最終更新日：2025/4/22

協和道路(株)

正社員

業種

建設
化学
商社（その他製品）

基本情報

本社: 大阪府

資本金: 9,300万円

売上高: 35億円（2022年5月末決算） 36億円（2023年5月末決算） 33億円（2024年5月末決算）

従業員: 96名（関連会社含む）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

エントリー	エントリーボックス
セミナー／説明会	技術職(施工管理)/営業職　WEB式　会社説明会ご予約はこちら

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

関西の交通インフラを支える、大阪一の道路会社です！【関西勤務(大阪府内が約８割)/転勤なし/年間休日120日以上/残業1日平均1時間以内】

Web説明会実施 / 書類選考なし！是非選考へご参加ください。（2025/02/12更新）

数ある企業様の中から、当社のページをご覧いただきありがとうございます。

道路に代表される社会資本や交通インフラの充実は、経済発展のためには必要不可欠です。
そんな道路建設の分野において、当社は大阪一の実績を誇ります。

また、平均残業時間は1日1時間以内、年間休日120日以上、年間平均有給取得日数が14日・・と働きやすい環境です。

道がないところに、新しい道をつくる。自分の仕事が形として残る。
少しでもご興味をお持ちいただけましたら、是非説明会へご参加ください！

職場環境

充実した育成環境を整備。入社後は新人基礎研修、定期研修、定期面談を通して、成長を促進させます。
技術・研究

国土交通省から企業力が認めれた証として、近畿にたった７社しかないＡランク企業に認定されております。
戦略・ビジョン

協和道路は、社員の自己成長、自己実現、そして社員の幸せのため、「人」を大切にし、「人」に投資します。

会社紹介記事

国交省Aランク企業は全国の土木業者約１５万社の内、約０.０３％の割合となり、近畿に限っては７社のみです。道路建設、舗装の技術力が優れ、実績がある企業の証です。求めるのは即戦力ではなく成長力。新人基礎研修、定期研修、定期面談の３つの育成コンテンツを中心に、技術の習得はもちろん、技術だけでなく、優れた人格形成に励みます。

: 国交省Aランク企業は全国の土木業者約１５万社の内、約０.０３％の割合となり、近畿に限っては７社のみです。道路建設、舗装の技術力が優れ、実績がある企業の証です。

: 求めるのは即戦力ではなく成長力。新人基礎研修、定期研修、定期面談の３つの育成コンテンツを中心に、技術の習得はもちろん、技術だけでなく、優れた人格形成に励みます。

◆ 「人」を大切にし、「人」に投資する。経済社会に寄与する創業65年のインフラ企業

協和道路で働き、社員一人一人が自己実現し、幸せな人生を歩む。結果的に経済社会に良い影響をもたらすことができる、そのような存在意義の高い会社を目指しております。	弊社は、「人」の成長は企業の成長と考えており、同時に、「社員一人一人にとって、幸せな人生を歩んでほしい」という想いがございます。では、”幸せな人生”とは何か。弊社は”自己実現すること”と捉えております。自己実現とは、【人間が持つ高度な目的であり、自分のままで、自分の能力／強み／可能性を発揮・実現することを通して、自分らしい生き方をすること】です。その”自己実現”を協和道路という集団・組織の中で、社員一人一人が達成する。その結果、社員をはじめ、顧客、取引先、地域、社会、環境、そして、皆さん将来世代にまで、周囲にとって、良い影響(利益）をもたらすことのできる存在意義の高い会社を目指しております。従って、「道路づくり」に固執している訳ではなく、「道路づくり」もひとつの武器に過ぎない、このように考えております。 ■ 創業65年超のインフラ企業例えるなら道路は「経済社会のエンジン」にあたります。道路という「経済社会のエンジン」を社内外の関係者と協力しながら整備し、経済社会の循環や発展に寄与することが当社の仕事です。当社は1959年に創業し、「プロの自覚を持って良い仕事をする」をモットーに、安全・快適・迅速に移動できる道路を提供し続けています。当社の仕事は大きく分けて二つ。一つは道路をつくる仕事。民間工事・官庁工事から成り立っていて、営業・工事部・事務・工場が協力し、チームプレーで作り上げます。もう一つは、自社工事を含めた舗装工事で使用するアスファルト合材の原料を仕入れ、自分たちで製造し、出荷・販売する製品工場の仕事です。 ■これからさらに必要とされる、未来の道づくり大雨、大雪、地震・・災害大国の日本で、時間とともに傷んでゆく道路を放置すれば、自然災害時に大きな被害をもたらしてしまう。未然に防ぐためにも、定期的なメンテナンスの重要性は年々増しています。また、道路をつくることはその街の経済発展に繋がります。私たちの仕事はこの先も絶対に無くならない、大事な仕事です。そして自分たちの“作品”はその場にも地図にも残り続けます。 ■人々の暮らしを支えたい道がないところに、新しい道をつくる。自分の仕事が形として残る。通るたびに思い出し、色々な想いが駆け巡ります。まだまだ発展途上の会社ですが、まだまだ成長できるはずです。必ずできる、そう信じて日々の業務に励んでいます。

