表彰を受賞平成27年 7月　近畿地方整備局大戸川ダム工事事務所長表彰を受賞平成29年 7月　近畿地方整備局足羽川ダム工事事務所長表彰を受賞

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.5時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.0日
2022年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2023年度
対象者	1名	0名	1名
取得者	0名	0名	0名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2023年度

男性

0%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0%
  （5名中0名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり自社業務内容ガイダンス・新入社員研修・現場見学・社内技術報告会・ビジネスマナー研修・先輩社員によるOJT
自己啓発支援制度	制度あり「資格手当」「資格取得交付金」制度あり
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり
社内検定制度	制度あり ◆資格取得交付金あり以下の資格を取得された際、お祝い金を交付しております。・技術士・RCCM ・土木学会認定土木技術者・一級土木施工管理技士・環境計量士・測量士・地質調査技士・地すべり防止工事士・一級さく井技能士・社会保険労務士・日商簿記一級・建設計理士一級・ビジネス会計一級

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞金沢大学、九州大学、京都大学、高知大学、滋賀県立大学＜大学＞秋田大学、愛媛大学、大阪電気通信大学、岡山理科大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、京都大学、京都外国語大学、近畿大学、高知大学、神戸大学、千葉工業大学、同志社大学、日本大学、名城大学＜短大・高専・専門学校＞京都文教短期大学、修成建設専門学校、舞鶴工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年　2025年(予) ----------------------------------------------------------------------------------- 大卒　　　0名　　　1名　　　3名　　　1名　　　1名　　 2名　　　3名

採用実績（学校）

＜大学院＞
金沢大学、九州大学、京都大学、高知大学、滋賀県立大学
＜大学＞
秋田大学、愛媛大学、大阪電気通信大学、岡山理科大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、京都大学、京都外国語大学、近畿大学、高知大学、神戸大学、千葉工業大学、同志社大学、日本大学、名城大学
＜短大・高専・専門学校＞
京都文教短期大学、修成建設専門学校、舞鶴工業高等専門学校

採用実績（人数）

　　　　 2019年　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年　2025年(予)
-----------------------------------------------------------------------------------
大卒　　　0名　　　1名　　　3名　　　1名　　　1名　　 2名　　　3名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2021年	4名	0名	4名
2022年	1名	0名	1名
2023年	1名	0名	1名

過去3年間の新卒採用者数・
離職者数・定着率

	採用者	離職者	定着率
2021年	4名	0名	100%
2022年	1名	0名	100%
2023年	1名	0名	100%

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