協和道路で働き、社員一人一人が自己実現し、幸せな人生を歩む。結果的に経済社会に良い影響をもたらすことができる、そのような存在意義の高い会社を目指しております。

弊社は、「人」の成長は企業の成長と考えており、同時に、「社員一人一人にとって、幸せな人生を歩んでほしい」という想いがございます。では、”幸せな人生”とは何か。弊社は”自己実現すること”と捉えております。自己実現とは、【人間が持つ高度な目的であり、自分のままで、自分の能力／強み／可能性を発揮・実現することを通して、自分らしい生き方をすること】です。その”自己実現”を協和道路という集団・組織の中で、社員一人一人が達成する。その結果、社員をはじめ、顧客、取引先、地域、社会、環境、そして、皆さん将来世代にまで、周囲にとって、良い影響(利益）をもたらすことのできる存在意義の高い会社を目指しております。従って、「道路づくり」に固執している訳ではなく、「道路づくり」もひとつの武器に過ぎない、このように考えております。

■ 創業65年超のインフラ企業
例えるなら道路は「経済社会のエンジン」にあたります。道路という「経済社会のエンジン」を社内外の関係者と協力しながら整備し、経済社会の循環や発展に寄与することが当社の仕事です。当社は1959年に創業し、「プロの自覚を持って良い仕事をする」をモットーに、安全・快適・迅速に移動できる道路を提供し続けています。
当社の仕事は大きく分けて二つ。一つは道路をつくる仕事。民間工事・官庁工事から成り立っていて、営業・工事部・事務・工場が協力し、チームプレーで作り上げます。もう一つは、自社工事を含めた舗装工事で使用するアスファルト合材の原料を仕入れ、自分たちで製造し、出荷・販売する製品工場の仕事です。

■これからさらに必要とされる、未来の道づくり
大雨、大雪、地震・・災害大国の日本で、時間とともに傷んでゆく道路を放置すれば、自然災害時に大きな被害をもたらしてしまう。
未然に防ぐためにも、定期的なメンテナンスの重要性は年々増しています。
また、道路をつくることはその街の経済発展に繋がります。
私たちの仕事はこの先も絶対に無くならない、大事な仕事です。
そして自分たちの“作品”はその場にも地図にも残り続けます。

■人々の暮らしを支えたい
道がないところに、新しい道をつくる。自分の仕事が形として残る。
通るたびに思い出し、色々な想いが駆け巡ります。
まだまだ発展途上の会社ですが、まだまだ成長できるはずです。
必ずできる、そう信じて日々の業務に励んでいます。

会社データ

プロフィール	私たちは道路建設工事を主体として発展してきました。道路に代表される社会資本の整備は、今ある社会に貢献するだけにとどまらず、人類社会の向上に寄与すると言っても過言ではありません。交通インフラの充実は、経済発展のためには必要不可欠です。
事業内容	舗装工事業/土木工事業/建築工事業/とび・土木工事業/石工事業/鋼構造物工事業/浚渫工事業/造園工事業/水道施設工事業/電気工事業/管工事業/アスファルト混合物製造販売業/建設副産物の収集運搬、処理及び再生製品の販売他関西一円の道路の新設、整備をメインとし、主に、国交省、大阪府など官公庁の入札によって、”元請”として工事を請け負い、工事全体をマネジメント(施工管理)します。

プロフィール

私たちは道路建設工事を主体として発展してきました。
道路に代表される社会資本の整備は、今ある社会に貢献するだけにとどまらず、人類社会の向上に寄与すると言っても過言ではありません。
交通インフラの充実は、経済発展のためには必要不可欠です。

事業内容

舗装工事業/土木工事業/建築工事業/とび・土木工事業/石工事業/鋼構造物工事業/浚渫工事業/造園工事業/水道施設工事業/電気工事業/管工事業/アスファルト混合物製造販売業/建設副産物の収集運搬、処理及び再生製品の販売他

関西一円の道路の新設、整備をメインとし、主に、国交省、大阪府など官公庁の入札によって、”元請”として工事を請け負い、工事全体をマネジメント(施工管理)します。

本社郵便番号	538-0041
本社所在地	大阪市鶴見区今津北2-3-26
本社電話番号	06-6969-1661
創業	1959年【創業65年】
設立	1959年
資本金	9,300万円
従業員	96名（関連会社含む）
売上高	35億円（2022年5月末決算） 36億円（2023年5月末決算） 33億円（2024年5月末決算）
事業所	神戸営業所/京都営業所
SDGs	我々が経営方針として掲げている目指すべき姿と合致する項目が多く、共通の目標として取り組んでおります。そもそも我々の主力事業である道路建設は社会インフラの整備であり、持続可能でよりよい世界を目指すことに他なりません。これからもますますよりよい世界を目指すべく、年限である2030年を過ぎても取り組み続けるべきことだと認識しています。加えて人生100年時代と言われる昨今、ますます人財の重要性が増していくと考え、2021年から健康経営もスタートしています。＜当社のSDGsの取り組み＞　３すべての人に健康と福祉を：健康経営　４質の高い教育をみんなに：資格取得のフォローアップ、人事研修　５ジェンダー平等を実現しよう：育児、介護休暇等の取得推進　８働きがいも経済成長も：働き方改革の促進　９産業と技術革新の基盤をつくろう：道路整備への積極的な参入、働きかけ。　　技術提案。１０人や国の不平等をなくそう：コンプライアンス委員会、勉強会の充実１２つくる責任つかう責任：安定したリサイクル事業（中間処理業）の経営１６平和と公正をすべての人に：コンプライアンス委員会、勉強会の充実１７パートナーシップで目標を達成しよう：法人レベル、個人レベルの SDGsへ　　の取り組み
コロナ対策	「自分たちでコントロールできる部分は100％取り組もう」と出来ることに注力しています。・定期的なオフィスの換気・人と話すときはマスク着用・出勤時の体温測定・大人数での飲食の自粛・加湿器の設置・稼働　等、現在も継続中。社内でコロナに関する規定を策定し、変化する状況に対応しながら【現在はこの対応を】と全社アナウンスしています。これは災害などに備えたBCP（事業継続計画）の面でも大いに役立ったと感じています。現場担当者がコロナ関連で出社できなくなった際は、フォローし合い皆で力を合わせて乗り切っています。一部社員はリモート勤務を組み合わせながら業務に取り組んでいます。コロナ禍が終息しても生産性を上げる努力は継続したく思っています。出社する意義のある職場の価値、リアルでやり取りする価値を正しく認識して、限りある時間を活用し最大の成果を産める働き方を探り続けます。
DX	DXは１　デジタル化：アナログの書類をデータ化する２　デジタライゼーション：データをクラウドに上げて共有化し、皆が見られる　　環境をつくる３　DX：それらのデータを掛け合わせて新たなビジネスが産まれるの順で実現していくものだと理解しています。国内企業においては「DX」の言葉のみが独り歩きする状況が目立ち、着実なステップを踏んだ本質的な生産性向上にはつながっていない企業が多いと指摘されています。我々はフェーズとステップを正しく認識し、生産性を上げるべく、順番にチャレンジ中！・勤怠管理・社内申請システム・社内SNSの活用　等時代も加速度的に進化していく中で、我々も随時社内の仕組みをアップデートし続けています。現在は一部を除き全体としては２まで進んでおり、今後３を進めていきたいと考えています。
DEI	多様性が高いパフォーマンスをもたらすことには多くのエビデンスがあります。これだけ変化の大きい時代、経営には革新と成長を生む柔軟性が必要で、そのためにDEI（Diversity ,Equity & Inclusion）は必要不可欠な要素だと考えます。 □Diversity（ダイバーシティ；多様性）価値観や働き方もどんどん多様化しています。若い人や女性、外国人や異業種からの転職者など「異なる風」を取り込み生かすことが出来れば、組織の中で自然と変革が起き、新しい価値観が定着し、成長につながります。自分と似た考え方を持った集団の方が居心地は良いですが、組織は成長しません。違いをお互いに認め、尊重し合うことで良い刺激を与えあうのが理想であり、実現を目指します。 □Equity（エクイティ；公平性）様々な情報や機会へのアクセスが公平に保証されていることは非常に重要です。これらが実現できなければ、様々な経済的価値の損失を招く可能性があります。一人ひとりの状況に合わせて情報や機会を変えて提供できる職場でありたい。誰もが情報・ツール・仕組みなどを活用し公平に挑戦する機会を与えられるよう、環境と制度を整えていきます。 □Inclusion（インクルージョン；包括性）自分の居場所があるということ。自分がその組織にいて良いし、周囲もそれを期待していると実感できること。古い価値観や企業風土が委縮させたり疎外感を与えたりしていないか。無意識な偏見や暗黙の偏見が存在し得ることを認識し、多様な個人や集団が尊重され、支援され、評価されるような環境づくりを目指したく思っています。
主な施工実績	・国道25号（御堂筋）道路空間再編工事－3（施工中）・国道8号鉄輪地区他路面補修他工事・国道8号御幸橋下部拡幅その他工事・主要地方道　大阪中央環状線　鳥飼大橋　橋面歩道等整備工事・岸和田丘陵地区整備工事・高石駅前広場（東側）整備工事（その２）・地下鉄なにわ筋線西本町駅土木工事・門真市松生町計画（ららぽーと門真）
認定	健康経営優良法人2025（中小規模法人部門）ネクストブライト1000
団体	（一社）日本道路建設業協会大阪アスファルト合材協会
主な受注先	国土交通省/NEXCO西日本/大阪府/大阪市/門真市/泉大津市他/鹿島建設（株）/株木建設（株）/（株）錢高組/栗原工業（株）/清水建設（株）/（株）長谷工コーポレーション/住友電設（株）/共立建設（株）/（株）中道組/（株）マツダ・シティーズ/（株）IHIインフラシステム
技術者数	・1級土木施工管理技士 57名・2級土木施工管理技士 8名・1級舗装施工管理技術者 21名・2級舗装施工管理技術者 5名
当社の建設業許可	建設業許可の認定を受けるには、5つの条件を満たさなければなりません。・建設業の経営業務の管理を適正におこなう能力を有する者がいること・営業所ごとに条件を満たした専任技術者を設置すること・請負契約の締結やその履行に際し、不正や不誠実な行為をしない誠実性・建設工事や営業活動では、一定の準備資金が必要で、相応の規模の工事を請け負える資金力があること・許可申請書や添付書類に虚偽の記載がなく、別途定められた条件（欠落要件）に該当していないこと等の厳しい条件をクリアし、審査を経て、やっと許可されます。当社の許可事業解体工事業　土木工事業　建築工事業　大工工事業　とび・土工工事業　石工事業　屋根工事業　管工事業　タイル・れんが。ブロック工事業　鋼構造物工事業　しゅんせつ工事業　内装仕上げ工事業　造園工事業　水道施設工事業　以上、すべて国土交通大臣許可（特‐２）第531号つまり当社は、建設15業種に対して、国土交通省大臣許可で、特定建設業許可を得ている会社です。大阪府内には、建設許可業者は、約4万事業業者ありますが、弊社のように、大臣許可で、且つ、特定許可の建設会社は、 800業者程度しかありません。そのうちの1社が協和道路なのです。＜参考＞大臣許可：2ヵ所以上の都道府県に営業所を設けている建設会社のみ受けられる許可特定許可：元請会社として工事を請け負い、4500万円（建築一式工事は7000万円）分以上の工事を下請会社に依頼することができる建設会社への許
沿革	1959年 4月青木一三が協和アスファルト工業所設立 1961年 5月協和道路株式会社に改組、大阪市都島区に本社を置く 1966年 5月大阪府門真市に、当時としては新式のアスファルトプラント工場（35ｔ/H）を新設 1969年 9月大阪市鶴見区に本社移転 1970年 1月工場を大型プラントに新調（60ｔ/H）、本格的なアスファルト合材販売に乗り出す 1970年 12月神戸出張所（現営業所）を開設　資本金3,000万円に増資 1985年 3月大阪市鶴見区本社に新社屋建設 1990年 7月青木明良が社長に就任 1994年 7月門真営業所を開設 2004年 9月子会社の協伸土木株式会社を吸収合併 2012年 1月子会社のケイアール建設株式会社を吸収合併 2018年 5月株式会社ケイジーテックを吸収合併 2022年 12月株式会社ストラーダテックを吸収合併 2024年７月青木　明良に代わり、青木　鉄平が代表取締役社長に就任青木　明良が取締役会長に就任

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	0名	0名	0名
取得者	0名	0名	0名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

0%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 20.0%
  （5名中1名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり ◆『協和道路だから、より成長できる！』充実した育成環境 ☆充実した育成フロー　・新人基礎研修(入社後４月～７月の４か月間) 先ずは、４月、入社後、４か月間の基礎研修から始まります。基礎研修では、ビジネスマナーや業務の基礎をはじめとし、舗装作業の研修、そして、募集職種である”施工管理”のなど、各部署のおける業務を一通り理解し、基礎を築きます。そして、新人基礎研修後の８月からは部署配属となり、実務を通して、業務に必要な知識やスキルを身につけていきます。(OJT教育) ☆独自のOJT教育(入社後、８月～) ・スタートアップ期（１～２年目）：着実に建設業の技術・業務の基礎を習得します。また、先輩社員の施工管理業務を補佐する、アシスト業務をこなします。・ミドルアップ期（３～５年目）：上記、アシスト業務に加え、先輩社員のサポートの下、小規模現場の施工管理業務を１人で担い、経験を積みます。　・ブレイクスルー期（６年目～7年目）：ひとつの現場の裁量権を持ち、施工管理業務を一人で担います ☆成長促進を図る定期研修、定期面談・定期研修（１～３年目、以降も継続）：入社１年目、２年目、３年目、それ以降も、上記の新人基礎研修と別途、定期研修を実施しております。スキルだけでなく、より良い人格形成を図ります。・定期面談(１年目＝月２．５回)：新人の頃、やはり悩みは多いです。１年目は１ヶ月に2.5回のペースで面談を実施します。この面談を定期的に挟むことにより、「明日からまた頑張ろう！」と思っていただき、そこから再スタートを切っていただくことを意図しております。
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度なし検討中
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし検討中

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞大阪工業大学、大阪公立大学、大阪市立大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪学院大学、大阪産業大学、大阪商業大学、金沢工業大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、甲南大学、滋賀大学、摂南大学、第一工業大学、天理大学、常磐会学園大学、同志社大学、奈良大学、日本文理大学、福岡大学、佛教大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、近畿大学、奈良教育大学＜短大・高専・専門学校＞舞鶴工業高等専門学校、修成建設専門学校、就実短期大学 2023年実績近畿大学摂南大学 2024年実績摂南大学大阪学芸大学 2025年(見込み) 奈良大学大阪産業大学奈良教育大学就実短期大学もっと見る
採用実績（人数）	2023年　2024年　2025年　 ------------------------------------------- 大卒　　　２名　　3名　　　5名

採用実績（学校）

＜大学＞
大阪工業大学、大阪公立大学、大阪市立大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪学院大学、大阪産業大学、大阪商業大学、金沢工業大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、甲南大学、滋賀大学、摂南大学、第一工業大学、天理大学、常磐会学園大学、同志社大学、奈良大学、日本文理大学、福岡大学、佛教大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、近畿大学、奈良教育大学
＜短大・高専・専門学校＞
舞鶴工業高等専門学校、修成建設専門学校、就実短期大学

2023年実績
近畿大学
摂南大学

2024年実績
摂南大学
大阪学芸大学

2025年(見込み)
奈良大学
大阪産業大学
奈良教育大学
就実短期大学